KJ法（-ほう）は、文化人類学者の川喜田二郎（東京工業大学名誉教授）がデータをまとめるために考案した手法である。KJは考案者のイニシャルに因む。データをカードに記述し、カードをグループごとにまとめて、図解し、論文等にまとめていく。共同での作業にもよく用いられ、「創造性開発」（または創造的問題解決）に効果があるとされる。川喜田は文化人類学のフィールドワークを行った後で、集まった膨大な情報をいかにまとめるか、試行錯誤を行った結果、カードを使ってまとめていく方法を考え、KJ法と名付けた。またチームワークで研究を進めていくのに効果的な方法だと考え、研修方法をまとめ、『発想法』（1967年）を刊行した。それ以降、川喜田が企業研修や琵琶湖移動大学などで指導を行い、普及を図った。次第にKJ法の名称も一般化し、企業研修や学校教育、各種のワークショップなど様々な場面で広く用いられるようになった（大学で経営工学などを専攻すると、カリキュラムの中で集中的に取り上げられることもある）。フィールドワークで多くのデータを集めた後、あるいはブレインストーミングにより様々なアイディア出しを行った後の段階で、それらの雑多なデータやアイディアを統合し、新たな発想を生み出すためにKJ法が行われるのが一般的である。多くの断片的なデータを統合して、創造的なアイディアを生み出したり、問題の解決の糸口を探っていく。プロセスそのものは川喜田の著作に明確に記されており、一見シンプルで容易にみえる。しかし、プロセスの随所で細かい注意が必要であり、実際に使いこなすためには訓練が必要である。KJ法は4ステップからなる。様々な用途に合わせて色々なサイズのカードが用意されている。上記のようにKJ法は様々な場面で用いられており、正しく学んだことがない人が教育・指導していることも多いと言われる。「KJ法」は（株）川喜田研究所が商標登録し（登録商標日本第4867036号）、正規の教育・コンサルティングを行うための認定を行っている。また、コンピュータで使えるソフトウエアで、KJ法を使えると称したものが配布・販売されているが、「KJ法を使える」ことを謳うだけであれば商標の使用には当たらないものの、川喜田研究所から商標の使用許諾を受けずに「KJ法」を商標として使用している場合には商標権侵害になる。

出典:wikipedia