イオンモール（）は、イオングループが運営する「モール型ショッピングセンター」および「大型ショッピングセンター」のブランド名である。なお本記事ではその主な担い手企業であるイオンモール株式会社（）についても記述する。従来、イオングループが展開する大規模ショッピングセンター（以下SC）については、運営会社の別やその時代背景により「イオン○○ショッピングセンター」、「ジャスコシティ」などの「○○シティ」、「ダイヤモンドシティ・○○」、「アイモール」などの「○○モール」等の業態で展開していた。内訳は様々で、モール型SC・総合スーパー型SC・ネイバーフッド型SCに至るまで同一のブランド名を名乗っていた。また、一部のネイバーフッド型ショッピングセンターは「イオンタウン」や「イオンスーパーセンター」という名称を名乗り、ショッピングセンターの形態別での差別化を図る場合もあったことで、種別ごとの統一はなされていなかった。2007年8月に行われたイオンモールとダイヤモンドシティの合併で、両者のショッピングセンターのブランド名を「イオンモール」に統一。さらに、2011年度からはイオンリテールが運営する「イオン○○ショッピングセンター」のうち、モール型のものに関しては、季節セール企画を統一化するなどの対応を行ってきた。2011年9月、ロックタウンが「イオンタウン」に社名変更するとともに、ネイバーフッド型ショッピングセンター(食品スーパーが核店舗)の店舗ブランドは「イオンタウン」への統一を図った。2011年11月21日には、イオンリテールなどが運営するモール型(総合スーパーが核店舗)ショッピングセンターも「イオンモール」に統一され、店舗ブランド名でショッピングセンターの機能を区別することが可能となった。2012年9月21日にイオンリテールのモール型ショッピングセンター新規開発事業がイオンモール株式会社に統合された。今後はイオングループのモール型ショッピングセンター新規開発はすべてイオンモール株式会社が担当することになる。また、2013年11月1日には、イオンリテール株式会社が運営していた「イオンモール」54ヶ所（「イオンレイクタウン」のmori棟・アウトレット棟を含む）、大型規模の「イオンショッピングセンター」15ヶ所（ゆみーる鎌取ショッピングセンター、イオンマリンピア専門館を含む）の計69ヶ所ショッピングセンターの管理・運営を当社に移管（プロパティマネジメント化）したことでディベロッパー機能を統合した。2015年4月には、開業当初マイカルタウンとして営業していた一部の「イオンショッピングセンター」も改装のタイミングで「イオンモール」に名称変更しており、「イオン桑名ショッピングセンター（旧マイカル桑名）」は2015年4月17日付で「イオンモール桑名」に、「イオン茨木ショッピングセンター（旧マイカル茨木）」は同年4月29日付で「イオンモール茨木」に順次名称変更している。イオンモール株式会社（）は、ショッピングセンター事業を展開・運営する企業。商業ディベロッパーとしては日本屈指の規模である。コーポレートメッセージは、「ひとも、まちも、きらきら」。イオン（旧：ジャスコ、サティ）等の総合スーパーを核店舗とし、サブ核として家電、スポーツ等の大型専門店、百貨店を配置。100店以上の専門店モールで両核を結ぶリージョナル型（広域商圏型）のモール型ショッピングセンターを得意としている。シネマコンプレックスも積極的に導入。敷地面積10万m以上、商業施設面積6万m以上、駐車台数3,500台以上をプロトタイプとし、郊外、準郊外を中心に展開している。イオン株式会社や旧ダイヤモンドシティとの関連で、三菱商事や不動産投資信託を行う日本リテールファンド投資法人などの三菱グループとの提携を継続しており、海外進出戦略を含め、両グループの共同で一部のショッピングセンターを開発・運営している。プロパティマネジメントも手掛けており、2009年にJR東日本からペルチ土浦の運営を受託、2010年に京都駅南西のイオンモールKYOTO（旧称：ヴィノワ）の運営を受託、2015年に甲府市中心部にあるココリの運営を受託するなど、得意としている郊外、準郊外型商業施設のみならず駅ビルや都心型商業施設の運営も手掛けている。ショッピングセンター開発では、同じイオングループ内に総合スーパーや大型モール（2015年開業のイオンモールとなみなど）を開発するイオンリテールや、ネイバーフッド型のイオンタウンがあるが、特に棲み分けはなく、グループ内で顧客や用地の取り合いになることもある。また、西日本では平和堂の展開するアル・プラザ、イズミの展開するゆめタウン、フジの展開するフジグランやパルティ・フジ、ユニーの展開するモール型ショッピングセンター（○○ウォーク）、イトーヨーカ堂・三井物産連合の展開するアリオなどとの競争も激化している。ショッピングセンターを建設すると人が集まるうえ消費が伸び、周囲の地価も上がるため、税収増や街の活性化のために誘致されるケースもある。他方で周辺市町村や商店街からは、街の衰退が起こる、周辺道路の渋滞が発生する等として反対されるケースが多い。福島県伊達市への建設計画では、伊達市が誘致し、福島市など周辺自治体が反対を表明している。同社の展開するショッピングセンターには、元々「イオン○○ショッピングセンター」と名乗っていたものと、それ以外の名称のショッピングセンター（旧ダイヤモンドシティ系など）とがあったが、2007年9月22日、京都ファミリー・ならファミリー、大津ショッピングプラザを除く全ての施設の名称が「イオンモール○○」に変更された。後にイオンリテールが管理・運営するモール型ショッピングセンターも「イオンモール○○」に変更され、2013年11月には管理・運営主体もイオンモールに移管された（旧マイカル・旧マイカルタウンのイオンショッピングセンターは現行名称のまま継続）。2016年5月現在、展開するSCは国内では北海道・東北14、関東38、甲信越4、北陸4、中部23、近畿32、中国10、四国5、九州・沖縄13。海外では中華人民共和国11、ベトナム3、カンボジア1、インドネシア1、マレーシア1の計159。ほとんどの店舗がイオンを核店舗とするが、ショッピングセンター ソヨカふじみ野はクイーンズ伊勢丹、umieはイズミヤ、イオンモールKYOTOはKOHYO、広島段原ショッピングセンターはマックスバリュ（マックスバリュ西日本運営）を核店舗とする。また、九州地区のイオンはイオン九州が、沖縄県のイオンはイオン琉球がそれぞれ運営する。各SCの概要等についてはの各SCの詳細記事を参照。

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