大日本武徳会（だいにっぽんぶとくかい、大日本武德會）は、戦前の日本で、武道の振興、教育、顕彰を目的として設立された財団法人。1895年（明治28年）4月17日結成。第二次世界大戦中の1942年（昭和17年）からは、武道関係組織を統制する政府の外郭団体となった。1946年（昭和21年）１１月９日、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の指令により強制解散した。関係者の公職追放は1300余名に上った。武徳の涵養とそのための武道の奨励、それによる国民の士気を振興することを目的としていた。武徳とは、国民の士気を向上させることであり、武徳を養成する手段として、剣道・柔道などの武道が位置づけられていた。全国の武道家に配布された『武徳会勧誘書』には、「武徳会は会員あい戒めあい励みて国民の武徳を養成する団体なり」、「平生といえども人と交わるに信義を以ってし、弱きを扶け強きを挫き、善良なる国民として人の尊敬を受くるにはみな武徳を養うより出でざるはなし」、「国民は武徳を以って心とし何事も信義を重んじて信用を得ずんば、通商上の利益も得難かるべし」などと書かれていた。1909年（明治42年）、武徳会が財団法人化した際にまとめられた事業は以下の通りである。1895年（明治28年）、京都において丹羽圭介、佐々熊太郎、鳥海弘毅、渡辺昇を中心として、武術教育による精神鍛錬とそれを支える団体の組織化が目指され、同年4月には大日本武徳会の発起人総会が開かれた。当初は、天皇の行幸に合わせて、天皇が観覧する試合、すなわち天覧試合の開催を目的とする団体であった。しかし、天皇の行幸が中止となったため、全国組織として展開することに方針が転換した。そこで、陸軍参謀総長小松宮彰仁親王を総裁とし、警察を中心として、内務省の地方組織が活用され、組織の展開がはかられた。会員から会費（義金）を募ることでその運営を行い、会員数が目標に達した地域から順次支部を建設していった。府県支部長は府県知事、郡支部長は郡長、市町村支部長は市町村長がその地位に就いた。明治期にあって同様の組織形態をとる団体に、日本赤十字社、帝国水難救済会、日本海員掖済会、帝国海事協会、愛国婦人会などがあった。他団体の募金活動は、府県庁、郡役所、市役所、町村役場の一般職員が担当したのに対して、武徳会の募金活動は主に警察官が担当した。1909年（明治42年）には財団法人化し、組織の強化がはかられた。同年の段階で、会員数151万人、資金量181万円の一大団体となっていた。1938年（昭和13年）、武道審議会の設置が帝国議会で承認され、それを受けて、翌1939年（昭和14年）12月23日、厚生大臣の諮問機関「武道振興委員会」が設置、この委員会は武道を総合統制する団体の組織化や政府内部に武道関連部署の設置等を政府側に答申。1941年（昭和16年）5月には厚生省体力局武道課が新設された。同年12月22日、太平洋戦争開戦。同年12月、同じく厚生大臣諮問機関の「国民体力審議会」は、新設する武道団体は政府の外郭団体として厚生省、文部省、陸軍省、海軍省、内務省の5省共管によるものとし、既存の武徳会を包含する形で新たな武道団体に改組・帰一させる旨を答申。これを受けて1942年（昭和17年）3月21日、既存の武徳会を改組、会長に内閣総理大臣東條英機、副会長に厚生大臣小泉親彦、文部大臣橋田邦彦、陸軍大臣東條英機（会長兼任）、海軍大臣嶋田繁太郎、内務大臣湯沢三千男の各大臣と学識経験者1名をそれぞれ招き、理事長に民間人、各支部長には各地の知事をあて、本部は京都の武徳殿から東京の厚生省内に移転。こうして政府5省が共管する新たな大日本武徳会が発足し、戦争翼賛団体の性格を強めた。同年度末には、全国に支部を建設し、会員数224万人、資金量559万円という膨大な会員と莫大な資金を持つ巨大組織となっていた。政府の外郭団体となった武徳会は、大日本学徒体育振興会、講道館、日本古武道振興会、大日本剣道会、皇武会などを包摂組織とし、統制を行った。また、剣道、柔道、銃剣道、射撃道などの各部会を設け、各武道の振興にも寄与した。1945年（昭和20年）の日本の敗戦後、武徳会は、全国の武道組織を統制する政府の外郭団体から民間団体へと組織を改編し、人員も刷新された。また、各武道組織の統制も消滅した。しかし、設立当初から旧内務省との密接な結びつきをもっていたため、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）から解散を命じられ、1946年（昭和21年）1１月９日に強制解散した。さらに1947年（昭和22年）の公職追放では、武徳会に関わった人物も対象となり、約1300名が公職から追放された。前記事業の箇条書きにあるように、武徳会は武術奨励のさまざまな事業をおこなっている。その中でも特筆すべき事業をあげる。1919年（大正8年）、大日本武徳会は「剣術」「撃剣」などの名称を「剣道」に統一。またこのころ、弓術を弓道と改称、柔術を柔道と改称。武徳会は、毎年大演武会を行い、それに出場した武術家から、武術の保存・奨励に努力してきた人物を表彰する制度を設け、「精錬証」と名付けた表彰を行った。1903年（明治36年）には、武術家優遇例として範士・教士の称号が設けられ、精錬証は教士の下位の称号となった。そして、1934年（昭和9年）には、精錬証を廃止して錬士の称号が制定された。1942年（昭和17年）までに、剣道、柔道、弓道、銃剣術、居合術、遊泳術、薙刀術、杖術、槍術、棒術、捕縄術、鎖鎌術、鉄扇術、空手術などの各種武術家約1万名に称号が与えられている。武徳会によって定められた範士・教士・錬士の称号は、現在も全日本剣道連盟や全日本弓道連盟の発行する称号に引き継がれている。形とともに審判規定の統一が図られた。1899年（明治32年）に、柔術は嘉納治五郎を、剣術は大浦兼武を委員長として試合審判規定を制定したという。剣術の試合は幕末期には10本勝負が通例とされていたが、明治以降は3本勝負となった。1954年（昭和29年）、京都と東京で大日本武徳会再建運動が起こり、京都派は町野武馬、東京派は井上匡四郎を代表者として、それぞれ財団法人大日本武徳会の設立認可を文部省に申請した。これに対し、(旧)大日本武徳会の事業を継承する全日本剣道連盟、全日本柔道連盟、日本弓道連盟は「類似の団体を設立することは武道界を混乱に陥れる」として共同で反対した。文部省は1年近く慎重に審議した結果、民主的に組織されて健全に活動している連盟が既に設立されており、体育行政上適当でないとの理由から、設立認可申請を却下した。この出来事は全国の武道界を揺るがすほどの問題となり、1956年（昭和31年）5月30日、全日本剣道連盟、全日本柔道連盟、全日本弓道連盟が提携し「日本三道会」を結成した。1959年（昭和34年）には日本相撲連盟が加盟し「日本志道会」と改称された。また、後に全日本剣道連盟は他の連盟との段位の二重登録を禁じたため、(新)大日本武徳会の規模は一気に縮小した。

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