個別原価計算（こべつげんかけいさん、）とは、1つの製品ごとに原価を集計する原価計算手法の一つである。主にこの手法は、船舶や特注の機械など、製造指図書をもとに個別に製造する受注生産で採用される。大量生産には総合原価計算が適用される。個別原価計算には、製造間接費について部門別計算を行わない単純個別原価計算と、部門別計算を行う部門別個別原価計算とがある。19世紀半ば、産業革命によって工業が確立し、工業製品の売価の決定が企業にとって重要な問題になった。製品をいくらで売れば利益が出るのかを計算するためには、製品の製造にいくらの費用がかかっているのかを明らかにする必要があった。そこで製品の製造にかかった費用を複式簿記で記録し、集計する方法が工夫された。20世紀初頭には、工業は同規格品の大量生産の時代を迎えた。大量生産を行う工場においては、個別原価計算は実施に手数がかかり管理コストが上昇するというデメリットがより強く認識されるようになり、新たな原価計算手法が工夫されることになった。すなわち総合原価計算の誕生である。同規格品の大量生産を行う工場では、総合原価計算は優れた能力を発揮し、個別原価計算に取って代わることになった。しかし、受注生産品などでは個別原価計算が用いられることが多い。以下のようなフローで、製品を製造する過程で発生した原価は最終的に売上原価（費用）に振り替えられる。

出典:wikipedia