越後石山駅（えちごいしやまえき）は、新潟県新潟市東区石山にある、東日本旅客鉄道（JR東日本）信越本線の駅である。新津駅より乗り入れる磐越西線の一部列車も利用が可能である。相対式ホーム2面2線を有する地上駅。駅構内には跨線橋など両ホームを結ぶ連絡手段はなく、それぞれのホームが独立した構造となっており、駅舎横の地下道を利用する。新潟駅が管理する業務委託駅で、駅業務はジェイアール新潟ビジネスが受託している。ただし駅員が常駐しているのは西側の新潟方面ホームで、東側の新津方面ホームは無人となっている。新潟方面ホームの駅舎には有人改札口、自動券売機（タッチパネル式1台）、指定席券売機（1台、営業時間 7:00 - 20:00）の他、自動販売機、トイレなどがある。以前、有人改札口にはみどりの窓口が併設され出札業務も行っていたが、指定席券売機設置に伴い2010年2月25日をもって出札業務を終了し、現在は改札業務のみを行っている。ただし早朝・夜間は新潟方面ホームも無人となる。新津方面ホームの駅舎には、自動券売機（タッチパネル式1台）、自動販売機などがある。双方のホームとも自動改札機が設置されており（新潟方面、新津方面：各2通路）、全通路でSuica等のICカードが利用できる。以前は両ホームとも出入口が複数設けられていたが、自動改札設置に伴って出入口は駅舎内のみに集約され、それ以外の出入口は閉鎖されている。駅の東西は新潟市が管理する地下通路で結ばれている。新潟寄りには、白新線の東新潟駅と新潟貨物ターミナル駅に通じる貨物支線各1本と新潟車両センターへの連絡線1本が分岐しており、それら3本の線路が下り線から上り線を介して連続して分岐している。このため、当駅から新潟寄りにおいて事故や工事等の影響で列車が運行できない場合、新津方面の列車を当駅で折り返し運転させることも可能である。ただし、特に上り列車は当駅へ入線する際にポイントを複数通過するため、激しく振動する。なお、当駅と東新潟駅を直通する旅客列車は運行されておらず、両線が接続する上沼垂信号場での乗り換えも不可能なため、両駅間を往来する際はいったん新潟駅を経由する必要がある。※のりば番号はスマートフォン向けアプリ「JR東日本アプリ」の駅構内図に基づく。2015年度の1日平均乗車人員は2,022人である。各年度の1日平均乗車人員は以下の通り。当駅周辺は東区石山地区の中心地に位置しており、中央区中心部から続く市街地の東縁に所在している。周辺は住宅地で、家並みの合間には畑が点在し、外郭部には水田が続いている。また東区と中央区、江南区の3行政区の区境に近接している。当駅は1960年に旅客駅となって以来、東区石山地区の主要交通手段の一つとして利用されている。1976年4月、新潟方面ホーム側駅前に、新潟市の農業試験施設を兼ねた植物園「新潟市園芸センター」が開設された。しかしセンターの駐車場は収容台数が少ない上に駅前広場もなく、駅舎に車両を直接乗り付けにくい道路構造となっているため、慢性的に交通障害が発生しやすくなっている。またセンター自体も既に施設が老朽化している上、周辺では宅地化が著しく進捗したため施設拡充が困難となっていることから、新潟市では園芸センターの機能を中央区鐘木の鳥屋野潟南部地区と南区白根地区に分割して移転する計画を進めており、前者は現在整備が進められている交流センターエリア「いくとぴあ食花」の施設群のうち、市民の緑花啓発に関する機能を中心とした「新潟市食育・花育センター」として2011年10月15日に移転オープンした。また後者は農業・園芸に関する研究機能を中心とした「新潟市農業活性化研究センター」「新潟市アグリパーク」として、南区東笠巻新田地内で2013年度中（2014年春）の移転・整備完了を予定している。新潟市はこの移転計画立案にあたり、園芸センター移転後の跡地利用について周辺住民を対象にアンケートを行ったところ、85%が「緑地保存」を希望したことを受けて検討を進めた結果、2010年秋に「越後石山駅西口整備事業」の計画案が公表された。現在園内にある樹木を活用しつつ公園や駅前広場を整備する他、市道を拡幅するなどして駅へのアクセス改善を図るもので、今後2014年度中の全面竣工を目指して計画が進められる。なお新潟市・JR新潟支社とも、この事業案においては駅舎の改修・改築に関しては言及していないが、当駅は前述の通り、上下線のホーム各々に改札口が設けられ、改札内のトイレは新潟方面ホームにしかなく、且つ地下道にはエレベーターやエスカレータなどといったバリアフリーに対応した設備も無いため、高齢者や障がい者に対する利便性が確保されているとは言えない状況にある。こうしたことから、石山地区の5つの小学校区毎に設けられているコミュニティ協議会は連名で「越後石山駅橋上化整備推進会」を発足し、当駅を橋上駅舎に改築して利便性を確保するよう、新潟市とJR新潟支社に対して2012年から要望活動を行っている。

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