本線料金所（ほんせんりょうきんじょ）は、高速道路（高速自動車国道）や有料道路の本線上に設置される料金所であり、有料区間、あるいは無料区間に入る場合に本線料金所が設置されることが多い。通常は料金区間の端部に設置される。「（チェック）バリア」(CB)の通称を持ち、NEXCOなどの高速道路管理会社の表記では括弧を用いないチェックバリアという表記も使用される。利用者の間では単にバリアと呼ばれることもある。英語表記は"toll barrier"（略:TB）。本来、交通を遮断する料金施設のことを"toll barrier"というが、日本においては特に本線料金所施設全体のことをいう場合がほとんどである。また、料金所によっては「集約料金所」と表示されているところもある。原則として全車両が停車し、料金処理を行う。対距離制料金の道路の場合、料金区間始点の本線料金所では通行券を発券し、料金区間終点の本線料金所では料金の徴収を行う。均一制料金の場合は料金の徴収を行う。また、料金区間が2つに分かれていて、かつ通過交通の多い場合、境界付近に設置した1つの本線料金所で同時に料金の徴収（または料金の徴収と通行券の発券）を行うことにより利用者の利便を図ることができる。なお、本線上に設置されるため、渋滞の原因となることがある。そのためノンストップで通行できるシステムが開発、実用化されている（日本においては、ETC）。料金所と車両の両方がこのシステムに対応している場合、車両は原則として停車しないで通行できる。設置の目的には、不正通行を防ぐため、通行券の交換、管轄が異なるためなどである。2004年以降、新直轄方式による高速道路整備が進められていることから、国土交通省が管理する無料区間とNEXCO3社などが管理する有料区間の境界に設置される本線料金所が増えている。台湾においては、インターチェンジに料金所を設置せず、本線上に定期的に料金所を設置していた。走行距離が長いほど多くの料金所を通過するため、結果的に遠方へ行くほど多くの料金を支払うシステムを取っていた。ただし、台湾では2013年12月30日をもって、全ての本線料金所を廃止し、ETCシステム利用の距離制料金へ移行した。韓国においては、京仁高速道路、第二京仁高速道路、ソウル外郭循環高速道路（板橋JCT-退渓院IC間、一山IC-板橋JCT）で本線上のみに料金所を設置している。最近では、短所の部分を解消するため、ETCの普及や他の道路と延伸接続による統一料金制度移行などで、廃止されつつある。料金所での料金徴収方法の一つで、1本のレーンにブースを前後2個設置し、進入車両について2台同時に料金を徴収する方法である（前のブースが使用中の場合は後ろのブースを使い、両方とも空いている場合は前に詰めて使用する）。交通量が増加し本来ならレーンの増設が必要であるが、場所の確保が困難な場合などに実施される。ETCが普及する前は首都高速道路や名古屋高速道路および阪神高速道路の本線料金所などで行われていた。しかし、ETCの普及に伴い現在では都市高速道路では廃止されている。なお、東京外環自動車道と東北自動車道が接続する川口料金所は川口JCT内の狭いエリアに設けられているため、2台同時徴収を現在も行っている。

出典:wikipedia