火災（かさい）とは、火による災害である。規模が比較的小さいものは火事（かじ）、火事になるまえに消し止められたものは小火（ぼや）、焼失面積が大きく被害が甚大なものは大火（たいか）ともいう。被害は有形財産の焼失はもとより、怪我人や死者がでることも珍しくない。火災の多くは放火やタバコの不始末などの犯罪や過失、電気コードのショートといった人工物の不具合などが原因で起こり、落雷や火山の噴火、乾燥した自然林が倒れる等の自然現象を原因とする場合もある。小規模な火災のうちに消し止められた場合は「小火」（ぼや）と呼ばれることが多く、この他に被害程度によって「半焼」（はんしょう）や「全焼」（ぜんしょう）と区別されることがある。これに対して街区全体が被害を受けるような大規模な火災では「大火」（たいか）と呼ばれる。消防白書では33,000平方メートル（約1万坪）を超える焼失面積を生じたものを「大火」としている。日本の消防庁では「火災報告取扱要領」において、次の3つの要素を満たすものを火災としている。しかし、爆発現象（人の意図に反して発生し若しくは拡大した爆発現象をいう）の場合は2及び3の有無にかかわらず火災とする。次の3つが燃焼の3要素である。また、火災となるには燃焼反応が継続する必要がある。木造家屋が多い日本では江戸時代より大火が多く、明暦の大火など江戸市街の相当部分を焼失する火災がしばしば発生した。近代では函館市の大火（1907年、1934年）や、1923年の関東大震災、1945年の東京大空襲、1995年の阪神・淡路大震災による大火が有名である。地震や空襲による火災は複数箇所で発生し、延焼地域が繋がって大火に至る場合が多い。プロパンガスを使用している場合や燃料など可燃物を設置している場合などは、ボンベの爆発等による危険を伴う。ロンドンやシカゴ、サンフランシスコなど、歴史上には大都市が大火に見舞われて甚大な被害に遭った事例が少なからず存在する。日本での主な出火原因は、上位から放火（放火と疑わしいものを含める）、たばこ、たき火、こんろである。平成26年版消防白書に示される出火原因において、平成25年中の総出火件数4万8,095件のうち、失火による火災は3万2,128件（全体の66.8％）であり、の多くは火気の取扱いの不注意や不始末から発生している。主な内訳は以下である。放火については、刑法上、殺人と同じ刑が定められている（殺人罪・現住建造物等放火罪ともに死刑又は無期若しくは5年以上の懲役）が、殺人年間件数約1,300件に対して、放火年間件数は約8,000件と数倍にのぼっている。なお、放火（現住建造物等放火）犯を殺人と同様に重く罰するのは木造の長屋が大半だった江戸時代からの流れを継いでいる。江戸時代には江戸でたびたび大火が起きた（江戸の火事）。たばこによる出火は喫煙率の低下に伴い平成8年から減少傾向だが、死者の発生した建物火災の出火原因では、タバコが1位となっている。平成25年中のたばこによる火災は4,454件で、全火災（4万8,095件）の9.3％を占めている。たばこによる火災の主な経過別出火状況をみると、不適当な場所への放置によるものが2,741件（61.5％）であり、半数以上を占めている。たばこが原因の火災による損害額は、44億1,627万円となっている。火災原因の究明と損害の調査（火災調査）は法に基づき消防が行うこととされているが、特に放火など不審火の場合、警察もまた捜査を行うことが多い。日本では毎年約5万件前後の火災が発生している。月別に見てみると、2月・3月に多い。乾燥した気象条件の時に火災が発生しやすいからであり、実効湿度・風速と火災発生件数は相関関係にあることが判っている。そこで、毎年この時期に「春の全国火災予防運動」が実施されている。火災による死者は、高齢者になるほど多くなる。年齢階層ごとに火災で死亡する確率を求めると、40歳を超えた辺りから、年齢に比例して死亡確率が高くなっている。これは、加齢するに従い、判断力や身体機能が衰えるからだと考えられている。ただし、直近の傾向として無職や独身住まいの男性熟年層（45～64歳）の死亡者数が急増していることが、消防庁の調査で判明している。火災発生率の地域的な傾向を見ると、北陸地方では特に低く、東北地方では特に高くなっているが、その原因はよく判っていない。また、日本では外国に比べて火災発生率が非常に低い（欧米の数分の1程度）。これは「火災予防意識が非常に高いからだ」とする説もあれば、「火災のような恥ずべきことは公にしたくない、という国民性によるものであり、火災の実数は、把握数の数倍にのぼるはず」とする説もある。火災の対策は消防庁を中心として、各自治体や教育機関で指導・啓発が行われている。次に発生してしまった時の対策に移る。まずはできる範囲内で次のことを行う。初期消火は消火器や水に頼らなくとも、座布団でたたく、毛布をかぶせるなどの方法もある。しかし、天井などに燃え移り手に負えないと判断した場合は速やかに避難を開始しなければならない。避難を開始する際には火元の部屋のドアや窓は極力閉めて、空気を断ち火勢を弱め、煙を遮断しておく。火災では炎そのものも恐ろしいが、それ以上に煙が有害となることが多い。煙は視界を遮って避難の妨げやパニックを起こす他にも、有毒な一酸化炭素やシアン化水素を含み、吸い込むと命にかかわる。煙をいかに回避して避難するかがカギになるといえよう。そのためにはハンカチや服の袖口で口と鼻を覆いながら、姿勢を低くして壁伝いに水平方向か下方向へ逃げることである。これにはいくつか理由がある。避難の途中では炎に突っ込む覚悟が必要な時もある。このときは頭から水をかぶったり、濡れたシーツなどで体を包みながら躊躇せず一気に走りぬける。このとき化繊のものや天然繊維でも起毛処理のしてあるものは着火しやすいとされ、注意が必要である。外に避難出来たら、先に連絡した人がいない場合は、ここで消防署に連絡することになる。その後は救助を待つことになるが、決して現場に戻ってはならないとされる。また、熱で変形した建物は倒壊の危険もあり、できるだけ離れて待つことが望ましい。一般家庭と違い、大きな建築物には以下の設備があることが多く、使い方に注意が必要である。また、人が集まると集団心理が働き、正しい行動をとれなくなる恐れがあるため、パニックに巻き込まれない冷静な判断が求められる。（戦争、紛争による火災を除く）火災の年表も参照。江戸の火災については「江戸の火事」も参照。

出典:wikipedia