バックラッシュ(Backlash)とは、ある流れにたいする「反動」「揺り戻し」の意味である。男女平等や男女共同参画、ジェンダー運動などの流れに反対する運動・勢力が、「バックラッシュ」と呼ばれている。フェミニストらによると、日本では1990年代頃から2000年代前半にかけて、日本会議や神道政治連盟などの団体が、ジェンダーフリーや「過激な性教育」及び選択的夫婦別姓制度導入などに対する反対運動を行うようになったとしている。山口智美は、新生佛教教団の関連メディアである日本時事評論社が「フェミニズムへのバックラッシュのいわばリーダー的な役割をはたしている」と主張した。ジェンダーフリー運動を左翼活動とみなし、「ジェンダーフリーは連合赤軍の思想そのもの」だとする批判もある。産経新聞、統一教会系の世界日報、正論などの保守メディアは、反共、反フェミニズムの流れからジェンダーフリーや「過激な性教育」を批判した。一方、フェミニスト側は「ジェンダーフリーと共産主義は仮に支持する人が重なっていたとしても偶然であって、基本的には別の思想である」と反論している。また、「バックラッシュ側が主張する「過激な性教育」の多くが事実に基づかない誇張である」とも反論している。2004年3月、大阪府豊中市が、男女共同参画推進センター『すてっぷ』の非常勤の館長・三井マリ子を雇止めした。2004年12月、三井は、男女平等に反対する勢力の圧力に屈した不当な雇止めとして同市と施設の管理財団を提訴し、この裁判を「バックラッシュ裁判」と呼んだ。2007年9月、１審の大阪地裁はこの訴えを棄却したため、三井側は大阪高裁に控訴した。三井側は、雇止めが「人格権の侵害」にあたることを新たに主張した。2010年3月、三井側が逆転勝訴。大阪高裁は１審判決を破棄。「豊中市が三井の行動に反対する勢力の組織的な攻撃に屈した」「説明をせずに常勤化・非常勤雇止めを行ったのは人格権の侵害にあたる」と認定し、市に150万円の賠償を命じた。「ジェンダー研究」そのものが「バックラッシュ」だという見解がある。これは「ジェンダー研究」が生得的な「女性」「男性」という性の概念を相対化して個の無限のグラデーションとしてしまい、フェミニズムそのものの存立を危うくする言説だ、との見方によるものである。性が社会的かつ後天的に成立するものならば、もはやフェミニズムが地位を向上させるべき「女性」なる主体が存在しない、ということになってしまうからである。したがってフェミニズムには、「ジェンダー研究」のことをバックラッシュだとみなす考えがある。

出典:wikipedia