内陸国（ないりくこく　英：）とは、陸の国境に囲まれ、海がない国である。対義語は島国。世界には48の内陸国がある。内陸であることは、河川などの水系さえ確保できていれば防衛上はこれ以上ない利点であった。河川は上流であるほど抑える価値があり、下流域は上流域より価値が低かった。日本でも干ばつなどの際、古代から、上流の田畑には水が行き届くけれども下流では水不足になったという記録は枚挙にいとまがない。また、6世紀から8世紀にかけては日本では都は多く内陸におかれた。これは白村江の戦いで唐・新羅連合軍に敗北した日本の朝廷が防衛を鑑み、大阪湾にでる河川を確保したうえで、山城、大和、近江といった内陸に貴人の住処を移し都を構えたこととも関連する。なお、世界的にみても、古今問わず、洋の東西を問わず、海を持つ大国の都は海からの上陸の容易な海岸沿いの沿岸都市ではなく、あくまでも河川のある内陸都市に宮城（きゅうじょう）がおかれている事が多い（例外としては、コンスタンティノープルを首都とした東ローマ帝国や、それをイスタンブールとして引き継いだオスマン帝国などが挙げられる）。その後、世界で大規模船舶建造が行われ食糧や燃料、人員を大量に積んで長距離での航海が盛んになり、植民地を得ることが自国の繁栄につながると考えられるようになると、進出侵略上では海に面した国のほうが先んじることになった。大型船舶の建造は植民地と本国との海運貿易の発達を促し、中世から第一次世界大戦戦後にかけては欧州各国は内陸国であっても海への出口を確保することに躍起になった。第一次世界大戦は毒ガスの開発・近代的な戦車の使用・航空機による空爆などが初めて大規模に行われた戦争であり、その後の第二次世界大戦でも制空権の確保が被害の拡大と戦況を左右したこともあり、海岸線の確保は以前よりは重視されなくなっている。貿易産業においても、欧州の時計などの機器、高級酒、生鮮花卉、ICチップなどは内陸で生産して空港から航空機により輸送することで、船便よりも短時間で世界に運ばれ、20世紀には先進各国では航空機産業と空港の整備が争うように進んだ。国連海洋法条約では、内陸国に、通行税を課されずに他国を通過して海に連絡する権利が与えられている。国際連合には、発展途上の内陸国を援助するための行動プログラムがある。いくつかの内陸国は内陸の「海」（例えばカスピ海やアラル海）に面している。しかし、これらの「海」は湖ともみなされるため、また、内陸の海と外の海との間で船舶の航行が行えないため、そのような国（カザフスタンなど）は内陸国とされる。国境を接する全ての国が内陸国である内陸国のことを二重内陸国(doubly landlocked country)という。二重内陸国では、海に出るために少なくとも2つの国境を越えなければならない。現在世界にある二重内陸国は、リヒテンシュタインとウズベキスタンのみである。内陸国には、海に接続するための回廊と呼ばれる陸地が与えられることがある。例えば、第一次大戦後のポーランドに与えられたダンツィヒ回廊がそうである。しかし、回廊によって他国の領土を分断し飛地ができてしまうことがある。以下に掲げる国は、国土の面積に対して、非常に短い海岸線しか持っていない（陸上国境線と海岸線の合計のうち海岸線の占める割合が5%未満）。

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