ローマ字（ローマじ）は、仮名文字をラテン文字に転写する際の規則全般（ローマ字表記法）、またはラテン文字で表記された日本語（ローマ字つづりの日本語）を表す。単に「ローマ字」（）と言った場合、本来はラテン文字（ラテンアルファベット）のことを指す。「ローマ」とは、古代ローマ帝国において用いられていた文字に由来することからの呼び名である。ただし現在の日本では、ラテン文字を用いての日本語の表記法（日本語のラテン翻字）と表記そのもののことをローマ字と呼ぶことが多く、本項目での記述はこれに相当する。この用法に限っては英語でも と呼ぶ。同様のラテン文字化した表記法は、ロシア語、ギリシャ語、アラビア語、中国語、朝鮮語など非ラテン文字言語の多くに存在するが、日本語では一般にそれらを（文字そのものではなく表記法を）「ローマ字」と呼ぶことはまずない。かつては、ローマ字を羅馬字とも書いた。戦国時代に来日して、キリスト教の布教に当ったカトリック教会のイエズス会が、ポルトガル語に準じたローマ字で日本語を表記した。これがポルトガル式ローマ字である。1581年には大分で最初の日本語とポルトガル語対応の辞書（日葡辞書）が作られ、1603年には本格的な日葡辞書が出版されて、その中でポルトガル式ローマ字で当時の日本語が表記された。年紀が判明する現存最古のポルトガル式ローマ字文書は、1591年の使徒行伝『サントスの御作業の内抜書』(")である。また、京都市の御土居跡からは、「Pe.せるそ様」（宣教師〈パードレ〉セルソ・コンファローネ〈1586〜1614在日〉と推定）に宛てられた木簡が発掘されており、そこに「mairu（日本語の「参る」）」というローマ字表記が見られる。17世紀初期には、イエズス会士ロドリゲスによって『日本大文典（日本語文典,' 』（イエズス会が1604年長崎にて認可。）　および『日本語小文典,'』（イエズス会が1620年にマカオにて認可、1825年仏訳を、ランドレスが出版）が、あいついで出版されており、そこには日本語音のポルトガル式ローマ字表記に関する記述が認められる。江戸時代には鎖国政策によって、事実上、オランダが唯一のヨーロッパ世界との窓口となったため、オランダ式ローマ字がおこなわれるようになった。ただオランダ式ローマ字は仮名とが厳密に一対一対応させられていたわけではないし、またその使用も、宣教師や学者などのごく狭い範囲に限られた。幕末の1867年、来日していたアメリカ人ジェームス・カーティス・ヘボンが和英辞書『和英語林集成』を著し、この中で英語に準拠したローマ字を使用した。これは、仮名とローマ字を一対一で対応させた最初の方式である。この辞書は第9版まで版を重ね、第3版から用いたローマ字はヘボンの名を入れヘボン式ローマ字として知られるようになる。一方、ヘボン式ローマ字は英語の発音に準拠したので、日本語の表記法としては破綻が多いとする意見があった。そうした立場から、1885年に田中館愛橘が音韻学理論に基づいて考案したのが日本式ローマ字である。日本式は音韻学理論の結実として、日本国内外の少なくない言語学者の賛同を得た。しかし、英語の発音への準拠を排除した日本式ローマ字は英語話者や日本人英語教育者から激しい抵抗を受け、日本式とヘボン式のどちらを公認するかで激しい議論が続いた。結局、近衛文麿内閣の時に、公的なローマ字法が1937年に内閣訓令第3号として公布された。これが訓令式ローマ字である。1937年版の訓令式ローマ字は、日本式ローマ字を基礎としてそれに若干の改変を加えたものであり、ヘボン式を排除している。明治の国語学者たちは、日本語に使用される文字（いわゆる漢字）の数を大幅に減らして習得を容易にするとの名目で、日本語の主たる表記をローマ字とすべきという主張（ローマ字論）を展開した。さらに戦後になり、GHQの占領政策の一環で招かれた第一次アメリカ教育使節団が、昭和21年（1946年）3月31日に発表した第一次アメリカ教育使節団報告書においても、同様の意見をなした。しかし、どちらも批判が大きく、その意見が世間に受け入れられることはなかった（漢字廃止論も参照）。その間、1924年の第15回衆議院議員総選挙ではローマ字での投票が認められた。第二次大戦後、1945年（昭和20年）9月2日の連合国軍最高司令部指令第2号の第2部17において、各市町村の道路の入り口に「ヘボン式ローマ字」によって名称を表示するように指示されたことなどもあり、再びヘボン式が勃興して混乱が生じたので、1937年の内閣訓令第3号を廃止し、1954年に内閣告示第1号として新たに公布し直した。これが新たな訓令式ローマ字である。これは1937年の訓令式ローマ字（日本式に準拠）を基礎としながら、若干の改変を加えたものである。ただ、1937年版がヘボン式を全面排除したのに対して、1954年版は「国際的関係その他従来の慣例をにわかに改めがたい事情にある場合」に制限しながらも、ヘボン式の使用も認めるものとなった。1989年（平成元年）には、国際標準化機構（ISO）が訓令式（厳密翻字は日本式）を採用し、ISO 3602として承認した。なお、各方式が確定する以前は、西欧の諸言語の影響を受け、様々な表記法が存在していた。これらには、現在も残るものがある。2009年（平成21年）時点で、日本国内の標準として公に認められているローマ字表記は、1954年（昭和29年）の訓令式である。しかし、地名や人名などの各種日本語音をローマ字表記する必要がある場合、実際には日本国政府でも、ヘボン式表記が多用されている（外務省発行のパスポートの名前・本籍地都道府県表記、総務省の市区町村表記や無線従事者免許証の名前表記等）のが現状である。ポルトガル人イエズス会士ジョアン・ロドリゲス著「日本大文典（または日本語大文典）」（1604年にイエズス会が印刷認可）によるポルトガル式ローマ字表（抜粋）を参考までに以下に示す。なお、ロドリゲスは,その後、『日本語小文典』（1620年イエズス会印刷認可）において当時のポルトガル式日本語表記法について詳細に述べている。日本国内の標準規格は1954年の内閣訓令第1号ならびに内閣告示第1号の第1表が示した訓令式である。前述の通り、日本式に準拠しつつ、それに若干の改訂を加えたものとなっている。参照　http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/k19541209001/k19541209001.html国際標準化機構（ISO）が1989年に承認したISO3602がこれに当たる。第3項に「採用されたローマ字化の方法は、（省略）訓令式の名で知られている方式である」とある。ただし第5項の原注2により、厳密翻字に限って日本式ローマ字のつづり方を採用する。参照（1985年時点の規格案） http://www.age.ne.jp/x/nrs/iso3602/iso3602.html成立した規格は、有償にて販売されている。99式ローマ字（きゅうきゅうしきローマじ）は、社団法人日本ローマ字会が提案する新しいローマ字表記法。ローマ字表記を日本語の正書法としてではなく代書法と考え、日本語の音声を転写するのではなく、現代仮名遣いで表記された日本語をラテン文字に翻字する。表記法は日本式ローマ字を基礎とし、それに改変を加えている。両者の内容は違わない。米国規格は1994年に廃止された。現在、米国に日本語のローマ字表記に関する規格は存在せず、訓令式である国際規格 ISO3602 の使用が推奨されている。日本のプロ野球選手のユニフォームなどに用いられるローマ字は、ヘボン式に倣わず「O」の長音を「」と表記する慣習がある（通常表記は「O」のみ）。また、阪急ブレーブスではオリックスブレーブス時代まで、横浜DeNAベイスターズでは2013年の大田阿斗里に「」を用いたこともあった。これらの表記は他のスポーツのユニフォームの選手名表記にも用いられている場合がある。もっとも、選手によって用い方は異なり、長野久義のように通常表記にしている例もある。ほか、正津英志は途中で通常表記に変更し、斎藤隆も渡米後に通常表記に変更している。「正田」姓の選手は、所属チームの如何に関わらず通常表記される。これ以外の通常表記とは異なる例として、ユウキは「U」の長音を「UU」と表記し（通常表記では「U」のみ）、新庄剛志は、阪神時代に「」を用いていた（渡米後と帰国後は「SHINJO」の通常表記を用いた）。もっとも、「O」の長音を「OH」と表記する方法は、パスポートでも本人が特に希望すれば用いることができる。参照：PASSPORT_ヘボン式ローマ字綴方表日本の道路標識の場合も、上記に似る。長音符号は表記しない。はねる音「ん」は n（1954年の内閣告示）で表す。「ん」を表すnの後に母音字やyが続く場合の区切り点にはハイフン（1937年の内閣訓令）を用いる。つまる音「っ」は次の音の子音字を重ねるが、chが続く場合にはcを重ねずt（英米規格）を用いてtchとする。参照　http://www.kictec.co.jp/varieties-road-sign/hebon-romaji/1916年12月21日付け鉄道公報『驛名假名文字及羅馬字ニ就テ』で発表され、鉄道掲示例規のヘボン式ローマ字別表として1927年4月7日鉄道省達79号から1938年3月8日鉄道省達127号までの間規定されていたものが、戦後に鉄道掲示規程（1946年4月1日運輸省達第176号）で復活したもの。長音は母音の上にマクロンを付加し、撥ねる音「ん」はヘボン式（「b」「m」「p」の前は「m」、その他は「n」）、区切り点はハイフン、つまる音「っ」は次の音の子音字を重ねるが「ch」が続く場合にはcを重ねずt（英米規格）を用いて「tch」とする（例：「」（新橋駅（JR東日本））、「」（天満）、「」（備中高梁）など）。また旧国名が入る駅名や既存の駅名に新や東・西・南・北などを付けた駅名は、旧国名や新などの後にハイフンを入れる（例：「」（丹波大山）、「」（群馬八幡）、「」（新大阪）、「」（東加古川）など。ただし「」（西九条）のような例外もある）。なお、国鉄時代はすべて大文字で表記されていたが、JR化以後は上記のように頭文字とハイフンの次の文字以外は小文字で表記されている。また駅名にアルファベットや英単語のカタカナ表記が含まれている場合は、そのままアルファベットや英単語で表記される（例：「」（JR難波）、「」（ユニバーサルシティ）、「」（りんくうタウン）など）。空港駅を中心に、固有名詞を除いてすべて英訳する場合も多い（例：「」（関西空港）、「」（新千歳空港）、「」（空港第2ビル）、「（上越国際スキー場前）」など）。 JR各社は以上の規定におおむね準拠したローマ字表記となっているが、長音の表記を中心にこの規程に準拠していない鉄道事業者も多い。例えば多摩都市モノレールや小田急電鉄などでは長音にもマクロンを付加せず、東京地下鉄（東京メトロ）や東京都交通局では以前（メトロは営団時代〜民営化直後、都営は2010年頃まで）は長音にマクロンを付加していたが、現在では新たに設置された案内などには付加していない。また撥音「ん」についても、ハイフンを間に挟む場合は次の音にかかわらず「n」と表記されることがある（例：「」（東京急行電鉄新丸子駅）など）。このため、同一の駅名であっても事業者や案内によりローマ字表記が異なる例がしばしば見られる。また、相互直通運転を行っている事業者間でローマ字表記法が異なる場合、行先表示や路線図などで現地の案内と異なる表記が使用される場合もある。特徴的なものとしては、千葉都市モノレール2号線第一期開業区間（スポーツセンター駅 - 千城台駅）のスポーツセンター駅を除く各駅のように、音節単位に分かち書きしている例（「」「」など）がある。旧国鉄やJRでも、地方の駅を中心にホーム上に建てられている駅名標の表示（細部のデザインが製作を担当した看板業者に委ねられていた時代のもの）に、読み仮名毎のローマ字に分けて記載された例（「」など）が多かったが、多くはJR会社毎に統一された形態のものに交換され、姿を消している。各種方式の共通点と相違点を概説する。「アイウエオ」段母音を「aiueo」で表す。原則として、「カ、サ、タ、ナ、ハ、マ、ヤ、ラ、ワ、ガ、ザ、ダ、バ、パ」行子音を「k, s, t, n, h, m, y, r, w, g, z, d, b, p」で表す。拗音（開拗音）は「子音字 + y + 母音字」で表す。日本式では現代仮名遣いまたは歴史的仮名遣いに基づき、「ヂ」「ヅ」「ヲ」を「di」「du」「wo」と表記するが、訓令式やヘボン式では表音式仮名遣い（表音主義）に基づき、「ヂ→ジ」「ヅ→ズ」「ヲ→オ」と置換され、ローマ字表記もこれに従って訓令式では「zi」「zu」「o」で、ヘボン式では「ji」「zu」「o」で表す。ヘボン式では英語発音への近似性から「シ」を「shi」、「チ」を「chi」、「ツ」を「tsu」、「フ」を「fu」、「ジ」を「ji」、サ行拗音を「sh-」、タ行拗音を「ch-」、ザ行拗音を「j-」で表す。原則として、撥音「ん」は「n」で表す。例外としてヘボン式等では、「b, p, m」の前に限り「m」を使う。撥音の後に母音やヤ行音が来てナ行音と区別できなくなった場合は、間に「’」（アポストロフィ）を挿入する。（例）shin'ai（親愛、shinaiだと竹刀と誤読の恐れ）　shin'yō（信用、shinyōだと｢し尿｣と誤読の恐れ）原則として、促音は直後の子音字を繰り返す。例外としてヘボン式等では、直後が「ch」のときは「tch」とする。語末の促音（感嘆詞「あっ (a')」「それっ (sore')」などに現れる）表記については、どの方式でも公式には定められていない。の長母音のうち。そのほかの長音のローマ字表記は極めて混乱している。→長音符#ローマ字表記を参照。これらが混用されることもある。助詞の「は」「へ」「を」は、表音式仮名遣いを採用する訓令式、ヘボン式ではそれぞれ「わ (wa)」「え (e)」「お (o)」と書くが、現代仮名遣いまたは歴史的仮名遣いに基づく厳密翻字では表記通りに「は (ha)」「へ (he)」「を (wo)」と書く。ここでは、「し・ち・つ・ふ・じ」の表記から、大きく日本式系とヘボン式系に分けた。日本国外では英語を中心とするラテン文字言語において日本語を表記する際に用いる。発音表記としての意味も担うことが多い。使用はもっぱら日本語の単語や語句を引用する場合に限られ、日本語の文章全体がローマ字で表記されるのはまれである。たとえば、国内外の図書館で、日本語の書籍名を登録する際に用いられる。日本語の文字を扱えないコンピュータ環境などで日本語を表記する場合にも用いる。国内外の公文書では、しばしば訓令式の使用が求められるが、一般には国内規格も国際規格も尊重されず、各種のつづり方やローマ字入力方式などが個々の判断で用いられる。表記の乱れは長音表記や分かち書きではなはだしいが、ローマ字は和文の転写に過ぎず、元の表記が推察できさえすれば、誤りや乱れは特に問題とされない。ローマ字の正書法は、厳密には実践されていない。「おー」という音に o, ō, ô, oh, ou の5通りが当てられたり、本来は zyo または jo と表記すべき「じょ」という音に jyo という文字が、chu または tyu であるべき「ちゅ」の音に cyu の文字が当てられたりすることがある。例えば、大阪府の箕面市では、「Minoo」ではなく「Minoh」を公式のローマ字表記として使っている。箕面市長は「『minoo』だと外国人は『ミヌー』と読んでしまうのです。ですからこれは間違いだと思います。」と発言している（市長は英語圏の外国人を念頭にこの発言をしたと思われる）。群馬県においては、県としての正式な表記は訓令式の「Gunma」であるが、パスポートにはヘボン式の「Gumma」が用いられる。群馬県のウェブサイトには、この件についての説明が記載されている。また、雑誌「dancyu」は「ダンチュー」（拗音+長音）と読ませている。人名表記において、政府などの定める正書法に従わず、伝統や好み、英語発音に模した表記もよくなされる。例としてJoe Hisaishi、George Tokoro、Amy Yamada、Kie Kitano、Shioli Kutsunaなど。類似の事例に、日本人が命名した生物の学名に付く命名者表記がある。学名を記す際に、命名者の名を付記することがあり、日本人が命名した生物には、命名者の姓がローマ字で入ることになる。しかし、研究者が論文などの著作で自分の名をどうつづるかは、基本的に本人に任されていて、表記にかなりのぶれがある。端的な例として、植物学者の大井次三郎は Ohwi、クモ学者の大井良次は Oi を使用している。パスポートの氏名表記は長音符号を付けないのが原則であり、小野（おの）・大野（おおの）は、ともに表記が ONO になる。ただし、大野には、申請によって OHNO が許されるが、そうつづった場合には制約も生じる。これら表記の不統一が、コンピュータで検索する際などには障害ともなる。こういった事例は中国人、韓国人名のローマ字表記（李姓：Li、Lee、Rhee、Yi、I、朴姓：Pak、Park、張姓：Zhang、Jang、Chang、盧姓：Lu、Loo、（韓国語原音のNoではなく）Rohなど）や、ロシア人、ブルガリア人名のローマ字表記（姓：Ivanov、Ivanoff など）においても見られる。第1表 〔（　）は重出を示す〕第2表「昭和二十九年十二月九日内閣告示第一号『ローマ字のつづり方』」では上記の通りであるが、「昭和十二年九月二十一日内閣訓令第三號『国語ノローマ字綴方統一ノ件』」では、『長音ノ符號ヲ附スル場合ニハ okāsama, kūsyū, Ōsaka ノ如ク「¯(編集注:マクロン)」ヲ用フルコト』と『撥音 n ト其ノ次ニ來ル母音 ( y ヲ含ム) トヲ切離ス必要アルトキハ hin-i, kin-yōbi, Sin-ōkubo ノ如ク「‐(編集注:ハイフン)」ヲ用フルコト』となっていた。1947年（昭和22年）の文部省通達（訓令式とヘボン式の両方を解説していた）ではサーカムフレックスとアポストロフィを使うとしており、1937年（昭和12年）の内閣訓令が事務的な手違いで誤っていたと言われているが、昭和20年代の教育現場（小学校4～6年生）ではどちらでも良いと教えるように文部省が指導していた。　別項目日本式ローマ字を参照。（重要）表記法はそれぞれの規格・方式で異なる。「訓令式の表」の第2表の後半を参照。（重要）表記法はそれぞれの規格・方式で異なる。「訓令式の表」の第2表の前半を参照。政府・官庁・公共機関

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