櫻井 澄夫（さくらい すみお、桜井澄夫とも書く。1948年 - ）は文化史研究家、地名研究家、毛沢東バッジ研究家、ペイメントシステム、貨幣制度、クレジットカード研究家、海外関連業務コンサルタント。横浜地方史、日中関係史、都市比較論研究家。寄稿家。東京生まれ。神奈川県横浜市在住。慶應義塾大学文学部史学科卒業。飛鳥田一雄(元横浜市長）、鳴海正泰、松沢常男に続く、横浜地名研究会4代目会長。地名関係の各種講演、地方自治体の研修講師、大学（中国の南京大学地名専修課程）の特別講師を務め、また長く大手銀行系クレジットカード関連企業に勤務して、国内（本社企画部長）、アメリカ、香港（現法代表）、中国（北京事務所長）などに駐在し、この方面での業務企画、営業、海外展開、現地営業、広告宣伝などの専門家として勤務し、国の内外で、クレジットカード・ペイメントカード関連の各種大会や行事、セミナー、社員教育などでの講演、講義などを行っている。豊富なカードやペイメントシステムの実務経験に基礎を置く、世界のペイメントカードの歴史研究と19世紀から現在に至る関連資料の収集、ペイメントカード分野での執筆活動は業界内では特によく知られている。「横浜歴史文庫」を主催。「あおげば尊し」「灯台守」など、「世紀の大発見」とも言われた、一連の唱歌の原曲のアメリカでの発見などで知られる櫻井雅人（一橋大学名誉教授、英語学、欧米歌謡論）は実兄、櫻井芳朗（元東京学芸大学教授。東洋史）は父。戦前、豊島師範（現在の東京学芸大学）、静岡師範（静岡大学）、東京府立第一高女（都立白鴎高校）などの校長を務めた櫻井賢三（哲学、教育学）は祖父。40年以上に及ぶ、世界の地名資料収集の規模は東日本において(推定）最大であり、日本有数の規模を持つ。書籍のみではなく、諸外国の地名関連の資料を多数収集する。特に世界の地名の変遷、命名、改名の理論を研究。また毛沢東バッジの収集においても世界的に有名で、多年の中国駐在中に収集した文化大革命以前の初期バッジのコレクションは中国においてもよく知られている。特筆すべきは、中国でもそれまでほとんど知られていなかったが、中国では文化大革命以前にも、文化大革命時期とは数量的には比較にならないが、多種の毛沢東崇拝に由来する毛バッジが製造されており、それらは中華人民共和国の政府関連機関によって様々な行事参加章、記念章、褒章、勲章などに使用され、物資が不足していた中国で、身につける数少ない金属製品として、共産党の活動や毛沢東の崇拝に活用されたこと、そして、この種のバッジの歴史がそれまでの通説より20年以上さかのぼること、中国の肖像バッジの源流は、ソ連や蒋介石などのバッジにあることなどを、バッジの中国全土のマーケット、収集家、政府機関などの旧幹部など広範のルートからの収集、分類、体系化により明らかにし、毛バッジが中国で持つ社会的な役割を明らかにし、これが文化大革命に突然現れたものではないことをはっきりさせ、その収集内容の多彩さが中国人の収集家をおどろかせ、文革バッジ一辺倒だった中国人収集家に、バッジは収集だけするものではなく、歴史学に活用すべきものと実例を示し、この方面に眼を開かせた（月刊「しにか」1994年6月号の「バッジから見た毛沢東時代」、同誌1995年7月号の「バッジから見た朝鮮戦争」、中国で発行されている雑誌の「収蔵」などへの寄稿のほか、櫻井に関する中国での報道は多数。）ことである。また、特に文革への関心から始まった、中国や欧米のバッジの収集や研究のレベルは、櫻井の研究のはるかに後塵を拝しており、例えば2008年に出版された大英博物館の毛バッジの図録（Chairman Mao BadgesーーSymbols and Slogans of the Cultural Revolution)などは、櫻井の著作や収集を参照していないため、記述内容や収集内容が櫻井のそれと比較して立ち遅れ、極めて貧弱なことが理解できる（たとえばこの図録には文革以前の毛バッジは一枚も出ていないが、櫻井は文革期以前だけで約600種を収集したという）。櫻井はまた1940年代後半頃の、共産党による山西省の解放区で作成された極めて珍しい「鄧小平バッジ」の発見、東北の実力者であった高崗のバッジなどの発見もしており、毛沢東だけでなく、鄧小平まで含めた個人崇拝につながる「肖像バッジ」が中国社会で持っていた役割についても研究を進めている。また櫻井はバッジの現物のみならず、中国各地からの、関係の文献や昔のバッジの金型までをも収集の対象としており、バッジを活用して、中国を歴史学あるいは社会学的に多面的に研究しようとしており、朝鮮戦争関係のバッジ、毛沢東バッジの影響により作製された北朝鮮の金日成バッジ(現在も成人はバッジの装着が義務づけられている）、スターリンバッジなどの毛沢東バッジの「周辺」の収集、研究も行っている。上記の金日成バッジを中心にした月刊「しにか」(大修館書店）に書いた論文（「バッジで見る朝鮮戦争」）は、（推定）唯一の日本語による、金日成と毛沢東や中国との関係を表すさまざまなバッジに関する論文であり、ユニークかつ独創的な内容となっている。朝鮮戦争中に中国により日本批判（米軍に対する協力や哨戒艇の派遣などが原因であろう。）のバッジが作られていたことの実例を、写真で示している。毛バッジは現在の北朝鮮の金日成、金正日バッジの元になったものであり、３代にわたる金一族への個人崇拝とバッジの関係を知る上でも、興味深い研究になっている。金日成、金正日バッジの収集のためには、中朝国境付近にも赴いているという。クレジットカード・ペイメントカードの歴史の研究と、カード類の収集においても日本の第一人者。アメリカの、1世紀以上にわたり発行されているクレジットカード・ペイメントカード関連資料の収集は、特に櫻井の独擅場であり、この分野では日本には他に研究者はほとんどいない。この方面は日本では未開拓の分野であり、収集物という現物と文献、実務経験を組み合わせた実証的な研究により、これまでの、経験や、限られた、活字のみを頼りにした記述を孫引きするような書籍やマスコミ報道の誤りをいくつも正し、原典・現物の収集の重要性や収集を伴う研究のあるべき姿を独自の方法によって示している。日本の金融関係誌への長期連載（継続中）や、現代の消費者ペイメントシステムについての研究・レポート、中国の経済紙への連載など、外国経験を生かした活動を行い、過去から現代、未来への消費者のペイメントシステム全体の歴史や将来についての貨幣変遷理論をも研究、論文を発表している。19世紀末に「Credit Card」という言葉を世に広めたといわれる、啓蒙思想家のエドワード・ベラミーの研究も行っており、金融界にベラミーの紹介をしている。また、最近は、国会などで問題になっている生活保護世帯への保護費給付の方法についても、現金ではなくカードを使用して支給すべきとの意見を発表し、アメリカのようなカード先進国において、なぜEBTカード（生活保護世帯への食料品等の購入用のカード）などのように、多くの分野でペイメントカード化が進んでいるのかを、歴史資料、及び具体的な内容を示して説明し、同時に日本社会のペイメントカード化は、単なる外国からの借り物であってはならず、歴史や習慣にのっとった社会的、制度的な基盤が必要で、かつ、このままではガラパゴス化した日本のような社会では健全なクレジットカード制度の発展や、貸金業を含めた消費者信用業務の普及・進歩は難しいと、これまでの政府機関や政治家、業界関係者に対し、批判的な立場に立って、彼我の「発展過程」をもっとよく学び、新たな業務の日本的な発展や創出に努めるべきと主張している。最近はBitcoinなど、いわゆる仮想｛暗号｝通貨とペイメントシステムについての研究と評論活動を行っている。2012年に東京で、個人の収集した、150年あまり前からの世界のクレジットカード（ペイメントカード）数百点の特別展示を行っている。これはこの種の展示としては、本邦初めてのことである。10数年の中国滞在、30年にわたる中国経験により、戦後では少ない日本人の北京通の一人として知られ、中国人や日本人の企業人、研究者などとの交流も多い。日本のみならず、アメリカ、中国（北京、香港）などでの長い居住経験、欧米、アジア諸国での勤務経験があるため、世界の地名資料を多年にわたって収集し、それによって、地名はどう研究されるべきか、地名はどう保存、活用されるべきかを独自の視点から説く。また、中国の専門雑誌（『中国地名』『地名知識』など）への寄稿を行い、日本の地名研究の状況を紹介している。地名変更の問題については、特に日本の明治以来の地名改変の歴史について批判的であり、地名は時の行政当局者によって無原則に切り刻まれてきたもので、革命、占領、植民地化、戦争などによらない自国民の手による、これほどの地名変更が行われた国は日本をおいてほかにはないと主張し、無原則に使用される外来語のカタカナ表示への批判とあわせ、日本文化の継承という点から、地名は正名（＝地名を正す）と穏定（＝むやみに変更させない。）が基本であるとし、地名の管理保護の必要性を主張する。また地名は一部の地名研究者が主張するような、「大地の索引」などといった情緒的なものではなく、地名はそれ自体、実用価値のあるもので、過去の「索引」にとどまらず、過去から現在未来をつなぎ、IT時代になっても地名の活用、保存の継続はなされることが文化のみならず経済効果をも生むことを主張する。また文化的にも古い町並みが残る都市だけでなく、戦災や大火で町並みが失われても、町の歴史や文化、町に住んだ人たちの営みは、「場所」の記憶をつなぐ「地名」という言語の伝達により、地名をもとに継承・復元され、将来の都市の発展につなげることが可能であり、景観が変わっても改称すべきでないと、無形文化財としての地名の存在意義を主張する。また最近の「地名研究」「地名辞典」や、マスコミ、テレビ番組などの「地名解説」は、依然として民間語源説が主流で、科学的でなく、地名理論が理解されていないところから、学問としての地名研究の科学性の必要を説き、高名な研究者までもが影響されている民間語源説による地名解説を「バスガイド地名学」と呼んでするどく批判している。最近の食品などの原産地表示問題や、中国や台湾での日本の地名や有名ブランドの商標登録問題に対しても、これが行政や地方自治体、企業、外交関係者などの、これまでの由緒ある地名や、地名を冠する商標保護への無関心に原因があるとして、これまでのような行政、法律、経済などに偏重した対応だけでなく、地名、固有名詞、言語など人文系の研究者が参加した、専門的、総合的な研究の必要性を説く。そのような視点から、経済優先の、流行を追った、歴史や伝統的な言語に根ざさない平成の市町村合併時に生まれた新市名、とりわけカタカナ（外国語、外来語）、ひらがなの市名に対しては批判的。

出典:wikipedia