株式会社DHC（登記上の商号は株式会社ディーエイチシー）は、東京都港区に本社を置く、化粧品、サプリメント（健康食品）などの製造販売メーカーである。創業は1972年。吉田嘉明現代表取締役会長が、大学の研究室を相手に洋書の翻訳委託業を行ったことに始まる。「DHC」とは「大学翻訳センター (Daigaku Honyaku Center)」の略である。1975年に株式会社組織になる。1983年から基礎化粧品の通信販売事業を開始し、後に「DHCオリーブバージンオイル」と同オイルを主成分としたDHC薬用ディープクレンジングオイルを販売する。現在では、健康食品の取扱品目450を有する最大手企業に成長、美容・健康食品通販売上第一位である。（2016年1月1日　日本流通経済新聞通販・通教・EC売上高ランキング）化粧品・健康食品のほかに、医薬品、海洋深層水、アパレル等の製造販売、ホテル事業など幅広く事業展開し、2,998人の従業員が働いている（2016年1月現在）。2016年4月現在、会員数は1,299万人、国内直営店は210店舗以上存在している。その他、介護事業や遺伝子検査・医薬品事業、食品事業（オリーブオイル、ワイン等）等。2009年に販売開始したメイク落とし、「DHCマイルドタッチクレンジングオイル」は特許を侵害しているとして2010年にファンケルがDHCを相手に、特許侵害による損害賠償7億1000万円と販売差し止めを求めて提訴。2012年5月23日、第一審の東京地裁（大須賀滋裁判長）は特許権侵害を認め、DHCに約1億6600万円の賠償を命じた。販売差し止めについては、すでに製造販売を終えているとして退けた。DHCはこの判決を不服とし、またファンケルも損害額に不服があるとして双方が控訴した。2013年7月9日、控訴審の知財高裁（塩月秀平裁判長）において、DHCによる特許権侵害は認めず、金銭の支払いもないとの和解が成立した。DHCは「逆転勝訴と考えており、大変満足している」とのコメントおよびリリースを発表。ファンケルはリリースの発表はしていないものの、「DHCが問題の製品の販売を再開しないことなどに応じたため、和解での解決を選択した」とコメントしている。製品は、入浴中など手や顔がぬれた状態でも使えるのが特徴。ファンケルも同種製品を販売しており、判決などによると、ファンケルは2008年9月に特許を出願し、2009年8月に登録。DHCは同様のコンセプトで製造、販売していた。なお、ファンケルの特許を巡っては、特許庁が2012年1月に無効審決をだしている。会長の吉田が当時：みんなの党代表であった渡辺喜美への貸付に関する弁護士澤藤統一郎のブログ記事が名誉棄損にあたるとして6000万円の賠償を求め提訴したが、請求は棄却された。澤藤からはスラップであると批判されたが、吉田はこれに対する反論文書を自社の会長メッセージに記載した。「DHC」名義の公式ウェブサイトはない。

出典:wikipedia