郵便ポスト（ゆうびんポスト、単にポストとも）は郵便はがきや封筒を投函するための箱。日本の郵便法による正式名称は郵便差出箱である。本来、「ポスト」とは英語で「柱」を意味するが、同時期に普及し始めた公衆便所との誤解を防ぐ為に、「郵便柱」を転じ「郵便ポスト」となった。イギリスでは郵便箱・ポストのことをポストボックス（）という。また、アメリカ合衆国ではメールボックス（）がこれにあたる。日本ではギャラリー画像のような金属製の箱型（角型）をしたものがほとんどとなっている。1970年代までは円筒状のもの（通称「丸ポスト」「丸型ポスト」）が多く使われていた。多くは箱型のものに交換されたが、一部地域では古い円筒形の差出箱も現役として残っている。都市部に設置されたものでは例えば、「はがき/手紙とその他の郵便物」「通常郵便と速達」というように、複数の投函口を持つものも広く使われている（1980年代ごろまでは「設置されている都道府県内」と「他都道府県」の2つに分けられていた）。年賀状を投函する時期になると、年賀状用の投函口が設けられる。その場合、通常の「通常郵便とその他の郵便物」などから「年賀郵便/その他の郵便物」に投函口が変わる。期間中は年賀状用の投函口に「年賀郵便」と書かれた黄色のシールが貼り付けられる。ポストの色は世界共通ではない。イギリスなどでは赤色だが、アメリカやロシアなどは青色、ドイツ・フランスなどヨーロッパ大陸では黄色が主流（ただしイタリア・オランダ・ポルトガル・ポーランド等、赤を採用している国も多い）、中華人民共和国やアイルランドは深緑色、チェコやエストニアなどではオレンジ色である。かつての宗主国のポストの色を引き継いでいる例も多く、オーストラリア、インド、南アフリカ共和国、などでポストの色が赤なのは、かつての宗主国がイギリスだからである。アジアは日本のほか韓国・台湾・タイ・インドネシア・インド等、赤が主流である。イギリス領であったりイギリスから郵便制度を導入した国が多く、それらの国に影響下にあった国も赤を採用しているからである。日本もイギリスより郵便制度を導入したため基本的に赤色だが、速達用として青色、大型の集配所では国際郵便用の黄色のポストもある。また、一部都市ではコンクリートグレーのなかで赤色が浮いてしまうため、「景観を崩さないように」との目的で、グレー（東京都の一部）やネイビーブルー（横浜市の一部）となっている例がある。珍しい例では国鉄時代に活躍した郵便車（クモユニ74）を模したオレンジと緑のポストが品川駅構内に設置されている。私設ポストでは銀色や灰色のものも多く、法的には別にポストが赤でなくても問題ない。日本で郵便制度が始まった初期のポストの色は赤色ではなく黒色だった。しかし、当時公衆便所が普及し始めた頃でもあったことから、黒い郵便箱の「便」を見た通行人が郵便箱を垂便箱（たれべんばこ・トイレのこと）と勘違いしたり、当時はまだ街灯などが十分に整備されていなかったため、夜間は見えづらくなるなどの問題が起こり、1901年（明治34年）に鉄製のポストを試験導入した際に「目立つ色」として赤色に変えられた。そのた類似したものは各地に複数存在。ポストの設置数は郵便制度が始まった1871年（明治4年）には62カ所、1875年（明治8年）6月末時点の約500本から戦後の一時期を除き年々増加傾向であり、2005年度（平成17年度）では約191,400本となっている。差出箱は、街頭のみならず、工場などの私有地内を含めいろいろな場所にあり、特殊なケースでは自衛隊の基地内、自動車道やロープウェイなどの通じていない高山の山頂近くや海底にあるもの（和歌山県すさみ町などにある海底ポスト）も存在する。海底であろうと収集時間になれば収集し、配達先へ投函される。1980年代までの鉄道による郵便物の輸送が行われていた時代には、主な鉄道駅の構内にも差出箱があり、あて先によっては駅に発着する郵便車に積み込まれ、郵便車の消印が押されることもあった。現在ではごく一部の駅のホームにポストが残存している。2007年（平成19年）10月以降の郵政民営化によって事業ごとに分社化していた時期においては、郵便事業株式会社が管理・運営を行っていた。収集された郵便物の消印は郵便事業株式会社の支店名（まれに、集配センター名）になっていた。2012年（平成24年）10月以降は郵便事業株式会社と郵便局株式会社が統合され日本郵便株式会社となった事で、現在は民営化以前と同様に郵便局の管理・運営となっている。郵便局が管理・運営を行っている郵便ポストの実際の収集作業は、委託を受けた貨物自動車運送事業者が行っていることが多い。郵便物をポストから回収する時刻はポスト及び地区（管轄集配局）ごとに決まっており、投函口や回収口には郵便物を集めるおおよその時刻が表記されている。日本における郵便事業の主体が郵政事業庁から日本郵政公社に変更になって以降、窓口の拡大を狙いコンビニエンスストア各社と提携、ローソン（2003年1月1日より）、サークルKサンクス（2003年12月15日より）、am/pm、ミニストップ（2006年1月16日より）、デイリーヤマザキ（2005年6月1日より）店内に郵便ポストが設置された。ただしコンビニ店内に設置のポストは一般のものより小さいため、定形外郵便物のうち大型のものは入らない。また、近くに既に郵便ポストが設置されている場合は、店内にポストが設置されない場合もある。一般の郵便ポストと異なる取集ルートで取集を行っていることが多く、特に住宅地のコンビニ店内ポストでは周辺の通常の郵便ポストよりも遅い時刻に取集があることも多い。その後提携解消により、サークルKサンクス（2012年6月27日まで）とデイリーヤマザキからはごく一部の店を除きポストが撤去され、am/pmはファミリーマートへの転換により、ポストが撤去された。代わりにローソンストア100に設置されるようになったため、現在はローソン・ローソンストア100・ミニストップにコンビニ店内ポストがある。それ以前にも、コンビニで切手や官製はがきを販売していたことから、前述以外のコンビニを含め、店先に郵便ポストが設置されている場合も多い。ただ、このような場合でもローソンに関しては店内ポストが設置されていることも多く、両ポストの取集時刻が異なっていることが多いため、より有利な取集時刻のポストを選択できるケースがある。2004年（平成16年）よりエックスキューブ社やポストキューブシステム社（2005年設立）が設置した新型コインロッカーで、鍵の代わりにコインロッカーのサーバー宛に電話を発信した携帯電話の番号（ナンバーディスプレイ）やプリントアウトされた暗証番号を用いた機種が、東京都内（JR東日本・東京地下鉄・京王・小田急・京急など）と京阪神の主要駅にそれぞれ設置された。ポストキューブシステムが設置したものは「POST CUBE」、エックスキューブ社が設置したものは「クロスキューブ」である。このうちポストキューブには操作盤付近に郵便ポストが併設されている。また、2005年（平成17年）より郵政公社とエックスキューブ社の提携によって、ゆうパックの受け取りを私書箱扱いにしたポストキューブとクロスキューブのロッカーで可能にするサービスが開始されたが、2007年（平成19年）3月頃にエックスキューブ社の事業が停止。順次「クロスキューブ」については撤去された。その後同社は2008年（平成20年）に倒産したことが報じられている。ポストキューブシステムでは、ゆうパックの受け取りサービスに代わり、郵便事業の指定場所配達制度を利用した、郵便物・小包をポストキューブへ転送するサービス「ポスてん」を横浜市や千葉市などごく一部の地域限定で開始している。日本には速達専用のポストも存在する。青色に塗装され一般のポストとは違うことを強調している。郵便差出箱 4号および郵便差出箱 特4号が速達専用ポストに使用されるが、現在では大都市のごく一部の地域に残るのみであり、急速にその数を減らしつある。一般の大型角形ポストは正面から見て左側に取集用の扉があるが、速達用ポストは右側に取集用の扉がある。これは、一般のポストと並べて設置されることが多いからである。もちろん速達専用ポストだけが設置されているところもある。かつては一般のポストよりも取集回数が多い速達ポストが多数であったが、特に民営化後は取集回数が近くの一般ポストよりも多い速達専用ポストは少数派となった。郵便物の取集に支障がない場所である程度の投函郵便物が見込める場合で近くに郵便ポストがない場合などに、私設ポストを設置することができる。私設ポストは設置時の工事費や、ポストの筐体の購入費用はすべて設置者負担となり、かつ郵便物の回収料を日本郵便株式会社に支払うことが必要となる。私設ポストの設置場所はオフィスビルの中や前などにビル所有者がテナントサービスのために設置する場合や、ホテルや病院のロビーや玄関前などに宿泊者・入院患者のサービスのために設置する場合、多くの郵便物を投函する事業主（官公庁・新聞社・放送局・金融機関・工場・大学・百貨店・商社など）が、敷地内に設置する場合などがある。ただし、条件さえ合致すれば会社等だけでなく個人や自治会・マンションの管理組合などで設置することも可能である。山小屋など、自動車道の通じていない場所への設置は難しい。私設ポストの利用は、工場の敷地内や関係者専用のオフィス内、マンションの住民専用エリアなど部外者の立ち入りが制限された場所に設置されたものは、設置者やその関係者以外の利用はできない。公道に面した場所や公共スペース等、一般人の通行が可能な場所に設置されたものなら誰でも利用できる。ただし、公共スペースに面した私設ポストのごく一部には、関係者以外の投函を禁ずる旨の表示があることもある。郵便物の回収料は設置地域や取集回数によって異なり、8万円から24万円までの間で定められているが、東京都区内では関係者専用のものは年額24万円、誰でも利用できるものなら年額16万円となっている。郵便法第三十八条（郵便差出箱の設置）郵便差出箱は会社が設置する。ただし、会社の承認を受けて会社以外の者が設置することを妨げない。○2 会社以外の者による郵便差出箱の設置に関する条件は、郵便約款で定める。ポストを製作するメーカーは多数ある。日本のポストの場合、パナソニックのような大会社の製品もあるが、多くは中小メーカーによるものである。郵政弘済会（現・郵政福祉）による納入品もあるが、郵政弘済会が製造しているわけではなく、別のメーカーの製造品である。通常、ポストには製造メーカーか納入者である郵政弘済会の銘板がついているが、最新の一部のポストには銘板のないものもある。いわゆる「丸ポスト」には銘板がない代わりにメーカー名の陽刻があるが、古いポストであるため摩滅して読めないことも多い。郵便ポストに投函されるものは、基本的に郵便物のみであるが、それ以外の用途で郵便ポストが使われる例がある。韓国では、落とし物を郵便ポストに投函すれば、郵便局から警察署に届けられ、警察で調査の上持ち主に届けられるということがトリビアの泉で紹介された。また、使用済みの首都圏電鉄の乗車券を、ポストに投函することによって、乗車券に含まれているデポジットが社会福祉団体に寄付される制度もある。

出典:wikipedia