株式会社エディオン（英称："EDION Corporation"）は、日本の家電量販店チェーン。かつては複数のチェーンブランドを展開する持株会社であった。売上高はヤマダ電機、ビックカメラグループ（コジマとの単純合算値）に次いで業界3位となっている。2002年（平成14年）3月に、中国地方を基盤とする株式会社デオデオと中部地方を基盤とする株式会社エイデンの共同で、エディオングループの持株会社として設立。2005年（平成17年）4月には近畿地方を基盤とする株式会社ミドリ電化を子会社化、2006年（平成18年）7月には関東地方を基盤とする石丸電気を関連会社化するなど、徐々に規模を拡大した。2009年（平成21年）10月に事業子会社を東西2社に再編し、1年後にこの東西事業子会社を吸収合併して、一連の統合を完了した。一連の再編にあたっては併せて、「地域別ブランド」戦略を打ち立て、テリトリー外の店舗を本来の地域運営会社に移管させた。東京証券取引所・名古屋証券取引所1部上場（会社コード2730）、本社は関西地域の基盤強化を目的に2007年（平成19年）1月から7月にかけて、愛知県名古屋市千種区から大阪府大阪市北区堂島に順次移転している。傘下には北陸地方と北海道に展開をしているサンキューがある。傘下を合わせて1,212店舗（2014年3月時点）を展開し、売上高はヤマダ電機、ビックカメラに次いで第3位である。また2007年（平成19年）2月8日には、都市駅前型の業態を展開するためにビックカメラと業務・資本提携を行なった。最終的に経営統合を目指していたが、方向性の違いが明らかになったことから業務提携のみにとどまり、統合は白紙化された。その後、2年間の契約有効期限の満了をもって、ビックカメラとの業務提携を解消した。過去には全国展開を進めるヤマダ電機など関東系家電量販店に対抗するために、2002年（平成14年）からエディオン・上新電機株式会社・株式会社ミドリ電化・サンキュー・株式会社デンコードーと業務提携、5社による「ボイスネットワーク」を結成し、オリジナル商品の企画・開発などを行っていた。しかし、2004年（平成16年）にエディオンとミドリ電化との経営統合が決定し、一旦残り3社との提携を解消。2007年（平成19年）2月には、株式会社サンキューの株式40％を取得し連結対象子会社とした。2006年（平成18年）には、家具の製造を行っているマルニグループの中核企業マルニ木工にも出資し、SPA化への意欲も見せた。登記上本店があるエディオン広島本店本館の地は、源流会社の一つデオデオ（旧称・第一産業→ダイイチ）の創業地でもある。2012年（平成24年）にヤマダ電機がベスト電器と資本・業務提携した。同年12月10日に公正取引委員会が、両社以外の店舗がない10地域の内8店舗の他事業者への譲渡を条件に合併を承認したのに伴い、2013年（平成25年）の9月から11月にかけて、ヤマダ電機とベスト電器から埼玉県秩父市・福岡県朝倉市・佐賀県唐津市・長崎県島原市・長崎県諫早市・熊本県人吉市に所在する6店を譲受した。同時に種子島が問題解消地域となっている鹿児島県でベスト電器のフランチャイズ契約をしているカコイエレクトロと、2013年10月16日にベスト電器のフランチャイズ契約を解消した上で、エディオンとフランチャイズ契約を締結し、同年10月25日から旧：ベスト電器の17店舗が「エディオン鹿児島」としてオープン（加世田店は12月オープン）した他、「ベストファミリーショップ」として営業していた鹿児島県内の小型店8店はこれに先んじて同年10月1日からエディオンの店舗として営業している。2013年（平成25年）8月26日には株式会社LIXILグループと資本・業務提携を結ぶことを発表。同時に第三者割当増資を行い同年9月11日を以ってLIXILグループが株式を8.00%を保有する筆頭株主となった（現在は第2位株主）とともに、エディオンは住宅リフォーム事業を強化する。エディオンは一部地域に展開する家電量販店を統合してきた歴史から、統合後もその地域に根付いた店舗ブランドを使用する戦略を取り、各ブランドのエリア外に展開していた店舗を各地域のブランド名へ変更するなどして、地域毎に店舗ブランドを統一していた。2011年10月、2013年をめどに店名統一する方針とする記事が掲載され、2012年5月11日にはエディオンの誕生10周年を機に、直営317店舗のブランドを2012年10月1日にエディオンへ統一すると発表（発表直前の2012年3月末現在で、「デオデオ」121店・「エイデン」98店・「ミドリ」87店・「イシマル」11店）。変更そのものは同年の9月15日から順次行われたが、10月1日には、正式に直営店・京都府内と沖縄県内フランチャイズ店の店舗ブランドを会社名と同じ「エディオン」へ統一した。翌年の2013年春には京都府と沖縄県を除くフランチャイズ店舗（「ファミリーショップ」業態）も「エディオン」に屋号変更し、統一された。なお、子会社が運営する「100満ボルト」については、従来通りの屋号での運営となっている。エディオン設立直後は、各店舗とも従来のブランドを引き続き使用していた。その結果2008年頃の関東地区では、傘下の5ブランドに加えて東京エディオン運営の『エディオン』の計6ブランドが乱立する結果となった。その後、2009年から地域ごとにブランドを一本化（関東地区の場合は『イシマル』）し、さらに2012年10月にエディオンの直営店舗については統一ブランド『エディオン (EDION)』に変更され、フランチャイズ店舗については2013年春に変更された。サンキュー運営の『100満ボルト』については変更されずに存続している。統合後の店名は旧ブランドの店舗からそのまま継承されるが、広島県の「デオデオ本店」、愛知県の「エイデン本店」、東京都の「ishimaru本店」は店舗ブランド統合に伴い「エディオン広島本店」「エディオン名古屋本店」「エディオン秋葉原本店」にそれぞれ改称したほか、イオンタウンやイオンモール内に出店している一部店舗（例:ミドリイオン神戸北店→エディオンイオンモール神戸北店）や沖縄県内の一部店舗（例:サンエー為又電器館Withデオデオ→エディオン為又シティ）も同様に店舗名称を改称した。但し、北九州市の「デオデオ徳力店」は近隣にあるサンリブもりつねへの移転と時期が重なったこともあり、ブランド統一後も暫く「デオデオ」のままで売り尽くしセールを行って閉店→移転した（新店名は「エディオンサンリブもりつね店」）。旧・デオデオ系の企業には、マルニ木工（家具製造業）、デオデオ エンジョイネット（インターネットサービスプロバイダ）などがある。また、サンフレッチェ広島やふれあいチャンネル（ケーブルテレビ）の筆頭株主である。旧・エイデン系の企業には、エディオンコミュニケーションズ（携帯電話販売）、エヌワーク（システム開発業務）などがある。また、2009年（平成21年）4月1日にエイデンに吸収合併されたホームエキスポ（旧サカキヤホームセンター）はホームセンターを運営していた（2014年にカーマ(現・DCMカーマ)に事業譲渡）。コムネット（家電配送・2011年（平成23年）4月1日エディオンが吸収合併）、三石電化センター（家電店の100満ボルトを運営・2009年（平成21年）2月1日エイデンに吸収合併）などもあった。サンキューでは、宝島王国（ゲーム販売、CD販売・レンタル）やミスターコンセント（家電修理）を運営している。2012年6月1日付でプロバイダー事業の名称を「エディオンネット」に統合し、旧名称についてはサービス形態の名称として継続される。なお、「エンジョイネット」と「クオルネット」はプランの組み合わせにより併用が可能である。グループのオリジナルブランドとして、シングルライフ向け家電「キーワード（keyword）」、メーカー共同開発ブランド「クオル（KUAL）」、低価格PC「エッグプラス（EGG+）」、消耗品「MY&OUR」を展開している。また、エプソンダイレクトの販売店舗協力を行っている。＊ファミリーショップを除く2015年（平成27年）現在、エディオングループ（サンキューを除く）で発行されている会員カードは、次の4種類に分かれる。エディオンポイントカードに代わる新しい入会無料・年会費無料・クレジット機能なしのカードで、ポイントは現金・デビットカード・電子マネーでの購入時のみ付与される。ポイントの付与率は、家電品・パソコンにはポイントが付与されない点以外はエディオンカード・IDカードと同等。ポイントの有効期限は獲得年度の残り（3月31日まで）+1年間に固定された。ポイントカードと大きく違う点は、エディオンカード・IDカードと同様に長期修理保証が標準で付いたことである。対象品目はエディオンカードと比べ少ないが、5年間・10年間の他に3年間の補償対象商品もある。但し5年間・3年間の保証対象はエディオンカードよりは条件が厳しくなっている。2015年（平成27年）4月20日からエディオンでTカードの発行並びに取り扱いを開始した。既に他のTポイント加盟店（TSUTAYA・ファミリーマートなど）で発行したTカードを所持している場合はエディオンでもそのまま利用できる。ポイントの付与単位は「エディオンカード」・「あんしん保証カード」と異なり、購入商品に関係なく一律税抜200円毎に1ポイントが付与される（加算されるポイントは購入金額合計で計算されるのではなく、購入した商品ごとに計算される）。また、「エディオンカード」・「あんしん保証カード」ではポイント付与の対象外となる「エディオンカード」以外のクレジットカード決済や申込クレジットの場合でも同一条件で付与される。貯まったポイントは「エディオンカード」・「あんしん保証カード」と同じく、1ポイント1円分として利用できる。かつてデオデオ（ダイイチ）では家電購入が頻繁な顧客を上得意様と呼び、「ゴールデンアップル会員」とも称した。特定の時期には、一般客に通知されない上得意客向けの招待販売会である「ゴールデンアップル商談会」が各店舗で開かれた。店頭で一般客向けセールと同時に行われるが販売価格が異なり、会期中に商談会案内DMを持参し、これを店員に見せた場合にDM掲載の安い価格で買える仕組みとなっていた。現在では「ゴールデンアップル会員」は「エディオンカード会員」とほぼ同義となっており、上得意様条項に当てはまる顧客であってもクレジットカード加入が無いと「ゴールデンアップル会員」条項からは除外される。そのため「カード会員ではないゴールデンアップル会員」は存在せず、DM送付先はエディオンカード会員に限られている。エディオンあんしん保証カードの導入に伴い、当カードは新規発行・再発行を終了した。利用サービスは継続されている。入会無料・年会費無料のポイント専用カード。クレジット機能なし。ポイントは現金もしくはデビットカードでの購入時のみ付与される。ポイントの付与率はエディオンカード・IDカードと同等。ポイント有効期限も獲得年度の残り（3月31日まで）+2年間と、エディオンカード・IDカードと同等（サービス開始当初は、これより1年間短い獲得年度の残り（3月31日まで）+1年間であった）。エディオングループ・4ブランドの店舗で共通して使えるが、発行の有無は店舗ブランドによって異なった。エイデンの店舗では発行がない。カード表面デザインには、発行店のブランド3種がそれぞれ入る。ポイント専用カード単体では長期保証機能がないが、同居家族にエディオンカード・IDカード会員があればその本人会員と双方同意の上で「家族会員」として登録し、家族会員は購入ポイントと商品の長期修理保証を本人会員のカードに付与することができる（ただし、貯まったポイントの使用は本人会員のみ可能である）。家族会員は、自分のポイント専用カードを提示しての会計時に、ポイント付与先を指定しないと意図せず本人会員カードに付与されることもあるため、会計ごとに付与先を指定したほうが確実である。下記全国ネット番組にてスポンサーとして、CMを放送している（全てネットワークセールス枠）。CMキャラクターは、2012年9月10日から100満ボルトを除く店舗のブランド名統一に伴い、ブランド名統一を案内するセリーヌ・ディオン出演のCMを放送。（BS放送のエディオン提供番組があった頃は、デオデオがエディオンになるという内容で全国放送された。）その後、本田望結が起用されている。2013年3月からは本田と徳井義実（チュートリアル）が店員役で共演している。徳井起用前には同社女子陸上競技部所属の木村文子が店員役として出演した時期があった。店舗ブランド統一以前は、2008年（平成20年）7月からタレントの所ジョージを、2009年（平成21年）10月からウォルト・ディズニー・ジャパンが管理するディズニーキャラクターを、2010年からオリジナルキャラクターの「エディ店長」を起用している。スポンサー表記は「エディオングループ」であり、CM内容は地域別店舗ブランド時代は 原則同じだが、店舗ブランド名は地域により異なる。なお、東北地方や新潟県、山梨県ではエディオングループの家電量販店がないが、グループCMは放映された。またグループ共通とは別に、それそれが独自のCMも放映していた。エディオン女子陸上競技部およびエディオンアーチェリー部は、デオデオの実業団を移管したものである。エディオンブランドへの統合以前は、CMと同様にそれぞれが担当する地域の店舗ブランド表記でスポンサーをしていた。ブランド統合に伴いそれらも再編されているが、ここでは旧ブランド名による区分けで表記する。下記太字表記のチーム名は、社会貢献活動としてオフィシャルホームページに明記されている団体（2016年現在）。現在、以下の施設のネーミングライツを取得している。エディオンから上新電機に転職した元部長が、エディオンの営業の秘密事項を不正取得し上新電機に漏洩したとして、大阪府警察に2015年1月13日に不正競争防止法違反容疑で逮捕された。

出典:wikipedia