マスゴミとは、マスメディアを中心としたマスコミ（視聴者）を批判的に扱う際に用いられる蔑称（俗語・スラング）であり、インターネットスラングの一種である。報道機関（特に大手のキー局・全国紙）とそれの視聴者を批判する際に使用される用語で、「マスコミ」と「ゴミ」を掛け合わせた言葉（かばん語）。また、さらに批判的に「カスゴミ」とも呼ばれる。「マスゴミ」という蔑称はインターネットスラングとしての成立以前から存在している。古くは1966年の大映映画『野良犬』において、田宮二郎演じる主人公・鴨居大介が「お前らマスコミやないわい、マスゴミじゃ!」と激怒する場面が存在する。テレビ放送では、1992年の第16回参議院議員通常選挙の際にNHKで放送された政見放送で、同選挙の立候補者である東郷健が「ソ連が崩壊したことをマスコミじゃなしにマスゴミは資本主義の勝利で社会主義の敗北だと、バカなことを言っていますが･･･」と演説した。マスメディアは一般的に「社会の木鐸（ぼくたく）」として報道を行うことを建前としている。特に最大手である在京テレビ局（キー局）や新聞社（全国紙）は、政府機関に対して記者クラブ制度を通じて優先的に取材することができるうえ、全国的に広範で情報を発信でき、長年にわたって特に絶大な影響力を持っている。テレビ局は、電波の使用に関して事実上寡占固定化であり、電波の使用競争が一切無いことが特に問題視されている。たとえばサラリーマンの平均年収は440万円程度であるが、広告収入が落ちて赤字になってもキー局社員の平均年収は1,000万円超え、幹部になれば数千万円をも崩さない理由として、日本では総務省が電波を新たに割り当てない限り新規メディアが参入できない既得権益があり、公務員的な部分があるためとも指摘される。おおむね、大手テレビ局（主にキー局）は政府関係者などの「権益」について批判的立場で報道をする一方、自らの「権益」については触れようとはしない。また、キー局社員の収入と、その下請け会社および地方系列テレビ局では、極端な給与格差が存在する一方で、格差社会を批判的に報道しても自らの業界の格差には触れることはない。格差を批判しつつ自らは権益のもと格差社会の頂点に立つが、上場企業平均収入ランキング1位となった朝日放送は夕刊フジの取材に「コメントは差し控えさせていただく」と回答をしなかった。そのほか、東日本大震災による電力危機の際、野村総研が「テレビを消すことによる節電効果はエアコンの1.7倍」という試算を出したが、テレビ局は報道しなかった。一方で、企業活動として激しい視聴率（利益）を獲得する競争に常時さらされている一面があり、社内・業界内での評価の対象となる高視聴率やスクープを目当てに、また「報道の自由」を大義名分に、たびたび取材活動や表現・演出（パフォーマンス）がエスカレート・暴走を起こし、モラルハザードにも通じる様々な問題とリスクを半ば恒常的に抱えている。マスコミ自身で、様々な不祥事を起こし、社会的話題を提供してきた歴史がある（マスコミ不祥事）。が、当事者の局では、自ら起こした事件や不祥事は全く報じなかったり、記事に触れても発表報道（警察発表などの会見）の文面を他人事のように読む程度で終わらせる場合が多い。当事者外の局であれば容赦なく糾弾していることから、インターネット上では当事者はもちろんのこと、糾弾した局に対しても（糾弾した局自身の過去の態度はどうだったのかと）批判を受けている。「マスゴミ」とは、このようななどから、もはや存在が社会の利益をもたらしていないと信用を置かれず、特権を与えるに値しない集団ないし、報道内容は「ゴミ」同然であるという、皮肉を込めた批判と揶揄の表現である。

出典:wikipedia