東南アジア条約機構（とうなんアジアじょうやくきこう、Southeast Asia Treaty Organization, SEATO）は、オーストラリア、フランス、イギリス、ニュージーランド、パキスタン、フィリピン、タイおよびアメリカの8ヵ国によって1954年9月8日に組織され1977年6月30日に解散された、反共主義諸国の軍事同盟。なお、略称の「SEATO」は、日本では「シアトー」または「セアトー」と読むが、英語圏では主に「シートー」などと読む。仏領インドシナからのフランス撤退後、SEATOは冷戦下における東南アジアでの共産主義の拡大に各国共同して対抗するために作られた。条約は、アジアと太平洋の民族の平等と自立への権利を肯定し、加盟国間の経済、社会、文化的協力のゴールを述べた太平洋憲章で補われた。条約下で設立された機構の本部は、帝国主義時代にあって英仏両勢力圏の緩衝地帯として独立を維持してきたタイ王国の首都バンコクに設置された。また、共同演習は毎年行われた。機構の意思決定は加盟国の満場一致によっていたため、国内の対米追従批判を恐れたフランスと、国内の共産ゲリラの掃討に追われて（地理的には近接していながらも）南ベトナムへの本格的な派兵には及び腰だったフィリピンの反対のために、ラオスまたはベトナムにおける戦乱に直接干渉できなかった。ベトナム戦争からアメリカ軍が撤退した1973年以降は、南ベトナム政府からの度重なる軍事支援の要請を加盟国が黙殺し、首脳会議も行われなくなったことから軍事同盟として機能していなかった。1973年にパキスタンのズルフィカール・アリー・ブットー政権がSEATOが軍事同盟として機能していないことを理由に脱退し、翌1974年にフランスが脱退している。機構自体も1977年6月30日に解散した。なお、イギリス・フランスはアメリカと北大西洋条約機構に参加している。またアメリカとオーストラリア、ニュージーランドは太平洋安全保障条約（ANZUS条約とも）締結国。

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