職業（しょくぎょう）は、日常的に従事する業務や労働など、技能、知識、能力などをまとめた一群の職務のこと。職（しょく）、生業（すぎわい、せいぎょう、なりわい）、仕事（しごと）とも呼ばれ、日本では労務に従事することを就職（しゅうしょく）、就労（しゅうろう）という。生計を立てるための仕事も職業とされる。職業の目的は人それぞれではあるが、ほとんどの場合、生計を立てるため、つまり生活するのに必要な（衣食住などの）物資やサービスを得るため、現代であれば主としてそれを得るために必要な金銭を得るためになされている。被雇用者の場合は、主としてそれを給与の形で、個人事業主（自営業）の場合は利益 の形で得ている。被雇用形態は正社員、アルバイト、パートタイムなど様々。通常の意味での職業ではないが、主婦、学生さらには無職を、便宜上、職業の1つとみなすこともある。人間の社会の中では、まず食料の収集、栽培、収穫に携わる、狩猟、農業、漁業といった第一次産業が職業として誕生し、そして食品の加工から、その運搬、交換として経済活動に関係した職業が始まり、工場制手工業などの産業革命により、工場労働、労働管理といった新たな職業（第二次産業）が近代の職業を彩った。19世紀から20世紀にかけては、さらにサービス業や知的専門職といった第三次産業に属する職業がさらに発展した。職業（職種）を選択するに当っては、次の「職業の三要素」が大切である、とする人もいる。この3要素のいずれを重要視するか、どのように優先順位をつけるか、どの程度のバランスで組み合わせるか、ということにより、選択できる職業（職種）が大きく左右されることになる。3要素は個別要素とは限らず、相互に連動していることがあり、「社会に貢献」することと「生きがい」は何かしら連動していると見なされていることも多く、特に「社会に貢献することこそが自分の生きがいである」と思っている人の場合は、2者はほぼ同一のことを意味することになる。安易に「収入が良いから」といった理由だけで職業を選んでしまったものの、それが自分固有の人生の目的や生きがいに矛盾するようなものであったりすると、ノイローゼに陥ってしまうことがあることは知られている。ただし、生きがいに合致しているからと言って、収入の次元をまったく無視し、（あらかじめ資産を持っている人や、他に収入源がある人でもない限り）生計を支えられない収入の職業を選択してしまうとそれはそれで困難な状況に陥ることになる。職業によらない収入源がある人や、すでに年配で年金が支給されている人（の中でも充分な支給額を得ている人の場合）は、純粋に「生きるはりあい」や「生きがい」のために職業をつづけることがある。職業は生活を支えているだけではなく、それに従事する各人の精神的な支えともなっている事が多い。それは、職業上高い地位を得た者だけが享受しているのではない。職業に従事できている、経済的に自立している、という事自体が、無意識的ではあるものの個人の尊厳を支えている面があるのである。このため、職業を失ってしまうこと（失業）は、経済的な面だけでなく、精神的な面にも悪影響を及ぼし、うつ病や自殺の要因・誘因となる事も稀ではない。そのため、政府は、経済的な観点からだけでなく、国民の（心の）健康の維持のためにも、失業率を低く抑えるようにつとめるべきだということは言われている。職を得るためには通常、就職活動を行う必要がある。バブル経済のような好景気期には売り手市場となり就職は容易であり、バブル経済崩壊後のような不景気期には買い手市場となるため、就職が困難になるのが一般的である。一般に、最初の就職の機会は中学校卒業後である。続いて高等学校卒業後、それに続いて短大、高専、専門学校、大学卒業後、それに続いて大学院卒業後などが主な機会である。ワーク・ライフ・バランスとは日本語では「仕事と生活の調和」とも表現されるものである。職業人としての時間と、家庭人（あるいはひとりの人間）としての時間のバランスのことである。一部の例外を除いて、ほとんどの職業（仕事）には何らかのストレスがつきまとっている。適度なストレスはそれを克服しようとする個人の人間力や能力の拡大を促すきっかけとなるが、過度のストレスは体調・健康に悪影響が出る。ストレス対策には、「気持ちの切り替え」をうまく行なったり「心のゆとり」を持つことが有効である。過剰な残業や休日出勤は精神疾患の温床となることは指摘されている（起きている時間のほとんどすべてが職業のための時間となると、ストレスが大きくなりすぎるのである）。職場を離れた場で、友人と本音で話しあったり、家族と気持ちを通わせたり、気分のリフレッシュにつながる趣味の時間を持つことは、人が健康でいるためには必要であることは言われるようになり、過度な残業・休日出勤をさせ従業員の健康を害した企業は賠償請求をされるケースも出てきている。そのため残業・休日出勤を減らす工夫をする企業も次第に増えてきている。

出典:wikipedia