日本海中部地震（にほんかいちゅうぶじしん）は、1983年（昭和58年）5月26日11時59分57秒に、秋田県能代市西方沖80 km（北緯40度21.6分、東経139度4.4分、深さ14 km）の地点で発生した逆断層型の地震。地震の規模はM7.7（Mw7.7-7.9）。当時日本海側で発生した最大級の地震であり、秋田県・青森県・山形県の日本海側で10 mを超える津波による被害が出た。国内での死者は104人に上り、そのうち100人が津波による犠牲者である。家屋の全半壊3049棟、船舶沈没または流失706隻。被害総額は約518億円。震度3以上（当時の震度階による）を観測した地点は以下の通りであった。震源に最も近い秋田県能代市では当時まだ地震計が設置されておらず、震度5またはそれ以上と推測された。本震に先立ち、前震とみられる地震が5月14日22時49分頃（M 5）、5月22日4時52分頃（M 2.4）、同日23時14分頃（M 2.3）に本震と同じ場所で発生している。本震は、約20秒間隔で発生した2つの揺れで構成されている。本震発生後の余震は、6月1日0時まで有感地震が211回、無感地震が828回あった。さらに6月に入ってから6月9日21時49分にM 6.1、同22時4分にM 5.9、そして最大の余震(M 7.1)が本震発生後の1か月ほど後の6月21日15時25分に発生した。この余震では津波が観測された。気象庁が正式名称の「日本海中部地震」を発表するまでの間に報道各局が便宜上使用した名称として使われ、公式の記録上には残らないものに、「秋田沖地震」や「日本海秋田沖地震」の通称がある。サハリンから新潟沖へとつながる日本海東縁変動帯の日本列島の乗る島弧地殻と日本海の海洋地殻の境界付近で発生した地震。後年の詳細な調査により、プレート境界型に近い地震発生様式である可能性が高いことが明かになった。また、約1000年前に同様な大地震が発生していた可能性も指摘されている。青森県岩崎村の沖合約40 kmで震源域のすぐ近くにある、長さ50 m、幅13 m程度の岩礁の島、久六島では約30 cm - 40 cm沈下したと考えられる。震源域は“く”の字を逆にした様な形で、総延長が約100 km。複数の手法による解析の結果、いくつかの破壊モデルが挙げられている。その1つは、本震は約50秒間の3つのサブイベントからなる。第一イベントは最初の破壊点から北北東方向に久六島の西方沖まで破壊が進んだ。第二イベントは第一イベントの終了後約10秒間の時間をあけて北北西に進み北緯40.8付近で止まった。第三イベントは第二イベントが止まった北緯40.8付近で破壊方向を北北西方向に変え進んだ。別な解析では、2つのサブイベントからなり主破壊は30 - 35 km離れたところで24秒 - 26秒間隔で発生した、などがある。1964年男鹿半島沖地震 (M 6.9)は破壊開始点が近接しており先行した地震と考える説もある。また、本震発生の12日前の5月14日に 破壊開始点付近でM 4.9 の地震が発生し顕著な活動は、5月20日頃まで続いた。また発生に先立ち、約10年間の静穏化が発生していた。当時のシステムで津波警報が発表されたのは地震発生から14分後であったことと、日本海側に津波は来ないという俗説がまかり通っていたことが、人的被害を大きくした。到達が最も早かった青森県西津軽郡深浦町では、地震発約7分後に引き波として到達、8分後第1波として到達している。最大潮位は65 cmであった。最も波高が高かった場所は秋田県山本郡峰浜村（現在の八峰町）で、波高14 mを記録した。男鹿半島でも6 mの津波を記録している。しかし、冬の季節風による強烈な波浪を防ぐために作られた日本海側特有の頑丈な港湾施設が波を弱めたとも言われている。津波による死者の内訳は41人が護岸工事中の作業員、釣り人が18人、遠足中の小学生13人などであった。地震発生が晴天の昼間、当日の波が穏やかだった等の事情により、沿岸には作業船、漁船、レジャー船などが多数出船していた。そのため、直ちに救助作業や遺体の収容作業が行われ、遺体が収容できなかった行方不明者は無かった。津波は概ね10分位の周期であった。この地震によって生じた津波では、実際に津波が来襲してから津波警報が発表されている場所が多かった。これは、震源と海岸線が近いこともあるが、気象庁の「ゴクオオツナミ」（5区大津波）という津波警報を「極大津波」と勘違いした地区の担当者がいたこともあった。5区とは日本海側北部と陸奥湾のことであったが、勘違いのため津波が少ないとされていたこの地区の担当者の通報が遅れた。ただ、仮に勘違いがなかったとしても津波警報は間に合わなかったとされた。津波警報の遅れは問題視され、その後各種の改善策が採られた。一例として、無線により各地へ津波警報を伝え、海岸線の人々にそれを伝えるシステムが構築されたことが挙げられる。このシステムは北海道南西沖地震でも役立ったが、奥尻島では地震発生後わずか3分で津波が到達し、システムの限界も露呈した。日本海中部地震の経験から作り上げたシステムは、スマトラ島沖地震で甚大な被害を受けた地区にも紹介された。有史以来東北北部日本海側に被害を及ぼした地震は多いが、そのほとんどが内陸部に震源を持ち、人的被害は住宅が壊れたことなどによるものが多かった。1964年（昭和39年）5月7日には日本海中部地震とほぼ同じ場所でM 6.9の男鹿半島沖地震が発生しているが、このときは堤防決壊が3カ所、山崩れが5カ所、全壊住宅1戸、半壊住宅5戸の被害で津波は1 m未満しかなく、津波による被害はなかったため、逆に海岸に避難した方が安全であった。また、研究不足から日本海東縁海底を震源とする巨大地震とそれに続く津波に対する危険性の認識を低くさせていた。明治以降たびたび津波に襲われた三陸海岸の住民と違って、地震を津波に直接結びつける意識が行政および住民になく、津波警報がテレビで放映されても住民はそれに疑念を持った。そのことも前述のような津波被害につながる原因となった。反面、地震発生時が正午頃にもかかわらず、火災発生が全くなかったのは、地震と火災を結びつけて考えていた住民の意識と行政の啓蒙の成果とされている。東日流外三郡誌では、十三湊の安東氏の勢力が失われるのは、巨大地震とそれに続く津波が原因であるとするが、現在、東日流外三郡誌は偽書とされ、また十三湊には巨大津波の痕跡はないことが、発掘により明らかになっている。この地域では、1000年以上のサイクルで地震が発生すると想定され、その対策の効果を疑問視する人もいた。だが、わずか10年後巨大地震である北海道南西沖地震が発生して、対策の効果はある程度確認されている。その後の研究により、日本海東縁地域は実は活発な地震地帯であり18世紀以降、100年に4 - 5回程度津波を伴う地震が続いていることが明らかとなり、太平洋側の相模湾・駿河湾や東海地域なみの観測態勢が望まれている。

出典:wikipedia