デジタルコンパクトカセット（、DCC）は、フィリップスと松下電器産業（現：パナソニック）が共同で開発し、1991年に発表したオーディオ規格である。アナログコンパクトカセット（Cカセット、カセットテープ）と同サイズのテープに、PASC()形式（MPEG-1/2 Audio Layer-1）で圧縮されたデジタルデータを固定ヘッド方式で記録する。PASCにより、CDなどの音源を約1/4の容量に圧縮できる。サンプリング周波数は48kHz、44.1kHz、32kHzに対応していて、デジタル・コピーはSCMS方式を採用している。なお、DAT（R-DAT・回転ヘッド）規格制定時に、固定ヘッドを用いるS-DATと呼ばれる規格が策定されていた。S-DATは商品化されず、また、DCCはS-DATそのものではない。DCCは、S-DATからみてヘッドを簡略化され圧縮音声が採用されている別の規格である。音質面では、サンプリング後のビットレートが低い時は無圧縮で記録する仕組みになっていたり、圧縮時も人間の聴感に合わせたチューニングが施されていたので聴感上は優れていた。カセットテープとの互換性を重視して開発されており、DCC機器ではカセットテープがそのまま再生可能である。フィリップスは独BASF（ビー・エー・エス・エフ）社にDCCテープの開発を依頼し、DCC専用に開発された二酸化クロムを採用して発売した。フィリップスが二酸化クロムを採用した理由は、メタルテープ用のメタルパウダーを作る会社がヨーロッパにはないこと、また、ミュージックテープを作成する場合に熱転写が容易であるからである。DCCテープの製造会社は独BASF社のみである。日本では日本のテープメーカーの独BASF社のOEMで発売されただけである。そのためコバルト被着型酸化鉄のDCCテープは存在しない。日本のテープメーカーもDCCテープの開発をしていたが、市場が縮小した結果、開発を中止した。国産テープメーカーはコバルト被着型酸化鉄で設計を進めていたが、開発段階で中止となったため市場に出回ることはなかった。DCC用の磁性粉はS-VHS並の超微粒子を使用しなければ必要なC/N比が確保できなかったため、オーディオ用の大きな磁性粉は使えない。BASFの二酸化クロムの粒子サイズもかなり微細である。どちらも長軸はサブミクロンの領域である。日本国内でDCCテープを発売したのはパナソニック（松下電器産業）、日立マクセル、AXIA（富士フイルム）、日本ビクター（後のビクターアドバンストメディア。2015年12月末を以って法人解散）。輸入品としてフィリップスも発売された。DCCは1992年に蘭フィリップス社と日本の松下電器産業（現：パナソニック）が共同で開発した。一方で、日本のソニーもMDを同年に開発している。2つの陣営の3社は、ほぼ同一の市場に向けた2つの異なる規格による製品群を送り出すことで、自らが敗者となることを恐れた。3社は可能ならば両規格が共存することを望み、最悪でもいずれか片方が絶対的な敗者となる危険性を避けるために、当初から3社によって2つの規格を共同ライセンスしていた。MDとDCCのいずれが普及するかに関わらず、フィリップス、松下、ソニーは共同ライセンスすることで、莫大なライセンス料の支払いという意味での敗者になることを避けた。これにより両陣営は、市場で競争を演じることもなく、DCC陣営だった松下とフィリップスの2社が、市場が選んだMDをすんなりと採用したことで、DCCは消えて行った。1992年9月、第1号機であるパナソニックRS-DC10(定価135,000円・税別)とフィリップスDCC900(定価115,000円・税別)が発売された。いずれも比較的大型の据置型カセットデッキである。1992年11月、ソニーがMDレコーダーの第1号機MZ-1(定価79,800円・税別)を発売。こちらは重量520gのポータブル型である。また、すでに登場から5年が経過していたDATは値下がりが進んでおり、1991年5月発売のパイオニア（現：オンキヨー&パイオニア） D-50の定価は85,000円（税別）、1992年10月発売のソニー DTC-59ESの定価は95,000円（税別）だった。このように、すでに発売当初から価格・大きさの両面で明らかに競争力が不足していた。MDがディスク形式ならではの使い勝手をアピールしたのに対し、DCCは以下の理由から、MDはおろか同じテープメディアのDATにも劣っており、最後まで一般に普及することはなかった。さらに1997年には開発元の一つであったパナソニックもMDに参入。2000年までに全ての参入メーカーがハードウェア機器の生産を終えた。

出典:wikipedia