着床前診断（ちゃくしょうぜんしんだん、ちゃくしょうまえしんだん、Preimplantation genetic diagnosis、PGD）とは、受精卵が8細胞-胚盤胞前後にまで発生が進んだ段階でその遺伝子や染色体を解析して診断することである。世界で最初の着床前診断は1990年に英国で『ネイチャー』誌に公表された。これは性別判定によって伴性遺伝疾患を回避する目的で実施された。現在では、遺伝疾患回避の目的で実施される着床前診断は、性別ではなく遺伝子の変異そのものを調べることが多い。他方、着床前診断によって、染色体異常を原因とする流産の回避が可能であることも判明し、世界的には流産予防を目的とする着床前診断も多数実施されている。世界的には10,000人以上の児が着床前診断を受けて誕生したと推計されている。遺伝疾患回避の方法としては、従前は羊水検査や絨毛検査などの出生前診断が実施されていたが、出生前診断では胎児の異常が判明したときに人工妊娠中絶につながる可能性が高いことが大きな問題であった。1978年ルイーズ・ブラウンの誕生をきっかけとして体外受精の技術が発展したこと、ポリメラーゼ連鎖反応等の分子生物学の技術の進歩等により、受精卵が子宮に着床する前、すなわち妊娠が成立する前に受精卵の遺伝子や染色体の検査を実施することが技術的に可能となった。ただし、ことに人間の場合、優生学を継承した生命の選別・選民思想などの生命倫理的な問題があるとする意見もあり、その是非については議論が分かれる。同様の問題は出生前診断についても当てはまる。近年では、全部の染色体の細かい区画を網羅的に検査するアレイCGH法（比較ゲノムハイブリダイゼーション）が開発された。着床前診断が社会的に受け入れられているかどうかはその国の宗教的背景に大きく影響を受けている。ローマ・カトリック教会はかつてエイズ予防目的のコンドーム使用にも反対するなど、生殖についてきわめて保守的な姿勢で知られるが、着床前診断を含む生殖医療にもきわめて制限的である。ローマ・カトリック教会は受精の瞬間から受精卵に人としての尊厳が生じると考えるためである。従って、ローマ・カトリック教会は中絶にも着床前診断にも反対している。ローマ法王庁のお膝元であるイタリアではベルルスコーニ首相が2004年に生殖医療を厳しく制限する法律を作った。この法律に対しては有名なモデルであるモニカ・ベルッチを始めとした反対運動が広がっている。ローマ・カトリックの信者が半数を占めるドイツでも着床前診断は法でほぼ禁止されていたが、2010年着床前診断は違法ではないとの判決が最高裁判所で出たため、着床前診断が可能となった。その他ヨーロッパ諸国では生殖医療を法律で規制して、その範囲で認めようとする国が多い。イギリスでは病気の兄姉に臍帯血移植を提供する目的の「救世主兄弟」を着床前診断で産むことも事実上、認められている。一方、ヨーロッパの宗教的迫害から逃れて清教徒が移住した歴史のある米国では、着床前診断を含む生殖医療にはほとんど何の制限もない。キリスト教国以外では、儒教、ヒンズー教などの影響で男尊女卑のある国では、もともと出生前診断による女児の中絶が行われていて出生児の男女比が変わってしまっているため、女性の権利を守るために着床前診断による産み分けを禁じている国が多い。ユダヤ人の国家であるイスラエルでは、着床前診断を認めている。日本産科婦人科学会は指針として、着床前診断を重い遺伝病の患者などに限定。男女産み分けは認めていない。アレイCGH法は、日本では新型着床前診断とも呼ばれている。新型出生前診断がトリソミーの検出に有効であるのに対して、新型着床前診断は不妊や流産の予防などにも有効であると言われるが、この目的は日本産科婦人科学会のガイドラインに違反しており、学会に反した一部の産科でしか利用できなかった。しかし、日本産科婦人科学会は2015年に入って、臨床研究として2017年末までに100人を対象としたアレイCGH法を実施すると発表した。これは、トリソミーといった遺伝性疾患の予防ではなく、不妊や流産の予防などを目的としたもので、着床前スクリーニング（PGS）と呼ばれている。着床前診断を規制する連邦法がなく、男女産み分けも含めて着床前診断は自由に行われている。遺伝子疾患や染色体異常を回避する目的の着床前診断が認められている。

出典:wikipedia