建築（けんちく）とは、人間が活動するための空間を内部に持った構造物を、計画、設計、施工そして使用するに至るまでの行為の過程全体、あるいは一部のこと。また、そのような行為によって作られた構造物そのものを指すこともある。ただし、本来後者は建築物と呼ぶのが適切である。建築の原語である"Architecture"は、個々の建物ではなく、建物を造る行為（過程、技術）を指す。個々の建物（Building）を示す場合は「建築物」と呼ぶべきところであるが、実際には混同されて使われることも多い。また、芸術的な作品を建築と呼ぶべきだと考える人もいるが、これも"Architecture" - "Building"の区別とは関係ない。ローマ時代の建築家、ウィトルウィウスが著した、現存する最古の建築理論書「建築書（建築論、建築十書とも）」によると、用(utilitas)・強(firmitas)・美(venustas)を兼ね備えることが求められるものであり、これを実現する為に、芸術的かつ科学的見地に立たねばならないとされる。建築の対象を大きく捉えると地域計画・都市計画・景観デザインなどの総合的な環境デザイン構築、コミュニティ形成までに関わり、外壁や開口部、小さくは室内の家具、小物といった室内装飾に至る物作り全般までに関わる。しかし、通常は一定の敷地を単位にして捉えられる。日本の建築関連の法令の一つである建築基準法では同法第2条十三号により「建築物を新築し、増築し、改築し、又は移転することをいう」と定義されている。建築は建築学#名称の変更にあるとおり、"Architecture"の訳語であるが明治初期には「造家」（ぞうか）という訳語が当てられ、明治時代の英和辞典で「建築の術なり」と解説されているのは"construction"であり、「建設」の意味で使用されていたようであるがただし建築という言葉自体はすでに存在しており、北海道開拓使では「建築」を今日の"Architecture"の意味で使用していた。造家学会（現社団法人日本建築学会）の機関誌は「建築雑誌」（1887年創刊）であった。伊東忠太は、1894年（明治27年）の論文において、工学ではなく総合芸術としての属性を表す語として「建築」という訳語がふさわしいと主張した。伊東の提案により、造家学会は建築学会と改称（1897年）、東京帝国大学工科大学造家学科は建築学科に改称した（1898年）。住宅、事務所、店舗、公共施設などの建物の用途や、利用者、立地条件などから求められる機能を満たし、換気や採光、音響、及び動線や避難経路などを考慮した上で、法律や条例に則り、建物のレイアウトや間取りを決定してゆく。建築計画にて設定されたアウトラインに従い、建築物の形状・材質を決定していく。意匠、構造、設備が専門分化している。建築における意匠設計とは、建築物の形状・材質を、主として芸術的観点から決定していく分野であり、構造・設備などにおいて求められる機能を考慮した上で、全体の構成・形状の方針決定を主導し、建築物が社会や施主から求められた美観と機能を兼ね備えるべく設計を行う。近年では建築意匠を完成後に建築写真という形で保存する傾向もある。建築構造設計とは、建築物が自重、積載荷重、地震、風、積雪、その他の外力によって倒壊することの無いよう、設計を行う分野。意匠担当者と協同の上で、設計物件が構造上必要な耐力を備えるよう構造計画を立てたり、実際に構造計算を行い検証する立場であるが、超高層ビルや体育館など大規模な空間を要する建築物や、複雑な形状の建築物においては、全体の設計に支配的となることもある。建築法規と建築環境工学、空気調和工学等に基づき電気、空調、換気、衛生、通信、排煙設備などの配置、バリアフリーを考慮した昇降設備の仕様など、建築設備に関する事項の計画と設計を実施し決定する。建築物の利用者の安全を確保するための防災計画、避難計画を行う分野。特に建築基準法上の避難規定や消防法等との関係が大きい。建設業者に見積りを依頼し、施主と業者の双方で概要を確認した上で請負契約を交わし、その後、施工にかかることが一般的である。設計図書を元に複数の建設業者に見積（見積もり）を依頼して、業者選定を行うことが一般的であるが、信頼できる建設業者1社に直接依頼することも行われる。施主になり代わり、施工が設計図書通りに行われているかどうかを工事現場で監督する業務を監理（工事監理）といい、通常は設計者（建築士）が担当する。設計図通りの施工が進んでいるかチェック、図面だけでは伝わらない内容の伝達、建築主の代理となって、工事現場との打合せや指示、建築主への報告など。（建築士法第2条、建築基準法第5条の4第2項参照）建設現場の施工計画を立て、適正な施工をチェックする（現場管理）。施工会社の現場代理人（現場監督）のことを指す。通常は建築士、建築施工管理技士の役割である。工程や施工順序の検討、大工などの職人の手配、材料管理、原価管理、作業員と周辺住民等の安全管理など。従来行われてきた一括請負契約と異なり、建築構造（躯体）と建築設備（電気、空調、衛生設備）などを区分ごとに分割して複数の業者に発注することを分離発注と呼ぶ。一括発注に比べ建設費の低減や質の向上といった利点がうたわれ、官公庁の発注する建築物や比較的大規模な建物では一般的になっている。しかし中小規模の建物では、これまでの日本の建設現場の慣習と相容れない部分もあり、うまく活用しなければ必ずしも利点ばかりではないため、施工業者の選定時に施工業者・設計者と相談すべきである。一般住宅では、施主が施工業者に材料を支給する「施主支給」システムも徐々に浸透してきている。（1及び2がイニシャル）ライフサイクルコスト・環境負荷を考えた際、最大のものは期間の長い「3」の「運用管理・維持保全」である。省エネ機器導入は運用費用が「安くなる」ため、「3」の数値向上はアピールしやすい。しかし「4」は施主にとって費用負担のメリットが薄く、適正廃棄のインセンティブに欠ける。建築に関する賞には、建てられた建築物に対して贈られる賞と建築物を創作した建築家、団体に贈られる賞がある。

出典:wikipedia