有馬 哲夫（ありま てつお、1953年 - ）は日本の社会学者。 早稲田大学社会科学部・社会科学総合学術院教授。専門は、メディア研究、アメリカ研究、日米放送史、広告研究、文化産業研究。早稲田大学第一文学部卒業後、東北大学大学院・文学研究科を修了。東北大学大学院・国際文化研究科助教授を経て、1997年から早稲田大学社会科学部助教授、1999年に早稲田大学社会科学部教授、2004年9月より社会科学総合学術院教授。東北大学大学院から、早稲田大学へ転出した1997年以降、ほぼ毎年のペースで、単著を出版している。また、岩波書店の「思想」や、研究社の「英語青年」から、新潮社の「週刊新潮」に至るまで、上・下・左・右を問わず、多くの雑誌媒体へ寄稿を行う。マスメディア、とりわけ、その中心をなすに至った放送メディアが、現在の大衆文化・大衆社会をどのように作り上げてきたのか、その形成過程を歴史的に照射し、その今日的性格を明らかにする研究を行っている。 大学では、メディア論・メディア史を講ずる。学生時代は、作家を目指すとともに、フランス語の勉強に没頭していたため、英語については大学院に進んで以降、本格的に取り組んだという。海外の研究者との共同研究に熱心で、ミズーリ大学客員教授、マウント・ホリヨーク大学客員教授、国立台湾師範大学客員教授、メリーランド大学客員研究員を歴任した。大衆文化研究（文化産業研究）、なかでも、メディア・コングロマリットへと登りつめた世界企業、「ウォルト・ディズニー・カンパニー」の歴史とその企業戦略など、ディズニー関連の著作が多いためか、ディズニーランドやディズニー映画でのテレビ出演や新聞への寄稿もあるが 、ディズニーの専門家ではなく、ディズニーはあくまで『趣味』であるとのこと。日米放送史の研究、近年とりわけアメリカの占領政策と日本のマスメディアの関係を明らかにする研究に注力し、雑誌寄稿や著作としてその成果を次々に公にしている。自著の論文を別の論文の冒頭で、「日本へのテレビ導入は、（中略）アメリカ合衆国上院外交委員会、アメリカ対日協議会、心理戦局の支援のもとに行われた」と総括している。また、第二次大戦に際し、日本への原子爆弾投下を主張する強硬派とは別に、「投資先」でもあった日本への経済的利害の思惑から、原爆投下の「阻止」を主張し、天皇制の存続をも強く望んだウォール街関係者たちが存在し、スイスにある国際決済銀行（BIS）を通じたアレン・ダレスらによる原爆投下回避への暗闘など、その内実を明らかにした。終戦後、被爆国としての体験から原子力利用への拒否感が根強かった日本へ、原子力産業の売り込みをはかるべく展開された「原子力の平和利用」を実現するための「親米」的世論形成の仕組みをはじめ、今日まで尾を引くことになる、原子力発電の導入に至る経緯など、戦中～戦後にまたがる歴史の舞台裏について「再検証」を精力的に進め、これまで語られてきた通説を覆す研究を行っている。こうした対日戦略の実態について調査するため、夏休み等を利用し渡米、アメリカ国立公文書記録管理局などに出向き、精力的に史資料の発掘作業を行う。これら一連の研究により、従前の戦後史・外交史では、ほぼ手つかずであった外交とメディアの知られざる関係史を起点に、戦後の『裏面史』に光を当てる、数多くの貴重な発見がなされている。

出典:wikipedia