石油輸出国機構（せきゆゆしゅつこくきこう、、略称：OPEC（オペック、 オウペク））は、国際石油資本などから石油産出国の利益を守ることを目的として、1960年9月14日に設立された組織である。設立当初は、イラン、イラク、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラの5ヶ国を加盟国としていたものの、後に加盟国は増加し、2016年現在では14ヶ国が加盟している。世界最大のカルテルとされる。なお、オーストリアは加盟国ではないものの、石油輸出国機構の本部は首都ウィーンに設置されている。石油輸出国によって結成され、輸出国の利益を守ることを目的とする。1970年代には石油の価格決定権を国際石油資本より奪い、2度のオイルショックを引き起こした。1986年からは石油価格の決定権は自由市場へと移ったが、2007年においても全世界の原油生産量の42%、石油埋蔵量の3分の2を占め、石油供給の鍵を握る存在である。このため、生産の調整などによって原油の価格に影響を及ぼすことができる存在となっている。また、加盟各国の代表的な原油の価格を加重平均した数値をOPECバスケット価格として発表しており、原油価格の重要な指標となっている。OPECの最高決定機関は、全加盟国が参加する総会である。総会は6月と12月の年2回開かれるほか、緊急案件のある場合には臨時に開くことも可能である。加盟国の4分の3以上の参加によって開くことができ、全会一致によって決議となる。機構維持のための拠出金は石油産出量にかかわらず各国同額とされているが、これは生産量の少ない加盟国の不満の種となっており、過去にこれを不服として1992年のエクアドルおよび1995年のガボンの2か国が脱退している。ただし、2007年にはエクアドルが、2016年にはガボンが再加盟を果たし、両国ともOPECに復帰した。2016年7月現在、14カ国が加盟している。1950年代後半、石油産業の改革に関心が強かったベネズエラ大統領の意向を受けた鉱山炭化水素大臣は、南米と中東の石油産出国を団結させる協定を構想する。1959年2月、石油を寡占していた国際石油資本（石油メジャー）が、産油国の了承なしに原油公示価格の引き下げを発表すると、これに強い不満を抱いた産油国はアラブ連盟第1回アラブ石油会議をカイロにて開催して、国際石油資本に対して原油価格改訂時の事前通告を要求するが受け入れられなかった。その会議の際に、ペレス・アルフォンソはジャーナリストのの仲介でサウジアラビアの石油鉱物資源大臣と会談して、自分の考えていた協定について合意を求めた。石油メジャーが廉価で大量の原油を産出していたため、産油国の利益が少ないと考えていたタリーキーは、その求めに応じて合意した。後日、カイロにアラブの石油産出国の代表者を呼んで、その協定についての非公式な会合を開き、その非公式な協定について各国の署名を得た。1960年8月、石油メジャーが再び価格の引き下げを行うと、石油産出国はそれに反発し、1960年9月14日、イラクのアブドルカリーム・カーシムの呼びかけに応じてイラク、イラン、クウェート、サウジアラビア、ベネズエラの五カ国の代表がバグダードに集まり、中東地域の産油国を中心として、石油輸出国機構を設立した。1971年2月のテヘラン協定、3月のトリポリ協定でOPECは原油価格を石油メジャーと協議して決定することに成功し、これ以後しばらくは石油価格はOPECと石油メジャーとの協議により決定されることとなった。またこの協定により、原油価格を値上げする方向性を打ち出す。1972年のリヤド協定により、石油採掘事業そのものも石油メジャーから産油国への権利委譲を促すことが合意される。これらの決定により原油価格の決定権が徐々に、国際石油資本から石油輸出国機構加盟の産油国側へと移ることになった。OPECが完全に石油価格の決定権を握ったのは、1973年の第1次石油危機においてである。1973年10月に第四次中東戦争が勃発すると、10月16日にはOPECの中東6カ国が原油価格を70%引き上げ、さらに翌10月17日にはアラブ石油輸出国機構（OAPEC）がイスラエルを支持する西側諸国を標的に石油禁輸を実行。1973年12月には、OPECは更に130%の値上げを実行し、原油価格は10月以前に比べて約4倍になった。これによって原油価格の暴騰と、原油の不足が発生し、オイルショックと呼ばれる経済の混乱が起きた。これによってOPECはその存在感を世界中に示した。さらに加盟国内の油田、石油パイプライン、製油設備の国有化をすすめ、石油メジャーの影響力をさらに排除する。先の値上げにおいてOPECは石油メジャーに何の相談も行わず、以後石油価格は完全にOPECが決定することとなった。1974年に入ると石油禁輸は終了し、それにともなってオイルショックも終息したものの、原油価格は下がらなかった。OPECは完全に原油価格の主導権を握り、カルテル化した。そして、その後も原油価格を少しずつつり上げ続けた。このころOPECの主導権を握ったのが、世界最大の原油生産国であるサウジアラビアである。サウジアラビアはアハマド・ザキ・ヤマニ石油相の指揮の元、OPEC内の利害関係を調整し、また原油需要に応じて自国の原油生産高を調整させることで需要と価格を統制し続けた。1975年12月21日に、ベネズエラ人のカルロスら6人のテロリストが閣僚会議開催中のOPEC本部を襲撃し、警備の警官と銃撃戦の後、ヤマニなど各国代表ら総勢70名を人質にとった。テロリスト側はオーストリア当局を相手に交渉を開始したが、その後OPEC側はテロリストの全ての要求を受け入れた。カルロスらはその後用意された飛行機でアルジェリアへ逃走したが、アルジェリア当局にほとんどの身代金を没収された。その後も、1976年にサウジアラビアとイランやイラクとが対立して、サウジが5%、イランやイラクが10%値上げをするなどいくらかの対立はあったものの、1977年にはサウジの値上げによって統一価格が復活し、1978年後半まではおおむねOPECの市場支配は揺らがなかった。1978年10月に、大産油国であるイランで政情悪化によるストライキが起き、石油価格が暴騰した。これに伴い、OPECも10%の値上げを決定した。その後、1979年1月にはイラン革命が勃発し、国王モハンマド・レザー・パフラヴィーがエジプトへ亡命（同地で死去）。これと、アメリカの石油需要の急拡大によって石油価格はさらに暴騰した。これを受けてOPECは価格を調整しようとしたが、日々価格が暴騰する情勢下で統一価格を維持することは不可能であり、合意の形成に失敗。原油価格はとめどなく上がり続けた。第二次オイルショックである。この状態は1980年まで続き、その後も石油価格は高値を続けた。こうした状況は、1982年ごろから変化する。オイルショック後、先進諸国の石油備蓄の拡大、代替エネルギーへの促進、北海油田やメキシコなどの非石油輸出国機構の産油量の増大などで供給過剰感が増大し、原油価格は低下し始めた。さらに生産調整や原油価格設定をめぐる足並みが乱れ、そして、1985年から1986年にかけて原油価格の大暴落が発生し、OPECは価格の支配力を大幅に減退させた。そして1986年、サウジアラビアが原油の公示価格制を放棄し、OPECが原油価格を決定できる時代は終わりを告げた。そのかわりに、OPECは指標として加盟諸国の代表的な原油価格を加重平均した数値を1987年より発表するようになった。これはOPECバスケット価格と呼ばれ、原油価格の重要な指標となった。この原油安は1990年代を通じて続き、OPECの影響力は減退した。しかしながら、その後、1999年に全加盟国が協調して生産調整を行い、これによって原油価格を引き上げることに成功した。2000年代にもこの協調は続き、さらにBRICs諸国など新興国の需要増大によって石油価格は高値が続き、OPECの影響力も再び強まってきている。が、2015年においてはOPEC内の連携が取れておらず、原油安の状況においてもOPEC全体として減産を合意できず在庫過剰状態となっている。加えて、2016年1月イランの経済制裁解除によりイランの石油採掘が再開。これにより一段と在庫過剰状態となった。

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