アプリケーションサービスプロバイダ（、ASP）とは、アプリケーションソフト等のサービス（機能）をネットワーク経由で提供するプロバイダ（＝ provide 提供する　事業者・人・仕組み 等全般）のこと。広義にはこうした仕組みのソフトウェア提供形態やビジネスモデルまでも指す。ASPはアプリケーションソフトの機能をネットワーク経由で顧客にサービスとして提供することであり、それを行っている事業者である。通常、利用者はブラウザソフトなどを使用してインターネットなどのネットワークを経由し、遠隔地からASPのサーバにアクセスすることで、そのサーバ内に格納された各種アプリケーションソフトの機能をサービスの形で利用する。この「ASP」という用語自体は1998年ころから用いられるようになった比較的新しい用語ではあるが、こうしたサービス形態はそれ以前から存在していた。コンピュータ（およびコンピュータ上で走るソフトウェア）を遠隔利用するというサービス形態自体は1960年代より存在していたのである。もともと、業務上使用するコンピュータは、ほぼメインフレーム（大型計算機）しか存在しなかったと言えるような時代、メインフレームではTSSをベースにしたユーティリティ・コンピュータ、VANなどの利用法があった。日本でも1970年代には、企業・会計事務所・税務事務所など向けに科学技術計算・販売在庫管理処理・税務・会計計算処理などを提供する「（計算機）レンタルサービス」「計算センター事業者」などと呼ばれるものが数多く存在した。高い時間単価を支払ってそうしたサービスを遠隔利用することが一般的であった時代があったのである。しかしその後、外部業者の大型コンピュータのサービスをレンタルすることは避け、自社に小さめコンピュータを導入するようになり、1990年代に入ると、メインフレームと比べてかなり小さくてかなり安価な「ワークステーション」や「PC」などと呼ばれるコンピュータが登場し、企業ではそれらを導入してクライアント／サーバ方式で社内で完結したシステムを（安価に）構築する方法が一般的となった。それが普通だと見なされる状況になったのである。その後、1990年代半ばになると、米国で、業務の標準化やインターネット環境が整備（ADSLやFTTHなどの回線の高速化、および低価格化）されるようになった状況を利用し、再びかつてのように、ネットワーク経由でサービスを提供する事業者が現れ、特定の企業のアプリケーションを預かるようなホスティング事業者なども現れた。日本でも一歩遅れて2000年代より、同様のことが普及しはじめた。米国で1998年ごろからこうした事業者を「ASP」と呼ぶことが行われるようになり、1999年5月には米国でという業界団体が設立されたのである。類似用語には以下があるが、ASPを別の観点から呼んだものとも言える。上記にかかわらず、メリットやデメリットを考慮するならば、すべての分野のアプリケーションで利用可能である。最近のWebシステムにおいて、多くの場合Webアプリケーションサーバ上でのアプリケーションを実装するが、データウェアハウスやCRM(顧客関係管理)などのデータを中心としたシステムにおいては、システム固有の処理が非常に重い場合がある。例えば、ETLツールによるデータ系バッチ処理や、データから帳票を作成してPDFデータ化や画像フォーマット（jpgなど）に落とす場合、処理の負荷が非常に重く、CPUの計算資源やメモリー資源の浪費が激しいため、レスポンスが重視されるWebアプリケーションサーバでの処理に向かない。このような場合、別途アプリケーション処理専用のサーバを建て、アプリケーションサービスを提供 (provide) する事が多い。これをASPサーバと呼ぶ。

出典:wikipedia