ISDN（アイエスディーエヌ、Integrated Services Digital Network、サービス総合ディジタル網）とは交換機・中継回線・加入者線まで全てデジタル化された、パケット通信・回線交換データ通信にも利用できる公衆交換電話網である。ITU-T（電気通信標準化部門）によって世界共通のIシリーズ規格として定められている。音声は、0.3 - 3.4kHzを64kbpsの回線交換でISDN網内を伝送しているため、VoIPよりも音声品質が安定している。また北米・日本はμ則、その他の国々ではA則がPCM非直線符号化に使用されているため北米・日本側の関門電話交換機で変換している。データ通信では、通信相手が電話番号で特定でき、回線交換は通信速度が、パケット通信はQoS（サービスの品質）が保証されている。電話番号は、通常の市外局番のものがDチャネル1つあたり1つ割り当てられる。また「ダイヤルイン」や「i・ナンバー」を申し込むことにより、電話番号の追加が有料で可能である。ダイヤルインを利用した番号の追加はDチャネル毎に与えられた1つの番号を含めて最大で9999番号、i・ナンバーを利用した番号の追加はDチャネル毎に与えられた1つの番号を含めて最大3番号で番号の利用は回線につながったISDNターミナルアダプタに番号を設定する事でIインターフェースに2チャネルあるBチャネルと1チャネルあるDチャネルで自由に利用することが出来る。また、ダイヤルインやi・ナンバーの電話番号は通常の市外局番の電話番号以外にフリーダイヤルの0120や0800で始まる番号や情報提供料を発信者に課金するダイヤルQ2の0990で始まる番号、#ダイヤル（着信短縮ダイヤルサービス）の番号などの割り当てを受けることも可能。ISDN相互間の通信の場合、サブアドレスという付加番号を電話番号の後に付け同じ電話番号の中から特定の端末を指定しての呼び出しが可能である。またサービスクラスと呼ばれる可能な通信方法を呼び出し時に知らせる機能により、ファクシミリからの発信の場合にファクシミリのみ応答させるといったことが可能である。かつてはINS回線と通常のアナログ加入電話回線では加入者線が収容される交換機が異なるために、移行時には必ず電話番号が変更となった（このため、市内局番の枯渇が生じたため、一部の市内局番の収容局番の少ないところを他の収容局で利用する嚆矢となった。例として秋田市の岩見三内収容局で使われていた883・884局は、何れも下4桁が2000番台しか当該収容局で使われていなかったため2000番台以外の一部を前者は秋田大町収容局のISDN番号用、後者は新棟秋田収容局のISDN番号用に転用された。代わって、岩見三内収容局のISDN用番号は881-2xxxが割り当てられた）。アナログ回線からINS回線への変更時に同番移行が全国で可能になったのは1997年4月末のことである。この後もINSからアナログへの同番移行はアナログ→INS同番移行を行なった回線をアナログ回線に戻すときのみ可能であったが、2002年9月2日に全回線で可能となった。余談だが、かつてのVodafone 3GからISDN回線に発呼した場合、呼び出し音が異なっていたことがある（ソフトバンクモバイルとなってからしばらくして、この現象はなくなっている）。回線交換方式の場合、接続時間と通信地点間距離とで課金される。日本では、アナログ電話網と同じ料金である（離島特例通信を除く）。バーチャルコール方式のパケット通信の場合、接続時間に関係なくパケットの長さと数のみで定まるデータ量課金である。月額基本料金は、アナログ電話回線2回線分より安く設定されている。日本では一般的な基本速度TCM-ISDNはヨーロッパ・アジアの基本速度Euro-ISDNと加入者線インタフェースが異なるため、回線終端装置 (DSU) の互換性は無い。また、一次群速度加入者線インタフェースについても地域によって異なっている。DSU以外の部分は、ソフトウエアの変更のみで各国対応となる機器が多い。基本インタフェースのNTの端末側（S点・T点）は終端された4線式のバス配線であり、ポイント・マルチポイント構成と呼ばれる1本当たり最大8台の端末の接続が可能である。次の2種類がある。また端末接続用のモジュラージャックはバス配線に直接取り付けるか、長さ1m以内のスタブを介して取り付ける。モジュラージャックから端末までのコードは原則は10m以内に制限されているが、ポイント・ポイント構成の場合に限り25mまで延長できる。一次群速度インタフェースのNTの端末側（S点・T点）は4線式の配線であり、ポイント・ポイント構成と呼ばれる1本当たり1台のみの端末の接続が可能である。伝送路から伝送された信号を回線終端装置 (NT1) でS点インタフェースに変換し、超高速伝送の可能なルータ・G4 FAXなどのS点インタフェース機器 (TE1) を接続する。また、構内交換機 (NT2) などを使用し内線通信などを可能にすることもある。S点インタフェースが複雑なために実際にS点インタフェースを備えた端末機器（G4 FAXやISDN対応電話機）は少なく、ターミナルアダプタ (TA) で変換して従来のアナログ電話機・ファクシミリ (TE2) やLAN・コンピュータ機器を接続して利用する形態が一般的に行われている。ターミナルアダプタは、ISDN回線からの給電のみでは動作しない。そのため、乾電池などで停電補償を行うものがある。NT2とTAの機能を持ったターミナルアダプタの場合また、NT1、NT2、TAの機能を全て備えたターミナルアダプタの場合は以下のようになる。端末設備と電気通信回線設備との最初の接続点が分界点となる。具体的には基本速度インタフェースの場合は保安器または主配線盤の端末側ねじ止め部分、一次群速度インタフェースの場合は配線盤の光コネクタ部分である。ISDNにはBとDの2つのチャネルがある。Bチャネルを束ねたチャネルも定義されている。基本速度インタフェース (BRI: Basic Rate Interface) は64kbpsの2個のデータチャネルと16kbpsの信号チャネルから構成され、2B+Dなどと表記される。基本速度インタフェースはSOHO、個人、バックアップ回線として利用される。ISDNには、基本速度インタフェースと一次群速度インタフェースの2種類がある。加入者線伝送方式として、アナログ電話回線と同じ2芯ツイストペアケーブル通信線路が使用されることが多い。電話局設置の電話交換機からDSUの動作と音声通話に必要な最低限の給電が行われる。伝送方式は、地域や電気通信事業者によって異なっている。TCM-ISDNは、日本のNTT東日本・西日本の「INSネット64」で使用されている。ピンポン伝送とも呼ばれる時分割方向制御方式 (Time Compression Multiplexing) でAMI符号化によるベースバンド伝送を行っている。使用する周波数帯域が広くなるが、伝送装置が単純となる。また加入者線間でタイミングを合わせて送受信を切り替えるため近端漏話が無く遠端漏話のみとなり、細い加入者線で長距離伝送が可能である。日本国内において遍く提供されているように思われているがINSネット64の場合（メタル線）、収容局から加入者宅までのメタル線路長が8 - 10kmを超えるような場合には、サービス提供が困難であると言う問題がある。周波数帯域が重なってしまうためADSL回線と加入者線（ISDN回線）の同時使用は不可能である。また相互干渉を抑えるAnnex C規格の採用や同じより対線の組にISDNとADSLを収容しないようにする収容代えが必要であるなど、日本国内の一部からはADSL普及を阻害したと批判されたこともあった。日本におけるEuro-ISDNは、電力系通信事業者のISDNにて使用されている。また平成電電のISDNサービスもEuro-ISDNを採用していた。ヨーロッパ・アジア諸国で使用されているEuro-ISDNはエコーキャンセラを用い、上り下りを同じ周波数帯域のデジタル変調で伝送している。使用する周波数帯域が狭くなるが、伝送装置が複雑となる。Annex B のADSLと加入者線の同時使用が可能である。一次群速度インタフェース (PRI: Primary Rate Interface) は、より多くのチャネルから構成される。企業やプロバイダの回線として利用される。構成は、地域によって異なっている。加入者線伝送方式として、2芯の光ケーブルが使用されることが多い。給電が行われないため、加入者側で電源の確保が必要である。一次群速度インタフェースよりも高速な回線インタフェースである。開発や試験サービスが行われていたが安価な常時接続で定額料金のIP加入者線サービスが提供されるようになり、一般家庭向けの商用サービス化は行われなかった。旧日本電信電話公社によって1970年代から独自の研究が行われていた。高度情報通信システム (INS=Information Network System) と呼ばれ1984年、三鷹市・武蔵野市で現在のものと互換性のないYインタフェースで実用化試験が行われた。ちなみにYインタフェースでのINS (ISDN) 回線は回線構成が1B+1Dで通話と同時にFAXの送受信が行えないなど不便があったため、デジタルで通信を行う以外は旧来の電話と機能に変化が無いため現行のIインタフェースのISDN回線では回線構成が2B+Dになったらしい。1988年4月19日に旧NTTによって「INSネット64」「INSネット1500]」の商標でIインタフェースによる商用サービスが開始され、1998年のNTT再編後はNTT東日本・西日本から提供されている。大阪市中央区淡路町にあるNTTのビルには「明日への通信 INS発祥の地 昭和63年4月」の石碑がある。また、2000年代に入り他の電気通信事業者のサービスも開始された。登場当初はバーチャルコール方式パケット通信 (INS-P: INS-Packet switching service) による、大型コンピュータなどのパケット通信網 (DDX-P: Digital Data eXchange Packet switching service) へのアクセスなどから利用された。間欠送信であるアメダス・クレジットカードの信用照会 (CAFIS) などに、パケット通信特有のデータ量による課金体系であることを生かして使用された。また「INSネット1500」1回線で23本の回線が取れることを生かして、インターネットサービスプロバイダのダイヤルアップ接続用アクセスポイントの拡充に使用された。1995年12月に、低価格のターミナルアダプタ「MN128」（NTT-TE東京（現NTT-ME）とビー・ユー・ジー（現ビー・ユー・ジーDMG森精機）の共同開発）が発売されたことが引き金となり、翌1996年に入ると日本電気やオムロンなどから低価格のターミナルアダプタの発売が相次ぎ価格が急速に低下。さらに深夜時間帯の市内・隣接地区の特定番号への通話が定額となる「テレホーダイ」サービスの開始もあり、それに伴いインターネットへのダイヤルアップ接続用途で個人や中小企業向けに一気に普及した。また企業では構内交換機が比較的高価になるが「INSネット1500」1回線で23本、「INSネット64」1回線で2本の電話回線が取れることからアナログ電話回線を多数引き込むよりも電話加入権（施設設置負担金）や毎月の回線使用料（基本料金）が安くなるため、多数の外線電話を束ねる用途でも普及した。2005年度末に734万回線であった契約数が、2015年度末に256万回線となった。大企業では、1990年代の公衆網と専用線との接続の自由化による外線本数の減少・交換設備の維持費の問題や料金の安いIPセントレックスの普及によって非常用通信の確保のための最低限の回線以外がで解約されるようになった。i・ナンバー、ダイヤルインで電話・FAXそれぞれに番号を与えて1つのISDN回線で兼用していた中小事業所では、複数回線対応の0AB-J番号のプライマリIP電話への置き換えが進んでいる。銅線の加入者線で高速・常時接続・定額料金のインターネット接続の可能なADSLが、2000年代に入るころから普及しはじめ、加入者線の共用が出来るアナログ電話回線に戻したりCATV・FTTH（光回線）も含めたブロードバンドインターネット接続によるIP電話への移行が増加し減少している。またプロバイダにおいても前述のブロードバンドインターネット接続の普及によってダイヤルアップ接続用のアクセスポイント回線がナビダイヤルを使った全国共通番号回線などの形に移行されて縮減されており、通信事業用のISDN加入も減少傾向にある。上記の状況において、あえてISDNを利用する主な目的としては以下の事例がある。2025年までにISDNを廃止することが、NTTにより発表されている。音声通話は、「ひかり電話」、デジタル通信モードは「オールIP対応端末」または、「変換アダプタ接続でISDN専用端末を使用」が提案されている。補完策として、「メタルIP電話上のデータ通信」も検討されている。2011年6月にはISDNからの乗り換え向けに安価なプランの「フレッツ 光ライト」が開始された。2012年5月にはISDN専用電話機等をひかり電話で使えるようにするNetcommunity VG230iが販売開始された。電力系通信事業者では10社中、沖縄通信ネットワーク (OTNet) を除く9社が導入した。北海道総合通信網が2006年9月30日・東北インテリジェント通信が2010年4月・北陸通信ネットワークが2004年5月26日・中部テレコミュニケーションが2015年9月30日・エネルギア・コミュニケーションズが2011年 3月・STNetが2011年3月31日・九州通信ネットワークが2013年12月20日にサービス終了した。0AB-J IP電話を提供していない北海道総合通信網・北陸通信ネットワークが、総務省から割り当てられた市内局番を返上している。

出典:wikipedia