株式会社ディーアンドエムホールディングス（"D&M Holdings Inc."）は日本の音響機器・映像機器の企画・製造・販売を行う事業持株会社である。リップルウッド（現・RHJインターナショナル）主導により旧日本コロムビアのAV・メディア関連機器部門が分社されたデノン（後のデノンコンシューマーマーケティング）と、フィリップスの持株比率を49%とし傘下から独立した日本マランツ（後のマランツコンシューマーマーケティング）が、2002年3月に新設持株会社への株式移転による経営統合を発表したことに遡る。同年5月13日にディーアンドエムホールディングスへの株式移転を行い、同社は日本マランツの流れから東京証券取引所2部市場へ上場した。移転比率は【デノン=0.4416 対 日本マランツ=1】で、日本マランツが一見有利に見えるが、デノンの発行済み株式数が日本マランツより過多な点【デノン1億2千万株 対 日本マランツ22,709,280株】に注意を要する。株式移転によって、デノンの大株主（98%）であるニューデノンを保有するリップルウッドが持株会社の筆頭株主になる計算である事から、リップルウッドによるデノンと日本マランツ両社の実質的な買収という結果になった。2005年4月1日付けでデノンと日本マランツは、親会社であるディーアンドエムホールディングスへ吸収合併となり完全統合を達成した。2社の事業はディーアンドエムの社内カンパニー制へと継承した。従って「ホールディングス」と名が残っているが純粋持株会社ではなく事業持株会社である。近年はその他の音響映像機器ブランドや事業部を積極的に買収して事業拡大を図っている。2008年6月に米国のベインキャピタルが特別目的会社の株式会社BJC-2を通じて、平均株価に3割強のプレミアムを付加した金額での株式公開買い付け（TOB）を実施して友好的買収を行う事を発表した。筆頭株主のRHJインターナショナルは賛同し、保有するディーアンドエム株式を231億円で売却し、これによって126億円の譲渡利益（キャピタルゲイン）を得た。TOBの結果、特別目的会社に買収されて2008年12月4日に上場廃止した。経営統合により、それぞれに伝統と格式を持つ両ブランドの存廃に注目が集まったが、設立から10年を経過し製品ラインナップのほとんどが入れ替わった現在も、一方のブランドを縮小または廃止したり、価格帯や発売地域によって使い分ける等の整理を行わず、それぞれのブランドカンパニーが市場で競合する製品を互いに発売し続けている地域が多い。資材調達などは統合されてはいるが製品の出来を大きく左右するキーパーツなどはそれぞれ独自に選定している模様。経営統合による安定した資本や販路を軸に、一層特色ある製品を生み出す事によって発展を目指す手法は、ブランドや価格帯の枠を超えた共通化を行いコストダウンを図る事が製造業再編の常套手段となっている中で異色なケースといえる。以下の記述には、すでに所有していないブランドも含んでいる。

出典:wikipedia