軍隊の階級（ぐんたいのかいきゅう）は、軍隊における階級を一覧にしたものである。軍隊の階級とは、軍事組織における上下関係と指揮系統の格付け制度である。軍事組織において、階級の使用は全世界で行われている。例外としては、後述するように社会主義国の軍隊において一時階級制度が廃止されることもあったが、後に復活している。ヨーロッパ諸国の陸海軍においては、職名が階級化していったという歴史的経緯から、軍種によって階級名が大きく異なる。旧日本軍の階級は、明治3年太政官布達第604号を以て兵部省に設けられた、律令制下の四等官に倣った陸海軍大将から陸海軍權曹長までの11等級を起源とする。これらは明治6年太政官布達第154号による官等表改正で軍人の階級として引き続き用いられ、西欧近代軍の階級を和訳する際にも当てはめられた。旧日本陸海軍では、階級を上がることを進級といい、階級が下がることを降等という。一方、自衛隊では昇任及び降任といい、予備自衛官等の階級が上がる場合昇進という。ソビエト労農赤軍（1918～1935年）、中国人民解放軍（1965～1988年）、及びアルバニア軍（1966～1991年）などの社会主義国の軍隊では、社会主義の理念から、自国の軍隊を帝国主義諸国の軍隊と区別するために、軍隊の階級制度を廃止した。ただし、いずれの場合も、よく誤解されるように軍隊の職制（司令官・師団長など）を廃止したわけではなく、指揮命令系統自体は存在した。これらの諸国では後に階級制度は復活し、現在はほとんどの社会主義国の軍隊に階級制度が存在している。しかし、朝鮮人民軍のように「階級」ではなく「軍事称号」という名称を使っている例もある。厳密にいえば、赤軍の階級制度の「廃止」の場合も、「将軍」（）を「司令官」（）とするような言い換えにすぎなかった。ほとんどの現代の軍隊では階級を大きく3種類に区別している。それらはジュネーヴ諸条約で、いくぶん曖昧な区分「士官」、「下士官」及び「兵」として区別されている。以下に個別の詳細を示す。士官、ないし将校は、職権の保持によって、他の軍人から区別される。士官は指導者や指揮権保持者として訓練される。この2つの語はほぼ同義であるが、厳密には異なる場合もある。詳細はそれぞれの記事参照。士官・将校はさらに「将官」、「佐官」、「尉官」の3段階に分けられる。長期間にわたり単独で作戦を実施することが期待される典型的な部隊や編制（旅団以上の部隊や艦隊・戦隊等）を指揮する士官が将官である。将官の階級は、典型的には大将、中将、少将、准将が含まれる。いくつかの軍では、元帥のように、別の肩書きを付与された上記の例より上位の階級が一つ以上ある場合がある。それらの階級はしばしば、ドイツやカナダのように廃止されたり、あるいはイギリスやアメリカ合衆国のように戦時や名誉昇任に制限されたりすることがある。いくつかの肩書きは純粋には階級ではなく、将軍の職務や、名誉的な肩書きである。実例をあげると、フランス陸軍では、陸軍大将（軍の将軍:）及び、陸軍中将（軍団の将軍：）は陸軍少将（師団の将軍：）の職務である。またフランス元帥（）は最高司令部の官職に由来するが、フランス元帥に授与された実務上の指揮権はしばしば失われた。佐官は、単独で短期間の作戦を実施できることが期待される典型的な部隊（大隊及び連隊、大型軍艦、飛行戦隊）を指揮する上級士官である。佐官は一般的には参謀の職務もつとめる。典型的な佐官の階級には大佐、中佐、少佐が含まれる。多くのイギリス連邦の国では、最上級の佐官（）が旅団長 をつとめる。准将（）がその職務をつとめる国もある。いくつかの国の海軍では、代将（）の階級も使用される。日本の律令官制では、「佐（サ/スケ）」は、「大将」（「督」に相当）の下位、「中将・少将」と同等の武官であったため（詳細は近衛府を参照）、平均すると軍全体を指揮する「将」の下位であるということから、この字が充てられたのであろうと思われる。しかしながら、「佐」とは文字通り「補佐」の意味である。漢字文化圏では、参謀や副官、副指揮官ならともかく、部隊指揮官の階級（とくに前近代のヨーロッパでは傭兵隊長と連隊長はほぼ同義であった）としては違和感がある。そのため中国語圏では、「佐」ではなくて「校」が用いられる。事実上は日本軍の下位組織であった満州国軍においても、中国式の訳語が踏襲された。古代中国の前漢では、将軍の下位の部隊長クラスの官位として「校尉」があり、ここから取られている。また、上記の「将校」の語も、将官と校官を総称した意味である。指揮官クラスの人材を指す「将領」という漢語があるためか、韓国軍では、「あずかる」という意味を持つ「領」の字が充てられている。尉官の階級は3つか4つの最下級士官の階級である。配下の部隊は、単独で長時間の作戦を実施することを一般的には期待されていない。いくつかの部隊では尉官も参謀の役割をつとめる。典型的な尉官の階級には大尉、中尉、少尉が含まれる。イギリス海軍のように二階級式を取っている場合もある。日本の律令官制では、大尉・少尉は、佐より下位の官位であったために、この字が充てられた。古代中国の秦・前漢においては、太尉は軍事を担当する官位の最高位であった。その後の中国では太尉という官職は消滅し、現代中国においても尉官はこの字が充てられている。准士官はそれぞれの国や軍種で扱われ方が少し異なる混合した階級である。准士官は、精鋭の上級下士官であったり、士官と下士官の間の完全に分離された格付けであったりする、通常は専門職の階級である。下士官・兵は士官や准士官の下の階級であり、軍人の大多数を構成する。下士官は、士官の指揮の下で、他の軍の構成員を監督する代理権限を許可され重要な監督責任を負う。上級下士官は尉官よりも軍歴が長いこと多く、上級下士官が公式にもつ責任と非公式に受ける敬意は尉官に勝るとも劣らない場合が多い。いくつかの国では、准士官の階級は専門職に対する階級とし最も功績ある下士官に対する階級を下士官に留めおく場合もある（最先任最上級曹長など）。下士官の階級は典型的にはかなり多くの格付けの曹長、軍曹、伍長（陸軍、海兵隊と空軍）、兵曹（海軍と沿岸警備隊）である。指揮権限がない兵は通常は○○兵のような肩書きをもつ。いくつかの国や軍種では、異なる兵科では肩書きも異なる。兵の階級には様々な格付けがあるかもしれないが、しかしそれらは通常は権限が増えるのではなく給与の変化を反映しているに過ぎない。これらが技術的に階級であるかどうかは、国や軍種による。北米と西欧の多国間軍事同盟である北大西洋条約機構（NATO）では、STANAG 2116で「NATO軍人階級符号」（the NATO codes for grades of military personnel）を制定している。STANAG 2116の別表では加盟各国の軍隊の階級と NATO 階級符号との対応が定められている。NATOではOR-5からOR-9に含まれる階級は下士官とみなされるが、加盟各国の軍隊の下士官の範囲とは必ずしも一致しない。なお、一般的な制度における准士官は上級の下士官として「その他の階級」に含まれるが、ギリシャ軍、イタリア軍、ポーランド軍、ルーマニア軍、韓国軍及びアメリカ軍の准士官は、少尉と下士官の間の「士官」にも「その他の階級」にも含まれない独立した階級である。そして、NATOは事実上アメリカ合衆国を盟主とする軍事同盟であるため、米軍のシステムに合わせて准士官の階級符号は別に設けられている。アメリカ軍では軍人の基本給と階級の対応付けに使用する連邦政府規準として給与等級 (pay grade) を定めている。この給与等級はアメリカ合衆国連邦政府における職階制給与制度に含まれる。アメリカ軍の下士官はE-4以上に分類される。ただし、兵であってもE-4以上に分類されることがある。軍全体の総司令官など。あるいは名誉階級。上に記した表の注釈陸軍では旅団（または師団、軍団）以上の部隊、海軍では艦隊の司令官など。陸軍大将以下少将、海軍大将以下少将までの階級が将官に属す。米国など准将の階級も置かれている国もあり、その国の階級制度によって代将 (Commodore) と呼ばれる場合もある。陸軍では連隊から大隊程度の部隊の指揮官、海軍では艦長、副長、船務長その他の科長など、空軍では航空団、作戦群、飛行大隊程度の部隊の指揮官。陸軍では中隊以下の部隊の指揮官など、海軍では船務士等、分隊長、分隊士など、空軍では飛行中隊以下の部隊の指揮官など。一般的に、戦闘機のパイロットには尉官から佐官が当てられる。士官候補生は士官となるための教育を受けている者。便宜上下士官などの階級を与えられる場合と、独立した階級を与えられる場合がある。日本海軍の特務士官は士官相当の階級の准士官であった。特務士官と准士官を合わせて特准と称した。特務士官になるものは兵からのたたき上げで、兵、下士官、准士官を経て特務士官に昇任した。士官相当の階級とはいえ制服や階級章は将校とは別であり作戦指揮権はなかった。例は少ないが特務士官から士官へ転官して士官の海軍少佐に昇任することができた。日本海軍の特務士官は次のように変遷。英国海軍においても1950年代までの兵曹長 () は、日本海軍の特務士官やアメリカ軍の准士官 () と同様の階級であった。なお、1970年代以降の英国海軍の兵曹長 () は英国陸軍のような上級の下士官である。アメリカ軍の准士官 () は、士官よりも下、下士官よりも上で、そのどちらにも属さない別個の階級であり、独立したキャリア制度である。本来、厳密には高度な技術を備えた専門職のための階級である。特殊な例としては、軍の内部で発生した犯罪の捜査を行うCID（犯罪捜査部）の捜査官は、将校でも下士官でもないその特性が捜査に都合がよい事もあり准士官が充てられている。アメリカ空軍の准士官は1986年に廃止された。アメリカ海軍には の階級はないが の階級はある。このように、アメリカ軍の昇任経路からみると下士官 (E-7, E-8, E-9) と准士官 (WO1, CW2, CW3) の階級が同等の階級として並立している。一方、待遇からみると、アメリカ軍の の給与と特権は階級によるが士官と同じである。准士官には将校の給与等級と同程度の給与が支払われる。しかしそれは准士官は軍での経歴が長いことが普通だからであり、時としてもっと高いこともある。WO の給与は O-1（少尉）よりも若干高い、CW2 の給与は O-3/O-4（大尉/少佐）とおおまかに同じ、CW3 の給与は O-4/O-5（少佐/中佐）とおおよそ同じである。韓国軍の（准尉）は、各種専門技術行政担当の職に補される。専門技術職に携わる将校（士官）と副士官の間に位する准士官の階級であり、各部隊及び機甲部隊で兵器、弾薬、輸送、陸軍航空などの専門職を任務とする。韓国軍の階級を3段階で分類する時は通常は将校に含まれる。准士官は士官以外の階級では最上位であり、辞令をうけて士官に準ずる特権と待遇を与えられる。一般に先任の下士官が准士官へと昇任し、下士官から士官へ昇任する制度がない場合は、下士官兵からの経歴における最も上の階級である。なお、アメリカ軍の准士官は、ここで説明する准士官とは別の階級制度である。アメリカ軍の最上級下士官に特有の職名に軍最先任上級曹長等がある。これらの職はアメリカ陸海空軍・海兵隊・沿岸警備隊の各軍種で最先任の下士官を代表し、各軍種においてそれぞれ一人だけが任命される。兵長・上等兵・一等兵・二等兵

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