放送におけるネットワークとは放送事業者が開設する放送局同士のつながりである。「放送系列」とも呼ばれる。放送番組のやりとり、ニュース素材やニュース番組のやりとり等さまざまな形態が存在する。系列内で融通される番組にはラインネットとテープネットの2種類ある。また、これとは別に番組販売によって放送される番組もある（再放送、他系列からの購入など）。日本では系列の拘束力が強く、アメリカで言う番組販売市場は大きくはない。他系列の放送局（主にキー局、特にテレビ東京）から番組を購入するケースは地方で頻繁にみられるが、これは「系列局が当該地区にないので、他系列局が番組を買って代わりに放送する」域を出ず、アメリカのような成熟した番組取引市場の確立には至っていない。2時間ドラマ、海外ドラマ、音楽番組、テレビショッピングなど一部のジャンルで、系列を経由しない番組調達がみられる程度である。この項ではテレビジョン放送におけるネットワークについて記述する。ラジオ放送におけるネットワークは、ラジオネットワークを参照。戦前の政府による放送への介入や東京一極集中への反省から、1950年（昭和25年）制定にされた放送法で、一般放送事業者（現 民間地上基幹放送事業者）すなわち、民間放送局は都道府県またはそのいくつかを併せた区域を放送対象地域とし、全国放送はできないこととされた。また、マスメディア集中排除原則により、複数の放送局を開設することも原則として認められていない。なお、日本放送協会(NHK)については放送法第9条第5項に「あまねく全国において受信できるように措置をしなければならない」とされ、単一の地上基幹放送事業者として全国をカバーすることが義務付けられている。そうした中で、ニュース系列（ニュース映像の配信・相互利用を行う）がまず形成され、そこから放送番組の配信・供給を行うネットワークが生まれた。具体的には東京放送（TBS、現・TBSテレビ）が、JNNを結成し、加盟した事業者（加盟局）に対してはニュース以外の番組もTBSがスポンサーつきで流すようにした（現在でも、TBS系では一般番組の加盟局向セールスはJNNの付帯業務として行われている）。これにより、地方局にとっては営業の手間を省けることとなり、またTBSにとっては番組予算の拡大で番組制作に多額をかけられるようになった。このメリットに気づいた他局も同様のシステムをとるようになった。それでも当初は地方の局数が絶対的に少なく、地方局でもどの局の番組を放送するかや自社制作番組の挿入において比較的選択の余地が大きかったが、1968年（昭和43年）以降地方の多局化が進むとともにネットワークの力が大きくなっていった。こうして両者はほとんど事実上一体となっている。但し、形式上分けている系列もある。放送番組の供給に関し、放送法第110条で地上基幹放送事業者は「特定の者からのみ放送番組の供給を受けることとなる条項を含む放送番組の供給に関する協定を締結してはならない。」と規定しているが、実際は多くの時間帯で、ネットワークの番組を強制的に放送するような仕組みとなっている（東京のキー局のみでなく準キー局等からの番組もネットワーク番組に織り交ぜることで110条を逃れている）。特に「ゴールデンタイム」と呼ばれる時間帯では、系列局で放送する前提のもと、スポンサーとの契約をキー局が一括して行っているからである（ネットワークセールス枠を参照）。この契約の無い番組については、系列局側は放送しなくともよく、自社制作番組（または購入番組）に差し替えることも可能であるが、自社制作番組は（番組制作やスポンサー探しなどで）系列局側自らに負担がかかるため、キー局の放送する番組をそのまま放送することも可能である。近年は特にこの流れが強い。主要なネットワークは後述の通り5系列がある。各ネットワークはキー局と呼ばれる東京の放送局を中心に、各道府県にある放送局とネットワークを組んでいる。大阪の放送局は準キー局と呼ばれ、一定数の全国ネット番組制作を委ねられている。5系列に属さない地上基幹放送事業者が首都圏、近畿地方、中部地方の都府県に存在している。これらは独立放送局と呼ばれ、その名の通り独自性の強い編成を行ってきたが、番組の相互流通も少なからず行っており、事実上6つ目の系列として機能している側面もある。近年では、その一部が東名阪ネット6・首都圏トライアングル・5いっしょ3ちゃんねるを結成し、番組の共同制作を行うなどネットワークに準ずる役割を担っている。このほか、一般的なネットワークとは異なるが教育番組に関するものとして民間放送教育協会がある。中波放送（AM放送）および超短波放送（FM放送）については、ラジオネットワークを参照。全国（47都道府県）をカバーするネットワークは存在しない。独立放送局が加盟する全国独立放送協議会はネットワークとしての機能を有しておらず、近年では東名阪ネット6がネットワークに準ずる役割を担っている。現在、ネットワークと呼ばれるのは古参3ネットワーク（いわゆる「3大ネット」）と新進ネットワーク3つの計6つがある。なお、NBC、CBS、ABCで3大ネット、Foxを足して「4大ネット」、4大ネット+CWで「5大ネット」、5大ネット+MNTVで「6大ネット」となる。2006年9月にネットワークの再編があり、タイム・ワーナー系のWB、CBSコーポレーション系のUPN（United Paramount Network）が統合、CW（CはCBS、Wはワーナーの頭文字）を結成。CWから外れた旧WB・UPN加盟局はニューズ・コーポレーションによる第2のネットワーク・MyNetworkTVを結成したが2009年9月以降オリジナル番組を編成していない。一方で、これらとは違う形式の公共放送ネットワーク・PBSや、スペイン語放送のネットワークのUnivisionやTelemundo、さらにはキリスト教系など宗教色を出しているネットワークなどもある。アメリカの放送業界においてのネットワークは日本のそれとは少し違う。日本は東京に本社を置く放送局（キー局）が番組制作のほとんどを兼ねている。アメリカのネットワーク体制にはキー局が存在しない。ネットワークの本体（≒親元）は番組編成を手配する。番組の多くは各ネットワークや映画会社が保有するテレビ制作会社によって制作されている。ニュース番組やスポーツ中継もグループ内の制作会社が制作する。それを各地の系列局に配給することになっている。また、大多数の系列局は自主制作の番組を地元向けのニュース番組に注力しており、そのため、生中継で用いるヘリコプターや天気予報で用いるドップラーレーダーを放送局で所有することも珍しくない。制作と編成が個別に存在していることにより、既存の番組がそのまま他のネットワークで放送されるといった事例もある。例えば、ドラマ「Buffy the Vampire Slayer」は、制作は20世紀フォックステレビジョンだが、Foxでは放送されず、1997年から2001年までWBで放送され、2001年途中にUPNに移籍した。実際に放送するのは全国にあまねくある「放送局」であり、ほぼすべての地域をカバーしている。ただ、放送局は送信所を1つだけ設置したらそれでよいこととなっており、主要都市では概ね視聴できることが多いが、ケーブルテレビを介してでないと視聴できない地域が多い。それを含めると限りなく100%に近いということである。ネットワークが直接所有する放送局を「直営局」（Owned-and-operated station,O&O）と呼び、それ以外の企業が保有する放送局を「加盟局」（Affiliated station）と呼ぶ。直営局は大都市を中心に所有しており、例えばニューヨーク州ニューヨークのWABC-TV、カリフォルニア州ロサンゼルスのKABC-TV、ペンシルベニア州フィラデルフィアのWPVIはABCの直営局である。所有数は視聴者の総数が一定以上でなければ幾つでも所有することが可能となっており、2004年1月現在では全米の総世帯の39%となっている。その上、その放送局のチャンネルがUHFチャンネルであれば、想定される視聴者数を半分で計算することとなっており、UHFチャンネルを保有した方が多く直営局を所有することができる。現在直営局を一番多く所有しているFoxの直営局の多くはUHFチャンネルの放送局である。一方、直営局のない地域では各放送局と契約を結ぶことにより、その地域の「加盟局」となる。例えばマサチューセッツ州ボストンのWHDHはNBCと契約を結んでいる。ネットワークは加盟局に対して契約料を支払うこととなっており、この契約料を支払わなくて済む直営局の方が収益が高いことがいえる。なお、同じ地域のテレビ局同士でネットチェンジが行われることも珍しくない。また、同じ地域の放送局を同じ会社が複数持てるようになっている。放送局自体の売買が行われ、オーナーが変わることもある。テレビ放送開始期から減少したものの、複数のネットワークに属するクロスネットを行っている局が存在する。しかしケーブルテレビやデジタル放送の普及が進むにしたがって、ケーブルテレビやデジタル放送のサブチャンネルで新興ネットワークの放送を開始する事例が多い。以下のリンクはそれぞれのネットワークの放送局（直営局＋加盟局）一覧である。ネットワークは3大ネットワークと新興4局のそれぞれが似通った編成を採っている。一方、独立放送局や加盟局では番組販売・購入を行っている。日中のトーク番組などがその中心だが、番組販売を受けた朝のニュース番組もある。販売・購入される番組としては『オプラ・ウィンフリー・ショー』や『Jeopardy!』、『エンターテイメント・トゥナイト』が有名である。

出典:wikipedia