HOYA株式会社（ホーヤ、"HOYA Corporation"）は、日本の光学機器・ガラスメーカー。三水会・みどり会の会員企業であり三和グループに属しているが、ペンタックスを合併してからは第一勧銀グループにも属している。社名は発祥の地である東京都保谷市（ほうやし、現在の西東京市）に由来する。現在はその地に社屋は無く、本社は新宿区中落合に移転している。マスクブランクス・半導体製造用フォトマスクなどの半導体部門、HDDプラッタなどのディスク部門、メガネやコンタクトレンズなどのアイケア部門、眼科医療用の眼内レンズ、内視鏡などのメディカル部門、光学レンズなどの光学部門、情報システム・ASP・カスタマーソリューションなどのサービス部門、等の事業部門を持つ。眼鏡部門は国内トップクラスであるが、海外のシェアは高くはない。半導体製造用のマスクブランクス、HDD用のガラス基板事業における世界シェアはいずれも70％を超えている。先の大戦中に創業した軍需向けレンズ等の光学ガラス生産が終戦で行き詰まり、戦後は江戸切子職人他の人材を集め高級硝子食器の生産へ参入。GHQ向けの受注を機に、海外向けを含むクリスタルガラス食器・シャンデリア生産へ拡大。その基礎を確立する。ドッジライン・オイルショック等の課題を経て、眼鏡レンズ、さらに半導体マスク、コンタクトレンズ、HDDなどの生産へと進出。多角化戦略の結果、各部門でトップシェアを誇るなど、日本を代表する精密機器・ガラス企業となる。カメラ大手ペンタックスと2007年（平成19年）10月をめどに新会社「HOYAペンタックスホールディングス」を設立し、医療向け事業の拡大やカメラ・レンズの一貫生産体制をはじめとした各事業の統合・効率化を図る方針であったが、ペンタックスの創業家である松本家が鈴木洋のカメラ事業を転売を示唆させる発言に激怒したことを背景にして、2007年（平成19年）4月にペンタックス側の経営陣が合併反対に動いたことから計画は白紙撤回された。これを受けて、HOYAは友好的買収による子会社化を発表。当初ペンタックス側はこれを拒否し、単独での経営を目指した中期経営計画を発表したが、阿部修平率いるスパークス投資顧問やフィデリティなどの大株主と資本市場に評価されず、結局5月22日、株式公開買付 (TOB) による買収の受諾を通知した。これにより、HOYAは、7月3日からTOBを開始、8月6日までに90.59%の株式を取得し、8月14日にペンタックスを連結子会社としたが、経営陣の鈴木洋らは身内であるはずのHOYA創業家の一員である山中裕からも、買収価格の不適切さや手続きについて日経ビジネス2007年5月28日号上で強い批判を受けた。2007年10月29日、HOYA・ペンタックス両社は当初の計画通り合併による事業の統合・効率化がベストと判断し、2008年（平成20年）3月31日を効力発生日とする合併契約を締結した。2008年（平成20年）3月31日、HOYAを存続会社とする吸収合併方式にペンタックスと合併。ペンタックスは解散した。合併後の社名は「HOYA株式会社」だが、「PENTAX」ブランドは維持される。また一部HOYAと旧ペンタックスとで重複する製造部門・部署があるが、経営統合後も事業統合は行わなかった。合併前のHOYAは三和グループに属していたが、第一勧銀グループに属していたペンタックスとの合併によりHOYAは三和色と第一勧銀色を併せ持つ企業となった。ペンタックスより引き継いだ測量機器事業（現：TIアサヒ株式会社）は2009年11月30付で台湾儀器行に、デジタルカメラ・交換レンズなどのイメージング・システム事業（現：リコーイメージング株式会社）は2011年10月1日付けでリコーに譲渡された。1996年（平成8年）5月頃から2002年（平成14年）11月頃まで販売していた、眼鏡レンズの耐衝撃性強化加工「シプラスコート」（加工料、レンズ1枚につき2,000円）について、この加工を全く行わず計36,000枚（7200万円相当）を出荷していた。これが不当景品類及び不当表示防止法に違反する（優良誤認）として、公正取引委員会より排除命令を受けている。問題発覚後、マスコミの取材に対して「加工済みかどうかはレンズを割らないと判断できないため、交換・返金は極めて難しい」とコメントした。積極的な交換・返金に応じていないとの批判を受けている。2009年（平成21年）4月現在、同社のウェブサイトでシプラスコートに関する記述は、2003年4月7日付のニュースリリースと2003年6月13日付のニュースリリースを除いて見つけることができない。2001年、米国ローレンス・リバモア国立研究所のレーザー核融合施設「国立点火施設」（; NIF）にレーザー光線増幅用の特殊ガラスを納入したことに対して、核兵器の性能維持・開発に協力するものとして、原爆被爆者、広島市長、長崎市長、原水禁などから批判を受けている。過去提クレが「HOYAメガネ」表記となっているものはいずれも旧社名・保谷硝子時代当時のものである。

出典:wikipedia