名古屋電灯株式会社（名古屋電燈株式會社、なごやでんとう）は、明治から大正にかけて存在した電力会社である。愛知県名古屋市を中心に、愛知県や隣接する岐阜県および静岡県において電気事業を展開した。昭和初期の大手電力会社5社（通称「五大電力会社」）のうち東邦電力の前身であり、大同電力の母体である。1889年（明治22年）に中部地方で最初の電力会社として名古屋市で開業。大正に入ると実業家で「電力王」と呼ばれた福澤桃介が社長に就任し、木曽川などで水利権を獲得、これらを元に1918年（大正7年）大同電力の前身で電力卸売を主とする木曽電気製鉄を設立した。あわせて名古屋電灯は周囲の電気事業者を次々と合併して規模を拡大し、1921年（大正10年）、奈良県を本拠とする関西水力電気と合併して関西電気株式会社となり、1922年（大正11年）には九州を地盤とする九州電灯鉄道と合併して東邦電力株式会社へと発展した。ただし、関西水力電気との合併に際して名古屋電灯は手続き上解散している（関西水力電気が存続会社となり関西電気に改称した）。名古屋電灯は1889年（明治22年）12月15日、名古屋市において電気の供給を開始し電力会社として開業した。日本で最初の電力会社である東京電灯が1886年（明治19年）に東京で開業してから4年目で、神戸電灯、大阪電灯、京都電灯に次いで国内5番目の電力会社である。同社は、士族授産の一環として政府が士族に貸し付けた勧業資金を、士族が株主として会社に出資することで設立された。士族を代表して三浦恵民（みうら けいみん）が社長に就任した。発電所は名古屋の入江町・南長島町（現・中区栄2丁目）にまたがる土地を購入しそこに置いた。火力発電所であり、ドイツから輸入した発電機4台、出力計100キロワットをもって運転を開始した。開業した名古屋電灯では電灯の需要開拓に努め、開業後は順調に灯数を拡大した。2度にわたって発電所の増強を行い、1897年（明治27年）の末には供給力は200キロワットへと倍増していた。なお、1890年（明治23年）の商法公布に伴い、社名を「名古屋電灯会社」から「名古屋電灯株式会社」へと変更している。名古屋電灯の好調を受けて、電気事業に参入し名古屋電灯と競合する会社が現れた。愛知県会議長小塚逸夫が中心となって1894年（明治27年）3月に設立した愛知電灯株式会社がそれである。愛知電灯の参入により料金引き下げを伴う競争が名古屋電灯との間に発生したが、競争の弊害を指摘する声もあり、1896年（明治29年）4月、名古屋電灯が愛知電灯を合併した。合併後も日清戦争後の好況を背景に電灯の需要は増加したため、名古屋電灯では第3発電所（水主町発電所）を1901年（明治34年）7月に新設した。1900年代に入ると、名古屋電灯の供給区域である名古屋市へ東海電気株式会社が進出した。同社は先に開業していた岡崎電灯の関係者らによって、三河電力として1901年（明治34年）3月10日に設立された。三河電力は西加茂郡小原村（現・豊田市）に水力発電所である小原発電所を建設、1902年（明治35年）9月より東春日井郡瀬戸町（現・瀬戸市）で電気の供給を開始する。続いて1903年（明治36年）12月、名古屋市と東隣の愛知郡千種町（現・名古屋市）へと供給区域を拡大した。三河電力から東海電気に改称したのは1905年（明治38年）10月である。東海電気は名古屋市内において競合する名古屋電灯に対し、料金の安さを武器に追随し、日露戦争を契機とする電灯需要の増加に乗って需要家を獲得していった。この東海電気を、1907年（明治40年）6月に名古屋電灯は合併した。日露戦争のころから供給力不足が目立っていた名古屋電灯は、木曽川水系の水力に着目し水力発電所の建設に向けて準備を始めた。この動きを見て、岐阜県の長良川における水力開発計画がシーメンス社関係者から持ち込まれた。1890年代後半に岐阜水力電気により一度着手されたが頓挫していた計画で、1906年（明治39年）3月にシーメンス社名義で水利権を取得、これの無償譲渡を受けて1907年5月より名古屋電灯の事業として改めて着手された。この長良川発電所は1910年（明治43年）3月に運転を開始、名古屋電灯の供給力は一挙に4,200キロワット増加した。長良川発電所完成翌年の1911年（明治44年）、木曽川に八百津発電所が完成した。この発電所は名古屋電灯が着工したものではなく、前年に合併した名古屋電力株式会社が着工したものである。名古屋電力は奥田正香ら名古屋財界や東京の実業家、それに岐阜県選出の衆議院議員兼松煕などが参加して1904年（明治37年）10月に設立された。しかし日露戦争後の不況で資金難となり、計画していた八百津発電所の着工は1908年（明治40年）1月にずれ込んだ。さらに着工したものの難工事の連続であった。とはいえ開業した暁には名古屋電灯に対する脅威となり、料金引き下げを伴う競争が発生するおそれがあったことから、名古屋電灯は名古屋電力の合併を計画する。名古屋電力側も資金調達に難のある状況のため合併に応じ、1910年10月28日付で名古屋電灯は名古屋電力を合併した。前述の名古屋電力の合併を推し進めたのが、当時名古屋電灯の常務取締役であった福澤桃介である。福澤は当時の筆頭株主で、1910年5月に常務取締役に就任していた。相場師として著名であった福澤は、日露戦争後実業家に転身、日清紡績（現・日清紡ホールディングス）の創設にかかわりその初代常務取締役を1907年から1910年4月まで務めていた。そのほかにも電力会社に関与し、九州の福博電気軌道（後の九州電灯鉄道）などの経営に参加していた。福澤が経営に参加する直前の名古屋電灯は、経営陣への支持をめぐって株主が2派に分かれて対立していた。新規の電源開発に伴う資金負担増加で株主への配当は減少、日露戦争後の恐慌で株価も下落しており、一部の株主は経営陣への批判を強めた。「革新会」と称する彼らに対抗して、経営陣を支持する株主は「同盟会」を組織し、革新会との間で主導権争いを繰り広げた。この動きに関連して、1908年8月、長良川発電所建設に向けた借入金50万円を株主総会が承認したことについて、その決議の無効を求める訴訟が起こされた。一審・二審ともに原告の主張を認め、1909年（明治42年）10月に大審院でようやく名古屋電灯が勝訴した。しかし訴訟中に従業員の不正が発覚し、一部の株主は業務状況を調査する検査役の選任を裁判所へ申請した。この申請は認められ、1908年12月から三井銀行名古屋支店長矢田績、弁護士大喜多寅之助らが帳簿などを検査することになった。福澤が名古屋電灯の経営に参加する契機となったのが、検査役矢田績の勧めである。矢田は名古屋電灯の経営について、消極的な経営が業績の拡大を妨げていると評価した。矢田の勧めを受けて福澤は長良川発電所の完成後は配当率の上昇が可能であり将来有望であると判断し、名古屋電灯の株式買収に乗り出した。1910年上期までに、福澤は名古屋電灯の最大株主となっていた。会社側では矢田の勧めで1909年7月、福澤を顧問に推薦。10月には相談役の職に就けた。翌1910年1月には取締役となり、同年5月に常務取締役に就任したのである。福澤の経営参加は革新会の株主には好評を以て迎えられたが、同盟会側は反発した。常務となった福澤は前述の名古屋電力合併に乗り出し、名古屋電力側とは容易に交渉を進めた。しかし名古屋電灯設立以来の旧士族の株主や旧愛知電灯の株主の中に反対する者が出、株主との交渉は会社間の交渉よりも難航した。合併についてはその後折り合いをつけたものの、合併に関連する問題が討議された1910年8月の臨時株主総会は株主の対立により紛糾した。総会を前に革新会の株主は「電友会」を結成、同盟会の株主も「愛電会」を結成して対抗し、多数派工作を繰り広げていた。総会では福澤ら新規参入の経営者を歓迎して経営刷新を期待する電友会が、福澤系の勢力増加を意味すると見て合併に伴う取締役・監査役の増員に賛成した。しかし福澤の進出に反発する愛電会は会社を不安定にさせるとして増員に反対した。名古屋電力合併後、11月の総会で両派の妥協は成立するが、この混乱を見た福澤は常務取締役を辞任し、名古屋電灯の経営から一旦退くことになる。1913年（明治45年）1月、福澤桃介は再度常務取締役に就任。翌1914年（大正2年）には取締役社長に昇任した。一部の株主が福澤の復帰を待望していたためであった。再び名古屋電灯の経営を握った福澤は、積極的な営業拡大を推し進めた。一つは名古屋市周辺地域での電灯供給の拡大、もう一つは、八百津発電所などの完成で供給力に余裕が生じたことに伴う大口の電力供給の拡大である。供給の伸びに対応して、1915年（大正4年）9月に熱田火力発電所を新設した。さらに、1917年（大正6年）には木曽川で賤母発電所の建設に着手した。1920年代に入ると名古屋電灯は周囲の電力会社の統合を進めた。1920年（大正9年）に一宮電気を合併したのを皮切りに1921年（大正10年）8月までに5社を合併し、電力供給範囲は愛知県のほか隣接する岐阜県および静岡県の一部に及んだ。電力会社統合の背景には、第一次世界大戦終了後の不況の中で地方の電灯会社の経営が悪化していたこと、政府が電気事業の合同を推奨していたことがあった。福澤の下で名古屋電灯は、本業の電気事業拡大の一方で、余剰電力を活用した工業部門へ進出して経営多角化も推進した。その第一歩となったのが電気製鋼業である。まず社内に製鋼部を組織し、1915年2月熱田火力発電所構内に試験用の電気炉を設置してフェロアロイや特殊鋼の試作を開始した。試験の結果十分な製品を得られたことから本格的な工場の建設に着手し、1916年（大正5年）8月、工場の操業開始にあわせて製鋼部を分離して電気製鋼所（後の木曽川電力）を設立した。第一次世界大戦の影響で鉄の価格が高騰していた時期であったため、設立当初の業績は好調であった。電気製鋼所の好調を受けて名古屋電灯では、1917年（大正6年）6月社内に製鉄部を設置して今度は電気製鉄の研究を開始した。電気によって銑鉄を製造する電気製鉄は、当時北欧の1・2か国が手がけていたに過ぎない新規事業であった。1918年（大正7年）9月、完成した工場の操業開始にあわせて製鉄部は分離され、木曽電気製鉄が設立された。電気製鉄に必要な電力は木曽川に新設する発電所から供給するとしたため、製鉄部とともに名古屋電灯の電力開発部門（臨時建設部）も木曽電気製鉄に移った。このため、1917年に名古屋電灯が着工した木曽川の賤母発電所、矢作川の串原発電所はどちらも木曽電気製鉄の手で完成している。この木曽電気製鉄は表向き製鉄業を主目的としていたが、実際には大井発電所など木曽川水系における大規模な水力開発を目的としており、水利権を獲得するための看板として当時注目されていた電気製鉄が選ばれた、というのが実態である。銑鉄の生産は技術的な問題からしばらくして中止され、会社設立時の看板であった電気製鉄業はあえなく頓挫した。電気製鉄業に見切りをつけた木曽電気製鉄は本来の本業である水力開発に集中すべく木曽電気興業に社名を変更。1921年（大正10年）2月には、大阪送電・日本水力との合同に参加して大同電力へと発展した。後に述べるように福澤は名古屋電灯の経営から離れていくが、1928年（昭和3年）に引退するまで大同電力の社長の座にあった。なお、木曽電気製鉄の製鉄業は鋳鋼の製造に形を変えて残っていたが、大同電力発足後に大同製鋼（初代）として分離された。同社は1922年（大正11年）に電気製鋼所の製鋼部門を吸収して大同電気製鋼所となり、後に発展して大同製鋼（2代目）となった。第二次世界大戦後の1950年（昭和25年）に同社は解体されたが、後継会社として新大同製鋼（現・大同特殊鋼）などが発足している。名古屋電灯は1921年10月、奈良市と本拠とする関西水力電気と統合し、関西電気株式会社として再出発した。新社名から「名古屋」が外れたが、この合併は名古屋電灯が本拠としていた名古屋市から、営業の重点を他の地域へと分散させる意図があったと見られる。背景には、1920年代に入って発生した経営の混乱があった。社長の福澤桃介は1912年（明治45年）に立憲政友会から出馬して衆議院議員を1期務めたことから、名古屋市会の名古屋電灯系政友会議員、通称「電政派」と親密であった。この電政派は1921年7月、政友会系の大喜多寅之助を名古屋市長の座に就けた。当時、名古屋電灯は名古屋市との間に交わされていた報償契約の破棄ないし改定を目指しており、福澤が名古屋市政に深く関与したことを意味する電政派系の市長登場は反発を招いた。結局、報償契約に関する名古屋電灯の要求は、同年10月の市会議員選での憲政会の勝利・政友会の敗北と、それに伴う翌年2月の大喜多市長辞任で実現せずに終わった。しかし福澤の一連の政治関与は政界のみならず名古屋財界の反発をも招き、福澤の経営姿勢へも批判が強められた。この状況を見た福澤は、善後策を講じ、最終的に名古屋電灯の経営から退くことになる。まず名古屋電灯の経営建て直しを目的に、奈良の関西水力電気を傘下に収めた上で、同社に名古屋電灯を合併させた。合併は1921年10月に実施され、手続き上は関西水力電気が存続会社となって関西電気に社名を変更、一方の名古屋電灯は解散した。しかし実態は名古屋電灯による関西水力電気の吸収で、新発足した関西電気の社長には福澤が就任した。この福澤の社長就任は一時的なもので、同年12月に福澤は社長を辞任、当時九州電灯鉄道社長の伊丹弥太郎が新社長に就任し、九州電灯鉄道常務取締役で福澤の弟分松永安左エ門が実質的なトップである副社長に就任した。福澤から松永に経営が移った関西電気は、1922年（大正11年）5月、松永の本拠で九州を拠点とする九州電灯鉄道を合併して東邦電力株式会社へと社名を変更した。名古屋電灯以来名古屋市にあった本社は、東邦電力発足とともに東京へと移っていった。松永の下で東邦電力は大手電力会社「五大電力」の一角へと発展。太平洋戦争下における電力国家管理の進展に伴い1942年（昭和17年）4月に解散するまで、長く活動した。岐阜電気や豊橋電気を合併する前にあたる1919年（大正8年）12月末時点における名古屋電灯の電灯・電力供給区域は以下の通り。なお、市町村名は当時のものである。名古屋電灯時代の末期、1921年（大正10年）6月末時点の電灯・電力供給区域は以下の通り。この時点では合併していない尾北電気・板取川電気の供給区域もあわせて記す。名古屋電灯が運営していた発電所のうち水力発電所は以下の通り。矢作川水系・豊川水系に各2か所、木曽川水系（長良川水系・揖斐川水系含む）に12か所の計16か所である。自社で竣工させた発電所は長良川発電所・八百津発電所など計4か所に過ぎず、他の電気事業者を合併して取得したものの方が多い。東海電気（1907年）および名古屋電力（1910年）の合併により1か所ずつ、岐阜電気の合併（1921年）により3か所、豊橋電気の合併（同上）により2か所、尾北電気・板取川電気・美濃電化肥料の合併（同上）により計5か所をそれぞれ継承している。名古屋電灯が運転していた火力発電所は以下の4か所である。熱田発電所を除いて、名古屋電灯時代に廃止されている。歴代の会長および社長は以下の通り。

出典:wikipedia