精神科医（せいしんかい、）とは、精神医学を専門とする医師であり、精神障害・依存症の治療を専門的に診察する医師免許を持つ。精神科医の業務には、精神疾患の診療、精神疾患の予防、精神衛生の普及がある。これらの中でも中心的業務となる診療業務は、外来のみの診療を行う精神科クリニック、入院施設を有する精神科病院、総合病院内の一診療科としての精神科など、各医療機関において主に行われる。精神疾患の治療は、OECD諸国においては主にプライマリケアを担当する総合診療医が担っている。日本ではプライマリケアは整備途上であるため、プライマリケア医との連携が今後の課題である。厚生労働省は「G-Pネット」としてプライマリケア医と精神科医の連携を進める政策を取っている。専門とする精神医学には、児童精神医学、老年精神医学など人間の発達年齢別の分野のほか、犯罪精神医学、司法精神医学など特定の集団を扱う分野がある。また、精神科医や臨床心理士が他科の患者の心理的ケアを行うなど、チーム医療活動に力点を置いた分野にリエゾン精神医学がある。一般的に精神科医になる為の要件は、諸外国では充実しているが、国によって異なる。アメリカ合衆国とカナダにおいては、学士号（M.D.、D.O.）を保持した後、精神科レジデントとして4年間の研修を経なければならない（カナダでは5年間）。すべての精神科レジデントは認知行動療法、サイコドラマ、支持的精神療法の技能を有することが要求される。イギリスにおける精神科医は、医学士号を保持する必要がある 。なおイギリスの総合診療医（GP）では、精神科研修が必須である。ドイツにおいては、心理関係職は以下が挙げられる。日本においては、6年制医学部を卒業し「学士（医学）」または「医学士」の学位を有する。学会認定専門医として精神科専門医があり、日本精神神経学会が認定する。精神科医療の臨床現場では、特に病識（自分が病気であるという認識）が無い精神疾患患者の場合、患者本人および患者の周囲の人間の生命・身体などに、甚大な損失を招く可能性（自傷他害の恐れ）が認められることがある。そのような場合などは、たとえ当該患者本人の意にそぐわずとも、患者の「医療を受ける権利」を擁護するため、患者に適切な医療や処遇を強制する必要性が生じる。このように、人権と医療との間の微妙なバランスへの配慮を迫られる臨床現場において、その全責任を負う存在として、精神保健指定医がある。精神保健指定医は、専門医などのように学会が認定する民間資格ではなく、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法）第18条に基づき厚生労働大臣が指定する法的資格である。従って、上記の様に一歩間違えれば人権侵害の恐れもあるが「病識の欠如」「自傷他害の恐れ」「医療を受ける権利を擁護する必要性」が認められる場合などでは、精神保健指定医の診察・判定をもって精神疾患患者に入院などを強制できることが法的に担保されており、同時にその裏返しとして、強制的な処遇には精神保健指定医の診察・判定が法的に義務づけられている。例えば、措置入院、緊急措置入院、医療保護入院、応急入院、退院制限などを行うには、精神保健指定医の診察・判定を要する。また、保護室への隔離や身体拘束などの行動制限を行う時にも、一般の精神科医よりも精神保健指定医の法的な権限は大きい。長崎大学名誉教授の中根允文は「適切な治療を受けているうつ病患者は全体の4分の1に過ぎない」とし、誤診による治療や投薬を続け、治療期間が長引き完治が望めなくなる患者が増えていると指摘する。うつ病などの適切な治療法を知らない医師が多く、精神科医の養成の為の研修は急務だとしている。うつ病や不安障害などの患者が訪れるのは、外来専門の診療所が殆どであり、大学や派遣される精神科病院の関連病院では、これら疾病の新規の患者を診る機会が少なく、外来治療で必要な、トレーニングを十分積まずに一人前になる医師が多いなどが原因として挙げられている。体系化された研修システムが、医学部を含め不十分である、診断法や治療法が標準化されておらず、個人や指導医の直感に頼らなければいけない、臨床医学で必要な、鑑別診断が精神科においては、実質的にほとんど行われていない、他科に比べ、客観的検査所見での診断がつきにくいことや、死亡などの医療事故（自殺以外）及び訴訟が少ないことで、誤診に対する意識が低いなども、精神科医の水準低下に関与している。誤診の結果、医療機関を何度も変えた経験がある神奈川県の男性患者は「迷惑するのは何よりも患者です。精神疾患の確実で客観的な診断法の早期確立を強く求めます」と訴え、茨城県の女性患者は、診断基準にない病名もどきを押しつけられ、親子関係まで悪化した経験をし「安易で画一的な診断はこりごり」と吐露している。患者の思いをくみ取らず、診察を一方的に進める精神科医も一定数存在し、こうした医師達が、精神医療の質を著しく低下させている。精神科医の中には、セカンド・オピニオンの希望を伝えただけで「信じられないのか！」「もう来るな！」などと怒り出し、患者に対して逆上する「ドクターハラスメント精神科医」が少なくない。また「逆上する精神科医」以上に、他科の医療機関ごとの治療成績の情報公開が進む日本の情勢でも、精神科の治療成績が殆ど情報公開されていない事を、読売新聞の佐藤光展記者は問題視している。アメリカ合衆国では、医学部卒業後、義務付けられたプログラムを3 - 4年かけ修了し、学科試験に合格しなければ、精神科医として認められない。日本では、殆ど教えられることのない、認知療法を含むエビデンス（根拠）に基づく、複数の個人精神療法を実践し、学習する事も求められる。イギリスでは、6年間のプログラムの前半3年間で、精神療法を学ぶなど、精神療法の習得は大半の国で必須義務化されている。さらに指導者も、日本の様に、医局独自のやり方を教えるというのは少数派で、18ヶ国で指導者資格を定めている。また、エビデンスのない多剤大量処方、十分量を投与しない、効果が出ない薬剤を切り替えず、漫然と延々に使い続けるなど、適切な薬物療法が出来ない医師も増えている。医学部で教授などが教育指導する場合でも、精神薬理や薬のメカニズムのみで、臨床的な使い分けを習わない医師が多いという。防衛医科大学校精神科学講座教授の野村総一郎は、適切な薬物療法の指針として、の6条件を挙げている。また診療報酬の7割を占めるのは、通院精神療法と呼ばれる、いわば「問診」に対する診察報酬であるが、初診は500点（1点10円）、再診では30分以上の診察で400点、5分以上30分未満は330点であり、30分以上時間をかけても、レセプトは僅か700円しか違わない。この事から、病院経営を考えると、短時間で大量に診療を行い、大勢の患者を診察し、患者の回転率を上げる事につながりやすい反面、患者側からは診察に対する不満だけが募り、ドクターショッピングに陥る。獨協医科大学越谷病院こころの診療科教授の井原裕は「7割の診療報酬収入を精神療法から得ているのだから、精神科医は技術料に見合うだけの意味のある面接をするべきではないのか」と語る。

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