土曜日の夜の虐殺（どようびのよるのぎゃくさつ、）とは、ウォーターゲート事件の渦中であった1973年10月20日の夜、アメリカ大統領リチャード・ニクソンが同事件のだったアーチボルド・コックスを解任し、その過程において司法長官エリオット・L・リチャードソンとの2人を辞職に追い込んだ出来事で当時のアメリカ国民に衝撃を与えた。あるいは土曜の夜の大虐殺及び土曜夜の大虐殺とも言われる。ウォーターゲート事件を調査するためにニクソン大統領が設置して、1973年6月17日にリチャードソン司法長官が任命したコックス特別検察官は、7月16日に上院特別調査委員会で大統領執務室の中で行われた会話を極秘に録音したテープの存在が明らかになったことで、7月18日に事件の証拠として大統領執務室の中で行われた会話の録音テープ8本の提出を求めた。しかしホワイトハウスはテープの提出を拒否したため、特別検察官は7月23日に連邦地裁に持ち込み、8月29日にワシントン連邦地裁のシリカ判事は特別検察官の訴えを認めて大統領にテープの提出を命じ、ニクソンは大統領特権を盾にこれを拒絶したが10月12日に連邦高裁での控訴審でもシリカ判事の決定を支持した。このため、連邦最高裁に上告する選択肢もあったが、あえて上告せずに10月19日に録音テープについてニクソンが個人的に尊敬する議員の1人であり、野党・民主党の重鎮でもあるジョン・C・ステニス上院議員が聞き取りをしてその調査報告を行い、その上で特別検察官に提出するとして、提出命令を取り消すようコックスに要請した。これを（ステニス妥協案）という。しかし同日夜、コックスは書き起こしの調査報告ではテープの内容全体を示すことにならないとしてこの妥協案を拒否した。翌日の10月20日(土)の記者会見でコックスはあくまで録音テープの提出を求めることを明らかにして、妥協案を拒否されたニクソンは、この日連邦政府機関が休みであったにも関わらず、密かにコックス解任のために行動を起こした。まず任命したリチャードソン司法長官に圧力をかけ、コックスを特別検察官から解任するよう求めたが、リチャードソンはこれを拒否し抗議して辞職をした。ニクソンは次にラッケルズハウス司法副長官に同じ要求をするが、彼もこれを拒み、ニクソンによって辞職させられる。さらにニクソンは訟務長官であったロバート・H・ボークを司法長官代理（リチャードソン辞職に伴い）に任命し、コックスを解任するよう命じた。上述のリチャードソンとラッケルズハウスは両人とも、上院司法委員会の任命公聴会で特別検察官の職に干渉しないという宣誓証言をしていたが、ボークは委員会へそのような宣誓をしていないこともあり、命令に従ってコックスを解任した。その後ニクソンはFBIを動員し、特別検察官、司法長官、司法副長官の執務室を封鎖させ（事件の書類も差し押さえられた）、特別連邦検察局を廃止し、事件の調査に関する全ての権限を司法省に移すと発表した。その様子はテレビで放送され、国民に「警察国家の再来」「犯罪容疑者が権力で事件をもみ消している」と受け取られたため、抗議の電報・電話がホワイトハウスに数万通押し寄せた（各議員の事務所にも殺到した）。この間には、ニクソンとコックスの間に立ったステニスがワシントンD.C.の自宅で銃撃され、重傷を負うという事件も起きた。この出来事でニクソンは国民とマスメディアから激しい非難を浴び、連邦議会もニクソンの行為を大統領の権力の濫用と非難し、ニクソンに対する多数の弾劾法案が議会に提出される事態に至る。この結果、ニクソンは10月23日にシリカ判事の提出命令に従うことを言明せざるを得ない状況に追い込まれる。そして11月17日の記者会見で自身の行為を次のように弁明している。この「土曜日の夜の虐殺」が起こした波紋は大きく、行政の最高責任者が司法と立法を蔑ろにして、法律的にも道徳的にも大統領は威信を失った。また多くの国民は事態の成り行きから判断して録音テープの中にはニクソンにとって都合の悪い会話が相当あり、ウォーターゲート事件に深く関わっている事実を示すものがあるに違いないという確信を持つことになった。丁度この時にアグニュー副大統領が州知事時代の収賄容疑で副大統領を辞任して、10月12日に当時下院院内総務であったジェラルド・R・フォードがニクソンから副大統領の指名を受けたところであった。この後に議会の承認を得て後任として正式に副大統領に就任してから、ニクソン大統領の弾劾の動きが加速していった。また「土曜日の夜の虐殺」がきっかけとなり、1978年には設置法（ワシントンD.C.巡回区連邦控訴裁判所が任命する独立機関の設置を定める法）が可決・制定された。同法に基づいてビル・クリントン大統領に対するの捜査では、ジャネット・リノ司法長官によってケネス・スター特別検察官が任命された。しかし、特別検察官の捜査が行き過ぎと言う批判が起きたばかりか時に政争の具にされる（スター自身は共和党と繋がりの深い弁護士だった）と言う結果を生み、1999年に廃止されている。

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