Suica（スイカ）は、東日本旅客鉄道（JR東日本）・東京モノレール・東京臨海高速鉄道等で導入されている共通乗車カード・電子マネーで、JR東日本の登録商標である。日本鉄道サイバネティクス協議会が策定したサイバネ規格に準拠しており非接触型ICカードシステムにはFeliCaの技術が用いられている。2016年（平成28年）3月26日現在、PASMO・Kitaca・TOICA・manaca・ICOCA・PiTaPa・SUGOCA・nimoca・はやかけんおよびicscaとは乗車券機能の相互利用が可能で、このうちicscaとPiTaPaを除く8種類は電子マネー機能の相互利用も可能である。SuicaはJR東日本が開発し、自社線専用として導入した非接触型ICカードシステムによる乗車カードで、2001年（平成13年）からJR東日本管内のエリアで順次サービスを実施している。2015年（平成27年）3月末現在の発行枚数は約5070万枚（うち電子マネー対応カードは2012年（平成24年）3月末現在で約3657万枚）にのぼる。かつてJRグループでは、自動券売機で乗車券などの購入に使用できる磁気式プリペイドカードのオレンジカードを発売していた。またJR東日本ではオレンジカードに加え、カードを直接自動改札機に投入して運賃精算に使用できる磁気式プリペイド乗車カード（ストアードフェアシステム）のイオカードのサービスを1991年（平成3年）から首都圏で実施していたが、磁気式カードでは機能や利用範囲が限定されるうえに偽造の恐れもあり、また使用済みのカードが廃棄物となるなど問題点が数多かった。Suicaは多くの情報を通信できるICカードの機能を活用し、カードを自動改札機にタッチして運賃精算に使用できるほか、自動券売機での乗車券などの購入、自動精算機での精算機能に加え、残額が不足した際にチャージ（入金）することで繰り返し使用できる機能、定期券機能、グリーン券機能、駅構内（キオスクなど）や街中の一部の商店での商品代金の支払いにも利用できる電子マネー機能など、数多くの機能が盛り込まれている。また、繰り返し利用することが可能なので、従来の切符や磁気式プリペイドカードのように使用後の廃棄物が発生しない。2013年（平成25年）3月23日現在、Suicaの取扱事業者は8社である。当初はJR東日本の資本が入っている会社ばかりであったが、Suicaエリアと接続する各社の導入が増えている。富士急行に至っては唯一PASMOとSuicaの両方に加盟する事業者となっている。その内カード発行事業者は3社で東京モノレールはモノレールSuica、東京臨海高速鉄道はりんかいSuicaの名称でカードを発行しているが、基本的な機能に変わりはない。技術的には、ソニーが開発した非接触型ICカード技術である「FeliCa」を採用している。非接触型のため、パスケースや鞄などから取り出す必要はなく、パスケースごとタッチしても利用できる。なお、読み取り可能範囲が半径10cm程度あるので空中を通しても利用可能な場合があるが、Suicaと改札機との通信時間を確保するため、Suicaやパスケースなどを読み取り機に（かざすのではなく）タッチさせて改札機を通過する使い方、すなわち「タッチ&ゴー」をJR東日本では推奨している。FeliCaはすべて13.56MHz帯の周波数の無線を使用して通信・発電するため、通信可能圏内にある複数のFeliCaが通信可能となる。アンチコリジョンに対応していれば複数枚のカードを重ねても干渉しないとされており、本カードは対応しているが、電子マネーカードの「Edy」（現：楽天Edy）は非対応で、本カードとEdyを重ねて使用しようとすると相互に干渉することがある。さらに、複数枚のFeliCaが読み取り機からの電波を奪い合い、通信に必要なエネルギーを供給できずにエラーを起こしてしまうことがある。また、IC運転免許証とも相互干渉を起こし、エラーとなる場合もある。Suicaの名称は「super urban intelligent card」に由来するもので、「スイスイ行けるICカード」の意味合いも持たせている。また、親しみやすくするため果実のスイカと語呂合わせし、カード表面の緑色のデザインもスイカ風としたものである（以下、ロゴマークも参照）。ロゴマークもJR東日本のイメージカラーである緑と線路（旧国鉄路線を表す地図記号）でスイカを表現している。ロゴマークでは「ic」の部分が反転表記されており、ICカードであることをアピールしている。イメージキャラクターはペンギンで、イラストレーターのさかざきちはるによってデザインがなされた。このペンギンについては「ペンギン (Suicaキャラクター)」の項を参照。なお、Suicaカードの裏面の右下に記載の番号は「JE」で始まる17桁の英数字であるが、この「JE」はJR東日本の英語表記「JR East」から採ったものである。モバイルSuica（詳細は後述）にも、この「JE」で始まる個別の番号が振り分けられている。当初はJR東日本の首都圏エリアでのみ利用可能であったが、2007年（平成19年）3月18日から、首都圏の非JR系交通事業者（私鉄・公営交通）のICカード「PASMO」との相互利用が開始され、その後、利用可能区間の拡大並びにJR他社を中心としたICカードとの相互利用の開始が行われた。→#沿革も参照。2013年（平成25年）3月23日から全国10種類の交通系ICカードの相互利用サービスが開始され、PASMO、Kitaca、TOICA、manaca、ICOCA、PiTaPa、SUGOCA、nimoca、はやかけんとの間で相互利用が可能である。相互利用エリアは北海道から九州地方まで日本の広範囲に広がり、前掲のICカードをどれか1種類所有していれば、相互利用サービスを実施している各社局の鉄道・バスに乗車することができる（ただし相互利用カードのエリア内であってもシステムの都合上、一部利用できない鉄道・バス事業者がある）。このうちPiTaPaを除く9種類については、電子マネー機能の相互利用サービスも行われている。なおPiTaPaは法律上クレジットカードに準ずる扱いで、加えて相互利用開始時までにシステムの改修が間に合わないため、電子マネー機能の相互利用は当分の間実施されない（詳細は後述）。Suicaのサービスエリアについては下記の利用可能エリアを参照。発行を行っていない事業者も、エリア内でチャージ（窓口、券売機、簡易チャージ機、バス車内チャージなど）を取り扱っている。ただし新潟交通グループに限り、チャージは取り扱わない。カードの呼称と色は発行各社によって異なる。基本的に銀色の地にSuicaのロゴが入ったデザインである。JR東日本発行のカードは黄緑色、東京臨海高速鉄道は水色、東京モノレールの旧デザインカードは橙色のアクセントが入ったカードである。JR東日本では、2008年（平成20年）11月からペンギンの絵柄と電子マネー対応マークの位置を変更した。モノレールSuicaは2009年（平成21年）4月6日からデザインを一新し、銀地に緑の絵（擬人化したモノレール）が描かれた新デザインのSuicaカードに変更した。りんかいSuicaは2010年（平成22年）10月8日から電子マネー対応マークの位置を右上に変更し、右下にりんかるの絵柄が入ったデザインに変更した。いずれも、電子マネー対応マークの下に、緑色の丸が2個付いている。Suicaのカードには以下の種類がある。Suicaのうち東京モノレールが発行するものはモノレールSuica、東京臨海高速鉄道が発行するものはりんかいSuicaと称する。なお2007年（平成19年）以降にSuicaのサービスを開始した埼玉新都市交通、仙台空港鉄道、ジェイアールバス関東、伊豆急行の各社では自社独自のカードは発行はしていない。このうち伊豆急行では伊豆高原駅と伊豆急下田駅の旅行センター（伊豆急トラベル）でJR東日本発行のカードを発売している。また新潟交通では、自社のICカード「りゅーと」のサービスを実施しつつSuicaのシステムを併用している。従ってSuicaの取り扱い業務はサービスのみで、Suicaの発売は行わない。カードの機能自体は発行元に関係なく同一である。本稿では以下、カード名の表記は発行元に関係なく定期券機能を持つカードを「Suica定期券」、プリペイド機能のみのカードをSuicaカード（無記名式）・My Suica（記名式）とも「Suicaカード」に統一する。上記の各Suica乗車券にはリライト機能がついており、Suicaカード（無記名式）に後から個人情報を登録すればMy Suica（記名式）に、さらにMy Suicaに定期券を追加購入してSuica定期券に変更することもできる。また、Suica定期券から定期券部分を払い戻してMy Suicaに変更することも可能だが、Suica定期券やMy SuicaからSuicaカード（無記名式）に変更することはできない。また、「こども用Suica」には有効期限があり（小学校卒業年の3月31日⇒満12歳に達する日（誕生日前日）以後の最初の3月31日まで有効）、期限が過ぎると使用できなくなる。引き続き、大人用として利用する場合は、取り扱い窓口で大人用に変更する手続を行う必要がある。Suicaカード（無記名式）は2007年（平成19年）3月17日までJR東日本ではSuicaイオカードと呼称していたが、翌18日からのサービス変更を機に発売終了となった。なお、同日まで東京モノレール・東京臨海高速鉄道が発行していたSF専用カードは、元々「モノレールSuicaカード」「りんかいSuicaカード」という名称であった。これらのカードは、識別用の切り欠きが2か所あった（当時からの定期券および現行のSuicaカードは記名式Suicaとカードを共用しているため切り欠きが1か所となっている）。Suicaイオカードおよび2007年（平成19年）3月17日以前に発売したモノレールSuica・りんかいSuica（いずれもカード右側に切り欠きが2箇所ある）は、現在販売されている無記名式のSuicaカードとほぼ同様に利用できるが、リライト機能がないため、My SuicaやSuica定期券などの記名式カードに転用することはできない。2007年（平成19年）3月17日以前に発行された定期券専用カード（カード右側の切り欠きが1箇所ある）は、定期券情報を消去することでMy Suicaとして使用でき、新たな定期券情報を付加することも可能である。2003年（平成15年）以前の旧Suicaカード（定期券用・イオカード類共に）は電子マネー機能が無いため、電子マネーサービスは利用できない。このほか電子マネーシステムを使用している事業者（Suicaエリアの佐渡汽船、各ICカードエリアのタクシー事業者等）でも利用できないほか、乗車券システムを使用している事業者の一部（Suicaエリアのジェイアールバス関東等）でも利用できない場合がある。それ以外の事業者においても、機能や取扱いの一部に制限を有する場合がある。なお、2008年（平成20年）4月以降はJR駅の機器でのチャージ、履歴表示、定期券機能追加ができず、機器に挿入すると新カードへの交換を要求する画面が表示される。電子マネー非対応の旧カードに定期券機能を追加する場合は、みどりの窓口で対応可能である。また、2008年（平成20年）以前の電子マネーマークに緑丸の記載がないカードのうち、記名式カードではSuicaインターネットサービスなどの現行サービスが利用できない。これらの旧SuicaカードはJRの主な駅の自動券売機、多機能券売機、みどりの窓口で手数料無料で現行のカードに交換できる。一般向けに発売されているSuicaカードのほか、以下の物も同様に利用可能である。Suicaカードは、Suicaエリア内の主要駅に設置されたみどりの窓口や多機能券売機、キオスク、NEWDAYS、一部の指定席券売機で発売されている。Suica定期券は、みどりの窓口、指定席券売機、多機能券売機で発売されている。なお、一般向けには「購入」「発売」と表現しているが、規約上Suicaカードの「所有権」はカード発行各社に帰属しており、正確には「貸与」となる。新規購入時にはデポジット（預り金）500円が購入者から徴収され、発売額のうちデポジット分を差し引いた分が、乗車券および電子マネーの充当分となる。デポジット制はカードの使い捨てを防止する観点から用いられているもので、カードを返却・払い戻した際には全額返金される（後述）。SuicaおよびモノレールSuicaの発売額は1,000円、2,000円、3,000円、4,000円、5,000円、10,000円の6種類（デポジット500円を含む、500円を引いた額がチャージ額に入る）が設定されており、新規購入時のチャージ残額が指定可能とされている。なおりんかいSuicaの発売額は窓口では1,000円（チャージ額500円+デポジット500円）、自動定期券発売機では2,000円（チャージ額1,500円+デポジット500円）である。また定期券を新規購入する場合は、定期運賃とデポジットを合算した額が発売額となるが、既に所持しているSuicaに定期券機能を追加する場合は、デポジットは必要とされない。Suicaエリアからエリア外の区間にまたがる定期券の場合はSuicaではなく、通常の磁気式定期券が発行される。なお、Suicaエリア内にある他社私鉄や地下鉄との共同使用駅で、他社側に管理を全面委託している駅（綾瀬駅、分倍河原駅、八丁畷駅、厚木駅、小川町駅、寄居駅）では、みどりの窓口や指定席券売機がないため、当該駅からSuicaエリア内駅に発着するSuica定期券の発行ができない。カードのチャージ（入金）は、自動券売機（緑色）・多機能券売機（黒色、設置されていない駅もある）・自動精算機・キオスク・NEWDAYSや一部大手コンビニエンスストア（ファミリーマート、ミニストップ、ローソン、サークルKサンクス、セブン-イレブン、スリーエフ）を始めとするSuicaに対応した一部店舗（→「Suicaショッピングサービス」を参照）、PASMOなど相互利用可能な他社局線の駅にある券売機や入金機などで対応している。最大20,000円までの入金に対応し、同じカードの繰り返し使用を可能としている。自動券売機での1回当たりの入金金額は500円・1,000円・2,000円・3,000円・5,000円・10,000円である。乗り越しの場合は自動精算機や改札窓口で10円単位の入金が可能である。なお、JR以外のPASMO事業者の券売機では、10円単位での入金ができるものもある。みどりの窓口や東京モノレールの一部の駅を除く改札口の窓口、オレンジカード、旧磁気式イオカードでの入金には非対応である。また、ビューカード以外のクレジットカードは多機能券売機（黒色）にて定期券購入時に同時に入金する場合に限り対応しており、また磁気定期券からSuica定期券への発行替え時も可能となっている。以前は西日本旅客鉄道（JR西日本）のICOCA地域内のみどりの窓口において一般クレジットカードでの入金に対応していたが、SMART ICOCAの一般クレジットカード取扱開始に伴い、2008年（平成20年）6月30日をもって取扱終了となった。利用履歴は、センターサーバに記録されている直近50件の利用履歴と、Suicaカードに記録されている直近20件の利用履歴と3件の詳細履歴がある。このうち、センターサーバに記録されている直近50件の利用履歴は、駅の自動券売機とカード発売機で印字が可能である。ただし、センターサーバがメンテナンスなどで停止（定例メンテナンス・毎日0時50分 - 5時）していると印字することができない。一度印字を行うとセンターサーバのデータに印字済みフラグが記録され、Suicaエリアでの再印字は不可能となる。なお、一部の駅ではPASMOと同様に直近20件まで印字でき、再印字も可能である。また、Suicaカードに記録されている直近20件の利用履歴も駅の自動券売機とカード発売機で表示できるほか、PASMOエリアの機器では履歴がカードに残っている間は何度でも履歴印字が可能である。そのほかにも、FeliCa用リーダライタ（パソリなど）とソニーから提供されたり、または同梱・組み込み済みの専用ソフトを使用したりして読み出すこともできる。カード上の利用履歴を記憶する領域には相互認証不要でリードアクセス可能なサービスファイルがオーバーラップされており、暗号鍵なしで利用履歴の読み出しが可能であるが、ライトアクセスには相互認証が必要である。さらに、一部の有志により履歴表示用フリーソフトも開発・配布されている。利用履歴には日付・入場駅・出場駅・残額・通番などが記録され、入・出場のほか、入金した時や電子マネーとして物品購入した時にも記録が追加される。Suicaには、さらに3件の詳細な利用履歴が記録されており、改札通過時刻（時分まで）や金額が記録されている。これは定期券での通過情報も含まれていて、こちらも有志が作成した一部のフリーソフトを利用し読み出すことが可能である。My SuicaおよびSuica定期券は氏名などの個人情報が登録されているため、取扱駅で本人確認書類を提示した上で紛失したカードのID番号を申告すると、定期券（有効な場合）と入金金額を保証して再発行される。再発行の際には手数料510円と預り金500円の合計1,010円が必要である。紛失したカードが発見された場合は、みどりの窓口に届け出た上で預り金の500円が返却される。一方、Suicaカード（無記名式）には紛失時の残高保証はない。最後に機器などでカードを利用した日から10年間利用がない場合、失効となり使用不可能となる。失効したカードは、Suicaエリア内のJR東日本各駅のみどりの窓口において、新しいカードに交換し残額を移し替えるか、手数料を差し引いて残額とデポジットを払い戻すことができる。ただしどちらの方法でも古いカードは記念カードなどであっても回収されることになる。カードの返却・払い戻しの際には、デポジットが無手数料で返金されるほか、定期券部分の払い戻し可能額やSF部分の残額がある場合、それらの金額から払い戻し手数料として220円を差し引いた額がデポジットとあわせて返金される（10円未満は10円単位に切り上げ）。残額が220円以下の場合はデポジットのみの返金となる。残額が払い戻し手数料より少ないときでも（220円未満であっても）デポジットは全額返金される。返却および払い戻しは各発行会社で行う（例：モノレールSuicaをJR東日本の窓口で払い戻すことはできない）。不正乗車などの不正行為があった場合やSuicaを紛失した場合は、デポジットは返却されない。改札口を通る際には、カード読み取り部にSuicaを軽くタッチする。乗車駅のタッチ時に初乗り運賃相当額がチャージ（入金）されているか、または有効な定期券情報があるかを確認する。この時点でチャージ金額は引き去らない。降車駅のタッチ時に乗車した区間の運賃が全額精算される。徴収金額と残額は、その都度改札機のディスプレイに表示される。2007年3月17日までは、入場時に初乗り運賃が差し引かれ、降車時に乗車区間の運賃と初乗り運賃との差額が差し引かれるシステムを採用していたが、PASMOとの相互利用に伴い現行方法に改められた。Suica定期券の場合は、定期区間外を利用する場合でも、Suica乗車券としての利用方法を準用する形で使用できる。そのため、定期区間外と区間内をまたがる際の精算も、出場駅の自動改札機にタッチすることで自動的に行われる。自動精算機におけるチャージ額を利用しての精算は、定期券情報・入場記録のないICカードに限り可能である（基本的には磁気式イオカードやオレンジカードと同様の扱いとなる）。SuicaエリアでSuica等のICカードを利用して各鉄道路線に乗車した場合は、出場するまで出場駅が確定しないため、基本的に振替輸送を受けることができないが、Suica定期券の有効期間内で券面表示区間内での乗車に限りそれを受けることができる。ICカードで入場後、輸送混乱で出場せざるを得なくなった時は、駅係員の設定で有人改札または自動改札機で入場処理を取り消さなければならない。また、通常時には入場券のような同一駅での入・出場はできない。入・出場駅が同じの場合、実際乗車経路を申告し、相当の運賃を支払わなければならない。なお、事業者によっても取扱いが異なる場合がある。主に使用可能エリアの郊外にある小さな駅では自動改札機が設置されていないことが多いが、この場合は簡易Suica改札機（右写真）にタッチして入・出場する。タッチしないと次回から利用できなくなることがある。ただ、簡易Suica改札機が設置されている多くの駅では自動精算機が設置されていないため、チャージ金額（残高）が不足の場合は駅係員に申し出て精算する必要があるが、無人駅など一部の駅では改札外の自動券売機・簡易チャージ機（一部の駅のみ）や場合によっては駅近在のコンビニエンスストア（ファミリーマートやミニストップ、ローソン、サークルKサンクス、セブン-イレブンなど）で不足分をチャージし、改めて改札機にタッチすることで精算する。普通乗車券なら途中下車できる101km以上の利用（東京や新潟・仙台の大都市近郊区間内を除く）であっても、Suicaで入場した場合は、途中駅で下車した時点で運賃計算は打ち切りとなり、再度入場した駅から計算し直す形となる（Suica定期券等の定期券区間内を除く。区間によっては必ずしも割高になるとは限らない）。なお、首都圏エリアと新潟エリア・仙台エリアは、Suica利用区間の在来線全域が大都市近郊区間に当たる。普通乗車券にある割引制度（学生割引・ジパング倶楽部等）は事前に割引証で割引切符を買うことで成立するので、Suicaのチャージでは割引が効かない。なお障害者割引については下車駅で申告することで対応可能である。Suicaエリア内の駅から入場し、エリア外の駅にて出場（精算）する際は、駅員が利用履歴等を確認できるSuica用携帯表示器を使って入場記録を確認した上で現金で精算を行う。この場合、Suicaに出場記録を書き込めないため、出場証明書を発行してもらい、次回利用時にSuicaエリア内の駅窓口などで出場処理を行う必要がある。なお、Suicaエリア内でもシステムに対応していない一部の駅や改札口では利用できない場合がある。また、Suicaエリア内の駅から入場し、他社線に磁気きっぷで乗り換える際には、連絡用自動改札機へ先に磁気きっぷを投入し、その後Suicaをタッチすることで連絡用自動改札機を利用できる（一部改札機を除く）。入場駅・出場駅の両方がSuicaが使える駅であっても、エリアをまたいだ利用はできない。また、一旦Suicaエリア外を使用する場合でも「Suicaエリア内だけを通過した場合の最短経路」を利用したと見なされて差し引かれるため、実際の最短（最安）経路よりも割高な運賃を差し引かれる場合がある。JR東日本の在来線の駅に入場して、または連絡他社線区間の駅に入場し連絡改札機で在来線に連絡して、東北/北海道/上越/北陸/山形/秋田/東海道新幹線に乗り換える場合に、運賃自動精算を行う仕組みが、2008年（平成20年）3月に導入された。ただし、制限事項がある。JR東日本の在来線区間の運賃のみ精算するにはSuicaと相互利用しているすべてのカードが、他社線区間を含む運賃精算にはSuica、PASMOが使用可能（複数枚併用は不可）である。以下、Suicaで代表させる。多くの情報を非接触で通信可能なFeliCaの利点を活用し、JR東日本では首都圏エリア内の普通列車グリーン車自由席でSuicaを利用したグリーン車システムを導入している。これは所持しているICカードにグリーン券の情報を書き込み、カード自体をグリーン券として使用するシステムで、乗車前に磁気グリーン券を購入した場合の「事前料金」と同額で乗車できるほか、車内改札が省略されるなど、より快適にグリーン車を利用できる。このサービスは2015年4月現在、JR東日本の東京近郊各線（湘南新宿ライン・上野東京ライン・宇都宮線（東北本線）・高崎線・上越線・両毛線・東海道本線・伊東線・横須賀線・総武本線・成田線・内房線・外房線・常磐線）の普通列車グリーン車自由席で実施されており、Suica（モバイルSuicaはクレジットカード情報登録済みのもののみ）のほかPASMO、TOICA、Kitacaの4種類のICカードでのみ利用可能である。その他の相互利用可能なICカードとEASYモバイルSuicaでは利用できない。ICカードの場合はグリーン車に乗車する前に、駅の自動券売機で「Suicaグリーン券」をICカードのチャージ残額で購入し、利用可能なグリーン券情報をICカードに記録する。Suicaグリーン券はグリーン車を連結する列車停車駅の自動券売機、もしくはホーム上のグリーン券販売機で発売しており、磁気グリーン券（紙のきっぷ）は発行されない。モバイルSuicaの場合はアプリケーションのトップメニューから「Suicaグリーン券購入・払戻」を選択し、乗車区間を指定して購入手続きを行い、グリーン券情報を記録する。この場合の決済はチャージ残額ではなくクレジットカード引き落としとなる。Suicaグリーン定期券は、購入した時点でグリーン券情報が搭載されているので、上記のように利用の都度グリーン券情報を書き込む必要はない。グリーン車に乗車後、グリーン券情報の入ったICカード・モバイルSuicaを、着席する座席上部に設置されたリーダライタ（グリーン券情報読み取り部）に乗客自らタッチさせる。この際、インジケーターのランプ表示が空席を示す「赤色」から着席を示す「緑色」に変わる。緑色ランプの点灯時は車内改札が省略される。同一列車内で座席を移動してもその都度座席上部のリーダライタにカードをタッチすればよい。この場合、同一カードが別の座席でタッチされた時点で情報が自動更新され、移動前の座席のランプが赤色に変わるため、逐一タッチする必要はない。ただし、改札を出ずに別の列車に乗り換える場合は、乗り換え前に再びタッチしてランプを赤色にし、乗り換え先の列車の座席でもタッチしてランプを緑色にする必要がある。なお、降車する（改札を出る）場合はリーダライタにタッチする必要はなく、購入区間を過ぎた時点で情報が自動更新され、ランプは赤色に変わる。Suicaグリーン券は当日利用分のみが発売され、有効期間は購入当日の終電までの1回限りである。またグリーン券情報はICカード1枚につき1名分の乗車1回分のみ有効で、1枚のICカードでグリーン券を2枚以上購入することはできない。最初に購入したグリーン券を未使用のまま新たにグリーン券を購入すると、最初のグリーン券情報は消去され無効となる。グリーン車内で着席後に赤色ランプが点灯したままの場合（タッチ操作を失念した場合、購入区間を過ぎて着席している場合、磁気グリーン券利用の場合等）や、グリーン車内を立席で利用している場合は、グリーンアテンダント（グリーン車乗務員）が車内改札を行うが、ICカードの場合は携帯式カードリーダーでグリーン券情報の確認を行う。この際にグリーン券を所持していない場合は、事前料金よりも割高な「車内料金」を支払うことになる。また購入区間を過ぎて乗り越し、差額が生じた場合は精算が必要となり、決済はいずれも現金のみである。グリーン車内で有効なICカードは、事前に上記の購入手続きをしたうえでグリーン券情報が記録されたもののみである。したがってグリーン料金分のチャージ残額があるICカードでも、グリーン券情報が無い場合はリーダライタにタッチしても無効となる。券売機やグリーン券販売機が故障して利用できない場合は販売機横に係員が立っている場合があり、「券売機故障のため事前料金でグリーン券を発券する」旨の依頼書が渡される場合がある。これをグリーンアテンダント等に提示すると、車内でグリーン券を事前料金で購入することが可能となる。ただし、この場合の精算は現金のみで、ICカードでは精算できない。なお「湘南ライナー」などライナー系車両のグリーン車にはカードリーダライタが設置されていないが、乗務員が乗車口もしくは座席にて携帯式カードリーダーで車内改札を行っている。偕楽園駅（臨時駅）から乗車する場合、同駅発のSuicaグリーン券は発売しておらず、モバイルSuicaでも同駅を発着駅に指定することはできない。また臨時駅で営業キロが設定されていないため、下り列車で赤塚駅以南から同駅まで乗車する場合は水戸駅までの運賃および料金が必要である。なお、上り列車は全列車停車しない。JR東日本以外の事業者線のグリーン券はSuicaグリーン券での発売はしておらず、原則として磁気グリーン券（紙のきっぷ）のみの対応となる。JR東日本線からJR東海線へ直通する普通列車においては、湯河原駅以東から沼津駅方面へ向かう列車で、かつ発駅からJR東海線各駅（函南駅・三島駅・沼津駅）までのグリーン料金が熱海駅までの料金と同額の場合に限り、事前にJR東日本の車掌・アテンダントに申し出ることで対応が可能である。運賃前払い方式の路線バス・軌道線では、乗車口のカードリーダーにSuicaを軽くタッチする。この際にチャージ金額から運賃が引き去られ、精算が完了する。降車時にはカードリーダーにSuicaをタッチする必要はない。運賃後払い方式の路線バス・軌道線では、乗車口のカードリーダーにSuicaを軽くタッチする。初乗り運賃相当額がチャージ（入金）されているか、または有効な定期券情報があるかを確認する。この時点でチャージ金額は引き去らない。降車口のタッチ時に乗車した区間の運賃が全額精算される。いずれの場合も支払金額と残額が、その都度運賃精算機のディスプレイに表示される。Suicaエリアは下記3エリアに分けられる。「Suica札幌エリア」は、SAPICAエリアにおけるSuica並行導入であり後述する。原則としてエリア内完結の乗車（異事業者間含む）のみ利用可能。したがって東京駅 - 伊豆急下田駅間は首都圏エリア内であるため利用できるが、東京駅 - 仙台駅間は異なるエリアに跨るため利用できない。各エリアとも東京駅・仙台駅などの中心駅を基準に考えると100 - 200km程度の範囲に設定されている。「Suica一部対応駅」という駅があるが、これはエリア外にあった主要駅を利用可能駅として追加した形である。利用の少ない小駅を省いて設けたため、各地に点在している。「一部対応駅」では、Suicaの発売・再発行・払い戻しは行わない。また、「一部対応駅」を含む区間を含むSuica定期券も発売しない。Suicaを合わせ計10種類のICカードが相互利用サービスを実施しており、Suicaは日本全国の鉄道52事業者4,275駅、バス96事業者21,450台で利用できる（2013年3月23日現在のデータのため、SAPICAエリアは含まず）。各ICカードのエリアは各カードの項目を参照。原則として各カードにおけるエリア内完結の乗車（異事業者間含む）のみ利用可能。熱海駅（Suica首都圏エリア） - 函南駅（TOICAエリア）間など2つのエリアに跨った利用はできない。ただしSuica首都圏エリアとPASMOエリア間（一度に5事業者まで）、SUGOCA福岡エリアの姪浜駅 - 西唐津駅間とはやかけんエリアは跨いで乗車できる。なお、一部事業者が発行している特割用カードは相互利用・片利用の対象外となっている。上記片利用エリアではSuica及びSuicaと相互利用しているICカードを利用することができるが、逆に自カードエリア以外のSuicaエリア及びSuicaと相互利用しているICカードエリアで利用することはできない。これらのカードエリアでは自カードを相互利用化するのではなくSuicaを追加して導入した形であり、機器等を自カードとSuica（相互利用カード含む）の両方に対応させているためである。したがってSuicaやKitacaなどを既に所持している旅客向けのサービス拡大の意味合いが強く、SAPICAエリアは「Suicaエリア」でもありながら同地（北海道）でのSuicaの発売は行われていない。Suicaと以下のカード間で相互利用・片利用が可能になっている。また、各ICカードと完全互換仕様で別名で発行されるICカード（例：nimocaに対するめじろんnimoca、でんでんnimoca）も利用可能である（詳細は各ICカードの頁を参照）。ただし、一部事業者が発行している特割用カードは各社とも相互利用の対象外となっているほか、それ以外にも取扱いに制限がある。下記のカード・事業者とは、今後の相互利用または片利用が予定・検討されている。ただし改札外乗換が適用される場合をのぞく、運賃超過の場合返金なし。
IC定期券は有効区間内なら残額は問わない。残額不足の際はいずれの場合も、着駅・降車停留所での精算前までのチャージが必要となる。また運賃先払いの交通機関（一部のバス・路面電車等）ではチャージを完了した上で精算となる。なお入場・乗車時に残高不足の際、クレジットカードや銀行口座から自動入金するオートチャージサービスはSuica・PASMOに限り両エリアで利用できる。それ以外のICカードのオートチャージについては、当該ICカードのエリア以外では利用できない。またオートチャージ可能エリア内でも簡易改札機（一部駅は可）、新幹線改札機、JR・私鉄連絡改札機などではオートチャージは利用できない。日本国内の電子マネーにおいては、ビットワレット（現在の楽天Edy）が2001年（平成13年）にサービスを開始した「Edy（現在の楽天Edy）」が先行していた。混雑した駅構内では物販の支払いに電子マネーを活用することで釣り銭のやり取りが省けてスピーディな買い物が可能となり、より利便性が高い。この可能性に着目したJR東日本ではSuicaを電子マネーとして活用する施策を打ち出し、2003年（平成15年）11月よりVIEW Suica会員限定でSuica電子マネーモニターを実施した結果、これが好評だったため、翌2004年（平成16年）3月22日より正式にSuicaショッピングサービスとしてスタートした。この電子マネーサービスについても、2013年（平成25年）3月23日の交通系ICカードの全国相互利用サービス開始に伴い、PiTaPaを除く全国9種類のICカードが利用できる。また2012年（平成24年）8月12日からトミーウォーカーのPBW形式のオンラインゲーム『サイキックハーツ』で、2014年（平成26年）7月22日からWii Uで、同年12月9日からNewニンテンドー3DS・Newニンテンドー3DS LLで、2015年（平成27年）8月16日からトミーウォーカーのPBW形式のオンラインゲーム『ケルベロスブレイド』の支払い決済に、交通系電子マネー（Suica／PASMO／kitaca／TOICA／manaca／ICOCA／SUGOCA／nimoca／はやかけん）を利用できるようになった。2014年（平成26年）10月より、全日本空輸の国内線の機内販売で9種のICで決済可能になる。
2015年（平成27年）3月14日から東海道・山陽新幹線の「のぞみ・ひかり・さくら・みずほ」の車内販売の決済で使用可能になった。（「こだま」及び一部の列車は車内販売の営業がない）。今のところ、理論上日本国内どこでも・どこの家庭でも交通系9種で決済可能なのは、JRバスグループをはじめとする高速バスチケット予約サービスのWebサイト「高速バスネット」では2010年（平成22年）11月24日から、チケット購入にSuicaネット決済が利用できるシステムを、当時取り扱っていた120路線のうち90路線を皮切りにサービスを開始した。決済には、後述のSuicaインターネットサービスもしくはモバイルSuicaが利用できる。なお、この事前予約制高速バスの利用方法は電子マネーによるネット決済で予め乗車券を購入するものであり、バス車内での精算は利用できない。ただし一部の路線・便では事前予約制の指定席と、当日精算の自由席の2種類の座席を設置している場合があり、後者では路線バスの細項で前述の通り、ICカードが利用できる場合がある。本カードの機能を搭載したクレジット機能付きのカードには、VIEWカードの機能にSuica定期券の機能を追加した標準のVIEW Suicaを筆頭に、駅ビル・旅行商品・航空会社などのポイント・会員管理機能とSuicaイオカードの機能を統合したダブルフェイスカード、銀行キャッシュカードとビューカード機能、Suicaイオカードを一体化したジョイントカードがある。VIEW Suicaカードでは500円の預かり金（デポジット）は不要である。チャージ（入金）は現金のほか、クレジットカード機能を用いて現金を使わずにチャージすることも可能で、2006年（平成18年）10月1日からは自動改札機を通過する時に自動入金される「オートチャージ」サービスも開始されている。2009年（平成21年）7月27日からはインターネットに接続されたパソコンからPaSoRiを用いてチャージできる「Suicaインターネットサービス」を開始した。JR東日本では多様な情報を搭載できるICカードの特性を活用し、身分証明書（IDカード）にSuica機能を付加した学生証・社員証のサービスを行っている。通常のSuicaと同様に乗車券や電子マネー、定期券として利用できるだけでなく、学校では証明書発行認証や出欠席確認、図書館システム等、企業ではビルの入退館管理、勤務実績管理等、法人ごとの独自機能を搭載することができ、電子マネーシステムによる校内・社内の物販や飲食の決済などにも活用することができる。またIDカードの管理を一括して外部へ委託することで、法人側はコスト削減などのメリットを得ることができる。JR東日本はまず自社の本社入館証としてSuicaの実証試験を実施した上で、2005年（平成17年）11月7日、三菱電機を皮切りにSuica付社員証の提供を開始した。これは同社の本社移転に合わせて導入したもので、同社が入居する東京ビルディングの入退館管理システムに対応している。またカードフェイスには顔写真もプリントされているが、個人用に顔写真を印刷したSuicaを発行するのはこれが初めてであった。また明治大学では2008年（平成20年）11月から、Suica付学生証の発行を開始した。学生証のサービスはその後も東京造形大学などで順次開始されている。一方、東京急行電鉄ではこのサービスと同様の「PASMO機能付ICカード」のサービスを2010年（平成22年）3月から開始し、さらに2011年（平成23年）3月からはSuica付学生証・社員証とPASMO付学生証・社員証の相互提供サービスが開始され、ひとつの法人でSuica付かPASMO付のどちらかを学生・社員が自由に選択できるようになるなど、利便性が高まっている。またキオスクやNEWDAYSなどではタイムカードとして勤務実績管理が行われている。ゆうちょ銀行では2009年（平成21年）4月20日から、キャッシュカードにSuica機能を搭載した「ゆうちょICキャッシュカードSuica」を発行している。クレジット機能のないカード型Suicaとしては初の採用例で、新規入手時のデポジットは必要ない。2009年（平成21年）開始時、新規もしくは磁気カードからの変更の場合、手数料は無料だが、既に使用しているICキャッシュカードから切り替える場合は手数料が1,030円（2014年4月現在）必要となっている。またキャッシュカードに搭載されているSuica機能はMy Suicaと同じ扱いとなるため、紛失時には再発行が可能である。通常のSuicaと同様、現金をチャージすれば乗車券や電子マネーとして使用できるが、定期券情報は搭載できない。またキャッシュカードの残高からSuicaへの銀行チャージはできない。なお、郵便局の窓口で交通系ICカードによる電子マネー決済が利用できるのは、2013年（平成25年）現在、東京都新宿区に所在する新宿郵便局の郵便窓口のみで、現状では全国1箇所しか設けられていない。当初、Suica付キャッシュカードの申し込みを受付できるのはSuicaエリア内のゆうちょ銀行および郵便局の貯金窓口に限られていたが、2011年（平成23年）1月4日からJR東日本の営業エリアに含まれる各都県全域に拡大している。なお、同行ではICキャッシュカードとしてEdy搭載カードも発行していたが、これについては2010年（平成22年）2月26日受付分をもって発行を終了した。なお、2016年3月6日に開始されたゆうちょダイレクトプラスをメールオーダー新規取引を希望する場合、東日本旅客鉄道のエリア内都県に在住であっても発行する事はできない（後日、有手数料で、JR東日本管内の都県のゆうちょ銀行店舗ないしは郵便局の貯金窓口にて再発行する形であれば可能）。このため、ゆうちょダイレクトプラスでの新規取引を希望でかつSuica付きのキャッシュカードを希望する場合は、メールオーダーを使わず、窓口での新規手続、というのが現実的な手段となる。Suipoは、2006年（平成18年）7月から2010年（平成22年）6月まで実施された、Suicaとポスター、携帯電話の3つを組み合わせた広告システムである。ポスターに付属するリーダにSuica、モバイルSuica、PASMOをタッチすると、事前に登録した携帯電話のメールアドレス宛てにキャンペーン情報などのメールが配信され、商品の詳細情報をWebサイトで閲覧したり、プレゼントの抽選などができるもので、2006年（平成18年）7月31日から新宿駅の松下電器（現・パナソニック）のキャンペーンより展開が開始され、翌2007年（平成19年）4月2日からは池袋駅、上野駅、東京駅、新橋駅、渋谷駅の5駅を加えた計6駅に設置箇所が拡大された。このSuipoの情報提供システムに関する計算機間の情報転送等の技術はNECなどが特許を取得しており、特許庁は2008年（平成20年）3月7日付で「情報提供システム、広告センター、および情報提供方法」の名称で登録している（出願番号2001-094507、登録番号4089166）。その後、表示灯が運営する駅周辺地図「Navita」と組み合わせたサービス「Navita with Suipo」も実施されたが、Suipoのサービスは2010年（平成22年）6月下旬に終了した。JR東日本・JR東海でのモバイルSuica会員のみのサービスとして、アプリから所定の操作を行うことで、乗車時に携帯電話を、東北・北海道・山形・秋田・上越・北陸の各新幹線の自動改札機にタッチするだけのチケットレスで利用することが可能である。ほかに、JR東海の「エクスプレス予約」への入会・登録を行えば、東海道・山陽新幹線のネット予約・チケットレスサービス（EX-ICサービス）が利用できる。この場合は、モバイルSuicaをVIEWカード〈TypeIIおよび法人カードを除く〉で登録・決済しており、エクスプレス予約の決済もVIEWカードで利用する、という条件の会員が、事前にモバイルSuicaで操作し「ビュー・エクスプレス特約」へ登録するか、JR東海エクスプレスカードに入会し、モバイルSuicaに追加登録することが必要である。いずれの場合も、モバイルSuicaの年会費とは別に、ビュー・エクスプレス特約（VIEWカードでの決済）、またはエクスプレスカードの年会費が別途徴収される（1,000円+消費税）。なおJR西日本の「J-WESTカード・エクスプレス」では、モバイルSuicaへの登録・利用はできない。なおJR東日本の各新幹線と、東海道・山陽新幹線（EX-ICサービス）では、予約・乗車時に行うモバイルSuicaの操作が異なる。2017年夏を目途に、東海道新幹線・山陽新幹線（東京-博多）でSuicaなどのIC乗車カードで乗車するシステムを導入、ただし新幹線はSFではなく、ネット予約でカード番号を登録して・クレジットカードでの決済になる。従来のエクスプレス予約の会員でなくても利用でき、EX-ICと同様(ただし、EX-IC自体は、従来通りの提供を継続)な利用方法になる。首都圏主要駅を中心に、現金・Suica（相互利用可能な全カード）にも対応したキーレスロッカーの設置が進んでいる。操作はタッチパネルで行い、レシートも発行される。現金払いでカギを使うときと同様に、預けるときにタッチしたカードで引き出す時にタッチすると取り出せる仕組み。Suicaのみでレシートが出ないタイプもある。埼玉県さいたま市大宮区にある鉄道博物館では、Suica電子マネーサービスを利用した入退館システムを導入している。入館時に入館チケット販売機でSuica等のICカードで入館料を決済し、入館情報を登録する。ICカードをそのまま入館券として使用し、改札機にタッチして入館する。また退館時には、改札機に入館時に登録したICカードをタッチするだけでよい。同館は入場や体験展示の予約のほとんどがICカードによる登録制となっているため、Suica等を所持していない入館者には入館券の代わりに、電子マネー非対応の貸出用入館ICカードが貸与され、退館時に有人窓口で返却する。館内のレストラン・ミュージアムショップ・自動販売機でもSuica等の電子マネーによる決済が利用できる。なお相互利用しているICカードのうちPiTaPaは電子マネー相互利用対象外なので、入退館システム・電子マネー決済のいずれも利用できない。また、しばらく使えなかったmanacaは利用できるようになった。2009年（平成21年）シーズンから、JR東日本が株式を保有するJリーグ・ジェフユナイテッド市原・千葉のシーズンチケットとして使用が開始された。シーズンシート購入者には、ジェフ千葉オリジナルのカードフェイスがプリントされた「Suica機能付ワンタッチパスICカード」と席種・席番が記載された「情報カード」が配布される。フクダ電子アリーナ開催のホームゲームでは、入場ゲートでカードリーダーにワンタッチパスをタッチして入場を認証し、入場後はシート位置のスタンド入口で係員に情報カードを提示して自席へ入場する流れとなる。このため入場の際にはワンタッチパスと情報カードの両方を携行する必要がある。なおワンタッチパスは現金をチャージすれば、通常のSuicaと同様に乗車券機能や電子マネー機能を利用できる。「シーズンチケットの価格+デポジット（500円）」で発売されるが、カードは継続使用するため、次シーズンもシーズンシートを継続購入すればデポジットは不要である。小中学生用は発売されていない。なおJR東日本は2009年（平成21年）から、ジェフ千葉のユニフォームの背中部分スポンサーを務めており、Suicaのロゴタイプがプリントされている。インターネットを経由してクレジットカードから手持ちのSuicaへチャージしたり、インターネットでの物品購入にSuica決済が利用できるシステムで、2009年（平成21年）7月27日にサービスが開始された。このサービスを利用するには利用登録が必要で、チャージ・決済にはパソコンにFeliCaポート/パソリなどのカードリーダライタを接続することが必要である。サービスで利用できるSuicaは記名式カード（Suica付きビューカード、My Suica、Suica定期券、Suica付学生証・社員証、ゆうちょICキャッシュカードSuica）のみで、無記名式カードは利用できない。このうちMy SuicaとSuica定期券については、電子マネーマーク下に緑色の丸の記載がある2008年（平成20年）11月以降に発行されたもののみ利用可能で、それ以前に発行された旧カードでは利用できない。またモバイルSuica、モノレールSuica、りんかいSuica、相互利用を実施しているICカードでも利用できない。なお、決済に使用できるクレジットカードはビューカードのみである。このサービスでSuicaにチャージできる金額は、1,000円以上であれば1円単位で指定可能である。また、チャージ上限の20,000円まで一度にチャージする「満タンチャージ」機能もある。日立製作所が、2013年（平成25年）7月1日より、JR東日本のSuicaの利用履歴をビッグデータ解析技術で活用し、駅エリアのマーケティング情報として企業に提供するサービス「日立 交通系ICカード分析情報提供サービス」を開始した。首都圏のJR東日本・私鉄約1800駅を対象として、Suicaの利用履歴や記名式Suicaに登録された年齢・性別から駅の利用者の性別・年代別構成、乗降時間帯などの各種利用情報を平日・休日別に集計・分析し、可視化したリポートを毎月提供する。PASMOなど相互利用カードのデータは集計・分析の対象にならない。しかし、日立製作所側からはこのサービスが開始前に発表されたものの、JR東日本側が公式に何も発表しなかったため、国土交通省が個人情報保護法に抵触しないか事情を聞き、「事前に利用者に説明すべきだった」と注意したことが大手新聞社により報道された。JR東日本では、日立への提供時にSuicaのIDを他の番号に振り直しSuicaIDとの紐づけができないようになっていること、利用者の氏名・電話番号や、電子マネーでの購買履歴を提供していないことなどから、「個人情報には該当せず、法的に問題はない」としているが、7月25日に「よくいただくお問い合わせ」として、この件に関するプレスリリースを発表し、説明が不十分だったことを謝罪し、希望者を売却対象から除外（オプトアウト）することを発表した。その後、有識者会議を設置して今後の対応を検討し、結論が出るまでは社外へのデータ提供は行わないことを発表した。

出典:wikipedia