日本本土空襲（にっぽんほんどくうしゅう）は、第二次世界大戦期に連合国軍が日本各都市に対して行った爆撃である。1944年（昭和19年）末から本格的な戦略爆撃となり、長期間の大規模な無差別爆撃も実施された。日中戦争（支那事変）中の1938年（昭和13年）2月23日に当時は日本領外地だった台湾の台北松山基地にソ連空軍志願隊と中華民国空軍が共同で空襲を行い、民間人に若干の被害を生じたことがあった。1938年（昭和13年）5月20日に中国軍のB-10爆撃機が九州に侵入し、爆弾ではないが、反戦ビラを投下した。その後、日本軍は同年12月から重慶爆撃を開始した。第二次世界大戦における日本本土の初空襲は1942年（昭和17年）4月18日のドーリットル空襲で、航空母艦「ホーネット」から陸上機である16機のB-25中型爆撃機を発進させ、東京、川崎、名古屋、四日市、神戸などへの空爆に成功した。その後、日本軍も6月と9月にアメリカ本土空襲を行った。1943年（昭和18年）11月25日に台湾に対する新竹空襲が行われる。1941年11月、マーシャル参謀本部長は秘密記者会見で、フィリピン基地から日本都市を焼夷爆撃する構想を述べる。日米開戦直前、アメリカ政府はボーイング社に試験飛行もしていないB-29爆撃機を250機も発注したが、真珠湾攻撃で発注数を倍加、翌1942年2月にはゼネラル・モーターズ、ノース・アメリカン、ベル社にも協力を求め1600機の生産を命じた。しかし、実現まで2年を必要とした。ドイツ軍が焼夷弾によるロンドン爆撃をおこなうと、米空軍は焼夷弾の開発にふみきり、1942年には投下後ばらばらになって着地すると尾部からナパームを噴射しながら跳びはねるという強力な着火能力をもつ小型焼夷弾M69が開発された。M69を開発した国家防衛調査委員会（NDRC）焼夷弾研究開発部門長でスタンダード・オイル社副社長のラッセルは「軍需工場を爆撃する精密爆撃よりも焼夷弾による市街地絨毯爆撃をおこなうべきだ」と主張した。1943年のNDRC作成の情報部焼夷弾レポートでは「日本の都市はほとんどが木造住宅でしかも過密なため大火災がおきやすい、住宅密集地域に焼夷弾を投下して火災をおこさせ、住宅と混在する、ないしはその周囲にある工場も一緒に焼き尽くすのが最適の爆撃方法である」と報告された。1943年8月27日、アメリカ陸軍航空軍司令官ヘンリー・アーノルド大将は日本敗北のための空戦計画を提出する。日本都市産業地域への大規模で継続的な爆撃を主張し、焼夷弾の使用に関しても言及していた。アーノルドは科学研究開発局長官ヴァネヴァー・ブッシュから「焼夷攻撃の決定の人道的側面については高レベルで行われなければならない」と注意されていたが、アーノルドが上層部へ計画決定要請を行った記録はない。1943年2月に、日本都市の建築特性に適した爆撃戦略を練るためにアーノルドは、作戦分析委員会COAに目標の検討を依頼しており、COAから1944年10月10日付で「極東における経済目標に関する追加報告書」が提出され、第一目標を航空産業、第二目標を都市工業地域、第三目標を機雷の空中投下による航行妨害としており、第二目標は本州六都市に対する焼夷攻撃であり、9月のCOA会議では六都市の住民58万4000人を殺した時に起こる完全な混乱状態の可能性が論じられた。戦略情報局長ウィリアム・マックガヴァンは心理的効果を主張し、日本の子供は火事に対する恐怖を刷り込まれているので焼夷弾はパニックと結びつきやすいので、地域爆撃を全面支持し、「地獄を引き起こせ。国中の日本人に参ったと言わせろ」と提案した。アーノルドはこの追加報告書を採択した。1944年（昭和19年）6月にB-29爆撃機による初めての空襲が八幡製鉄所を目標にして中国の成都の基地から行われた（八幡空襲）。成都からの爆撃はB-29の航続距離の制約で九州北部しか爆撃できず、成都へのB-29用燃料の輸送の困難さのため出撃回数も限られていた。これらの問題を解決するためにアメリカはマリアナ諸島を攻略し、大規模な航空基地を建設すると日本本土の大半が攻撃目標となった。空母搭載機による日本本土への攻撃も、沖縄に対する1944年10月10日の十・十空襲、1945年2月の関東地区空襲（ジャンボリー作戦）などが行われた。当初1944年（昭和19年）11月、第21爆撃集団司令官ヘイウッド・ハンセル准将は1944年11月23日から出撃命令を出し、初空襲は1944年11月24日となったが、マリアナ基地の未完と天候に恵まれず戦果を上げることができなかった。東京、名古屋の対する爆撃で主目標を中島飛行機、三菱重工、第2目標を市街地とする爆撃の命令を行いつつも、11月29日には、東京工業地域を第一目標とした最初のレーダー照準による夜間爆撃が行われ、1945年1月3日には名古屋のドッグ地帯と市街地を第一目標とした昼間爆撃を実施している。これらの爆撃でハンセルは焼夷弾による無差別爆撃をテストしており、大規模な無差別爆撃の準備を進めていた。アメリカ陸軍航空軍司令官ヘンリー・アーノルドは中国からのB29の爆撃をやめさせてその部隊をマリアナに合流させ、1945年1月20日、ハンセルの後任としてカーチス・ルメイ少将を司令官に任命した。アーノルドはルメイが中国から行った高い精度の精密爆撃の腕を買い、1944年11月13日の時点でルメイの異動を検討していた。また、ルメイは、中国大陸で作戦中の1944年12月、漢口大空襲でB-29と焼夷弾による大規模な都市空襲を実行して市街地に大損害を与えた経験があった。ルメイはすでにハンセルによって準備、実験された無差別爆撃の方針、戦術を基本的に踏襲したが、ルメイの独創性は進入高度の変更にあった。従来は高度8500ｍから9500ｍの昼間爆撃を行っていたが、高度1500ｍから3000ｍに変更した。理由はジェット気流の影響を受けないこと、エンジン負荷軽減で燃料節約し多くの爆弾を積めること、爆撃が正確に命中すること、火災を密度で合流し大火災にできることであった。しかし低空では敵の迎撃機、対空砲があるため夜間爆撃にした。また機銃、弾薬、機銃手をB29から取り除き一機当たり爆弾を200キロ増やせるようにし、編隊ではなく単機直列に変更した。ルメイの変更に乗員は恐怖したが、結果的にB29の損害は軽微であった。3月10日の東京大空襲から焼夷弾を集中投下する無差別爆撃が本格的に開始され、耐火性の低い日本の家屋に対して高い威力を発揮した。1945年4月7日以降は硫黄島に配備されたアメリカ陸軍のP-51やP-47などの戦闘機も空襲に参加し、B-29爆撃隊の護衛にあたるとともに、地上施設の攻撃を行った。硫黄島は日本爆撃の際に損傷したり故障したB-29の不時着用の基地としても大きな役割を果たした。また、B-29は関門海峡や主要港湾への大規模な機雷投下も行い日本の海上輸送を妨害した（飢餓作戦）。なお、空襲以外の日本本土への攻撃として、釜石艦砲射撃や室蘭艦砲射撃のような艦砲射撃も行われており、日立、清水、浜松など製鉄所や軍需工場が存在するいくつかの工業都市が破壊された。1945年（昭和20年）5月31日には台北大空襲が行われた。マリアナ基地にいた原爆投下を任務とする第509混成部隊は、1945年7月20日、東京空襲に初めて参加した。目的は、日本人に単機による高空からの一発の爆弾投下に慣れさせるためであった。以降、広島、京都、小倉は原爆のため爆撃を禁止されたが、他は自由に爆撃させた。1945年8月、広島市への原子爆弾投下と長崎市への原子爆弾投下が実行された。原爆投下目標の選定については、ハリー・S・トルーマン大統領が、婦女子の被害を避けるため原爆攻撃目標から東京と京都は除くようヘンリー・スティムソン陸軍長官に指示し、原爆投下目標都市は広島・小倉・新潟・長崎と決定されたとする説、原爆投下作戦命令書を立案した第509混成部隊長ポール・ティベッツ大佐が細目を決める際、第21爆撃集団司令官カーチス・ルメイ中将が「京都は大した軍事的目標ではない。神社みたいなものがいっぱいあるだけだ。それに普通の市民を爆撃してみたって何の役にも立ちはしない―引き合わんよ」と反対して軍事施設の多い広島への投下を支持したためとする説などがある。京都が大規模空襲を免れた経緯については、文化財保護の目的で作成されたウォーナーリストによって京都の大規模空襲が避けられたという説があるが、実際には初期の段階で原爆投下目標都市として京都が計画されていた上に、小規模ながら西陣地区などの京都空襲も行われており、文化財保護の為に京都を空襲しなかったという説は根拠性が乏しい。終戦後、日本本土空襲について米国戦略爆撃調査団によって報告書が作成されまとめられた。サンフランシスコ講和条約によって日本国政府がアメリカへの補償請求権を放棄したことで、無差別爆撃を含む日本本土空襲に関する補償も行われることはなかった。しかし、連合国軍による無差別爆撃による民間人の大量虐殺に関しては戦時国際法違反であることが指摘されている。国外でも、アレクサンドル・パノフ（元駐日ロシア大使）が「米国は、日本国民に対して少なからぬ重大な戦争犯罪を行いました。1945年3月10日の東京大空襲では一日で10万人以上の民間人が亡くなり、大阪、名古屋、その他の都市もそうした空襲に見舞われ、1945年8月の6日と9日の広島と長崎への原爆投下ですべてが終わりましたが、地表から消されたそれらの都市は、事実上、何ら軍事的意義を有してはいないのでした」と述べている。攻撃は、ボーイングB-29に代表される戦略爆撃機による爆撃のみならず、英米の機動部隊艦載機や硫黄島などから飛来する機体による爆撃や機銃掃射というかたちでも行われた。また、航空戦力によってだけではなく、沿岸部の都市では艦砲射撃によっても攻撃されたところもある。米軍の戦時情報局は、戦況の正確な情報を持たない一般日本国民に対して「リーフレット心理作戦」を実行した。宣伝ビラをB29から撒くという方法で工作は行われ、米軍は1945年2月から終戦まで計460万部のビラを投下した。「大本営発表の虚実を暴いたもの」「軍閥が諸悪の根源であり天皇は関係ない」「空襲の日時、場所の予告」が主な内容だった。空襲の場所と日時をビラで事前に予告し、実際にB29が空襲することはビラの信用性を大いに高めた。特に7月28-29日の第12回中小都市空襲では、青森、大垣、一宮、宇和島、津、宇治山田に空襲予告ビラが一斉に投下され、その24時間後に大空襲があった。この大規模ビラ投下は8月1日、8月5日にも実行された他、原爆投下のニュースもビラでされた。日本国民の中には、ビラの内容以上にビラの上等な紙質に衝撃を受ける者もいた。日本の本土防空の基本案が初めて具体的に成文化されたのは1921年9月の「陸海軍航空任務分担協定」であり、1923年の「航空機以外ノ防空機関ヲ以テスル帝国重要地点陸海軍防空任務分担協定」であった。内容は、陸軍が重要都市、工業地帯を主体とする国土全般を受け持ち、海軍は軍港、要港や主な港湾など関係施設に対する局地防空を担当する。基本的には終戦までこの方針が保たれている。陸軍は早くも1922年に東京、大阪に防衛司令部を置き、高射砲や照空灯部隊を指揮させる要地防衛部隊の編制を定めた。しかし、防空司令部が置かれるのは戦時のみで範囲も東京、大阪近辺のみ、他は各師団の管轄にゆだねるものだった。後に範囲は拡大され、1937年の支那事変勃発で、防衛司令部は常設部隊に変わった。戦時の動員で戦力を強化する予定ではあったが、当時の常備高射砲部隊は七個中隊、二八門で、さらに航空部隊は付属しておらず、必要な時に一部を要地防衛に参加させる予定であった。海軍の陸上担当区域は限られ、本土近海の防衛が主だが、鎮守府を中心に本土を4つの区に分けており、戦力は旧式艦が当てられ、防空は基地航空兵力を用いる決まりだが、戦時には大半が進攻作戦で不在になる体制だった。1937年4月5日に防空法が制定されており、改正を重ね、防空壕の建設や空襲時には疎開などの民間防衛が実施された。1942年夏頃から陸軍の防空組織は強化され始めた。4月下旬、朝鮮軍管区にも防空実施が命じられ、本土全域防空体制に移行する。5月に第一航空軍が新設され、続いて、第十八飛行団司令部、第十九飛行団司令部が設けられ、12月には防空戦闘機隊はすべて三個中隊を持ち、また司偵隊も専属の中隊に規模を大きくなり、防空の三個飛行団の合計は270機に増強されていた。8月には陸軍飛行学校も数機の戦闘機で防空に参加する体制になり、高射砲も強化され、装備砲数は4.5倍の増加が決定した。従来、旧式化した九七式戦闘機を主力としていたが、4月から「屠龍」の配備を促進した。海軍の内戦部隊所属の航空戦力は各鎮守府、警備府直属の航空隊だけであったが、1943年1月第五十航空戦隊が新設され、内戦部隊に協力することになり、内地に帰還中の航空戦隊も錬成のかたわら哨戒、索敵に当たった。海軍は支那事変の経験から邀撃機の必要性を1938年頃から感じており、これが局地戦闘機の開発につながり、1939年9月に「雷電」の開発が始まり、後に「紫電」の開発も始まったが、局地戦闘機の開発は遅れ、1943年半ばに使用できた戦闘機は、従来の零式艦上戦闘機だけであった。北九州被爆とサイパン陥落を受けた日本は防空組織を大型化した。1944年7月17日、陸軍は防衛総司令官の隷下戦力を三個飛行師団に増強。海軍では初の防空戦闘機部隊の「第三〇二海軍航空隊」と、内戦部隊に所属する呉航空隊、佐世保航空隊のうちの戦闘機隊を、作戦時に限って防衛総司令官の指揮下に入れるように定めた。部分的にではあるが、防空において初めて陸海の指揮系統が一元化した。B-29が北九州に来襲したことで対B-29対策が重視されるようになった。高高度飛行が可能なB-29の迎撃には高高度戦闘機が必要であり、陸軍では2000馬力エンジンの「疾風」が1945年に入ってから防空に使用されるようになったが、高高度性能は他機より良い程度で依然厳しい状態だった。そこで高高度性能を持つ百式司偵を武装し、これも防空に使用した。夜間邀撃は従来の昼夜兼任から「屠龍」などによる専任部隊が設けられた。海軍では、零戦はカタログ値では1万メートル以上上がれるが、実際は陸軍機と同様に高高度では活動が困難であった。局地戦闘機は、「雷電」も最初は高高度性能が厳しかったが、プロペラの改善で高度1万メートルを可能にし、「紫電」は空戦性能に優れていたので対戦闘機に回された。1944年には軍防空、民防空の強化充実が図られ、「東京航空要塞」が確立されていたとする主張もある。しかし、敵の大規模な空襲に対し、首都近辺では高射砲の砲弾不足も見られた。大戦後期に新型の高射算定具や要地防空用に電波標定機（陸軍開発の射撃レーダー）・防空指揮通信機・特種指揮電話機などが配備されていたため、射撃精度は従来より向上していたが、高射砲も性能不足・門数不足・電波標定機不足によりドイツのような強力な迎撃を行うことは難しかった。重高射砲である五式十五糎高射砲も開発されたが、2門が製造され末期に配備されたにとどまる。先進兵器の開発も進められ、ドイツの技術供与でロケット戦闘機「秋水」や陸軍のジェット戦闘機キ201「火龍」、ビームライディング地対空誘導弾の試作や計画がされたが終戦に間に合わなかった。空襲は1945年（昭和20年）8月15日の終戦当日まで続き、全国（内地）で200以上の都市が被災し、被災人口は970万人に及んだ。被災面積は約1億9,100万坪（約6万4,000ヘクタール）で、内地全戸数の約2割にあたる約223万戸が被災した。その他、多くの国宝・重要文化財が焼失した。米国戦略爆撃調査団は30万人以上の死者、1,500万人が家を失ったとしている。※広島と長崎は原爆被害を含む。沖縄の被害については沖縄戦を参照のこと。東京都の被害市町村数は23区を含む。損失家屋数、死者数はより。負傷、行方不明者数はより。被害市町村数はより。調査団体、研究者、新聞社各紙によってばらつきがあり、約24万から100万人の説が存在する。また、負傷者も30万人程度という説もある。米軍機数、空襲被害は資料により大きな違いがある。1944年（昭和19年）12月13日以降、名古屋は軍需工業地帯が集中していたため下記の大空襲を含む63回の空襲を受けて死者8630名、負傷者11164名、罹災者52万3千名の被害を出した。実際には死者は1万名以上にのぼるとみられる。大阪は1945年（昭和20年）2月26日以降、 下記の大空襲を含む33回の空襲を受けた。神戸は1945年（昭和20年）1月3日以降、下記の大空襲を含む83日・128回、死者8841名、負傷18404名、焼失12万8千戸の被害を終戦までに受けた。同年3月17日の大空襲で旧市街地の西の地域を中心に焼失する。京都は1945年（昭和20年）1月16日以降、合計20回以上の空襲を受けて死者302人、負傷者561人の被害を出した（京都空襲）。米軍陸軍第20航空部隊が対日爆撃の中間総括を試みる報告書「中小工業都市地域への爆撃」のなかで、6月15日の大阪への空襲(第4回大阪大空襲)を以って第20航空軍によって優先目標と認められた「指定工業集中地区」の実質的な破壊を完了したとし、さらなる破壊効果増大のために攻撃目標として中小都市を含む180都市を人口に基づいて順位付けし、リストアップした。この中で、上表背景濃灰の3都市については、すでに破壊済みであり、名古屋市には過去5回の攻撃を行いこれ以上の攻撃は不要であること、更に東京を含めた上表拝啓薄灰の3都市はそれぞれ5回と4回ずつ攻撃を行なっており、それぞれあと1回ずつ最大努力の攻撃を行えばよいとされた。また、都市爆撃を免除した3つの例を示した。なお、8月1日から翌2日未明にかけて行われた水戸・八王子・長岡・富山に対する一斉空襲は、司令官カーチス・ルメイが自身の昇進と陸軍航空隊発足記念日を祝う目的で一斉に行われた戦略上特に意味のない作戦で、1日の弾薬使用量がノルマンディー上陸作戦を上回るように計算されていた。

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