三大コンピューターグループ（さんだい- ）は、1970年代に当時の通商産業省の指導の元に作られた、日本における3つのコンピュータメーカーのグループ。当時、日本では汎用コンピュータの開発が欧米に比べ遅れていたため、コンピュータメーカー6社を集め3つのグループを形成した。2社で共同開発を促し、グループ同士に於ける開発競争を促した物。現在でも名残として、グループ内で共同出資した会社などが存在する。当時の日本電信電話公社（現在のNTTグループ）との繋がりも深く、公社が販売するDIPSシリーズにはこれらのメーカーのOEM製品が使用されていた。通商産業省は日本のコンピュータ産業育成のため、「もの作り」を伴い補助金をメーカーに与えるプロジェクトを長年実施してきた。以下に主なものを列挙する。なお、1980年代以後のプロジェクトはメーカーの製品開発計画とは一線を画した独自の研究プロジェクトの色彩が濃くなっている。この中でも、「新製品系列開発」は直接的にメーカー各社の新製品開発を補助するという特異なものであった。1971年に制定された「特定電子工業および特定機械工業振興臨時措置法」に基づき、以下のような計画が立てられた。この計画と大蔵省の意向により、コンピュータ業界6社をグループ化し、巨額資金を集中投入することでIBMに対抗できる国産コンピュータを開発することが通産省の意向とされた。これを受け、企業側もグループ化を受け入れざるを得なくなった。まず、富士通と日立製作所の提携がIBM互換機を開発するという方向でまとまった。次に、共通の技術導入先を持つ日本電気と東芝の提携が決まり、自動的に残る三菱電機と沖電気が提携することになった。この3グループは1972年3月にそれぞれ組合を結成し、補助金を受けることとなった。この政策を官界において主導した者は平松守彦であり、産業界は池田敏雄がこれを受け各社を調整したものとされる。補助金の性格上、様々な行政指導が付随していた。まず、グループ内での開発の重複は許されなかった。日本電気+東芝はそれぞれ別系列の技術を導入していた関係で問題なくまとまったし、三菱電機+沖電気は沖側が周辺機器開発に徹したため問題なかった。最も問題となったのは富士通+日立である。両社は単にアーキテクチャを統一することに合意しただけで、他方が開発した製品を販売するということは全く想定していなかったのである。販売面でも行政指導が行われ、日電東芝情報システムやファコム・ハイタックといった販売会社が設立された。海外への輸出も指導対象となったという。

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