ホテル（）とは、主に短期滞在の旅行者、ビジネス等出張者のための宿泊施設である。語源はラテン語の「ホスピタリア」であり、無償の接待部屋という意味であった。大型のホテルでは、結婚式場やプールなどの設備を備える。目的に応じて、シティホテルやビジネスホテル、観光ホテル、リゾートホテルなど様々な形態がある。大富豪や芸能人など、まれにホテルに居住する者もいる。歴史的に植民地には植民地ホテルが作られ、準公的施設として利用された。ホテルと類似した施設として、ユースホステル、ペンション、コテージ、短期賃貸マンション（いわゆるウィークリーマンション・マンスリーマンション）などがある。また、これら以外に24時間営業のマンガ喫茶やインターネットカフェ、サウナ、健康ランドなどが事実上簡易宿泊所としての機能も有している。ホテルの分類に関して明確な基準があるわけではなく、それぞれの概念はあいまいなものとなっている。また、何に着目して分類するかで、分類の方法も様々といえる。以下では主に日本でよく用いられる分類を挙げる。なお、ホテルの機能や価格帯によって、5段階や6段階に星数などで分類することも一般的であり、アメリカ自動車協会による評価や、フランスのギド・ミシュランなどが知られている。都市の繁華街に立地する大型ホテル。いわゆる有名一流ホテルと称するものの多くはこれに入る。シティホテルの語は、1794年にニューヨークに出来たシティ・ホテル（74室）で最初に使われ、以降、各地に普及した。都心部に立地するため投資コストが高い一方、集客力も高く、大規模で多機能なものが多い。これらは宿泊や飲食の他に、結婚式やディナーショー、講演会、株主総会などのイベントや法事などの利用にも対応できるように、数百人収容が可能な「大宴会場」や（結婚式関係の利用を想定した）ブティック・美容院・花屋やギフトショップ等のテナント店舗を有していることが多い。料飲施設として、カフェレストラン・ラウンジ/バーといった比較的手頃な価格の店舗と、接待や特別な用途（記念日やデート、結納など）の利用を想定した高級志向の洋食・中華のレストランや、懐石料理・寿司類を提供する和食レストラン、吉兆やなだ万などのチェーン系料亭店をデパートのように複数設置していることが多い。また、プール・スポーツジム・スパ等のリラクゼーション施設を設置している例もある。客室タイプは、ベッドを2台設置した2人用のツインルームを中心に擁しているものが多く、客室の広さも（スタンダード）ツインやスーペリアツインといった名称の場合は20㎡前後（6畳間と同程度）である。このため、余地にエキストラベッドと呼ばれる可搬式のシングルベッドを搬入したり、ソファとして常設しているソファーベッドをベッドメイクさせることによって、ツインルームに3人で宿泊すること（ツインルームのトリプルユース）も可能な場合がある。ただし、ターミナルに近い鉄道会社系や航空会社系のチェーンホテルを中心に、出張者利用を見越してシングルルームの比率を高めているケースも見受けられる。シングルルームでは120cm幅のセミダブルベッドが搬入されている事が多く、同じベッドを導入しているビジネスホテル同様に添い寝での2人宿泊（シングルルームのダブルユース）にも対応している場合が多い。料金はビジネスホテルに比べて高めに設定されているが、最近ではホテル同士の競争の激化やインターネット予約の台頭などから各種宿泊プラン等が提供されるようになり、ビジネスホテルと大差がない場合が増えてきている。全国規模の業界団体として、1903年創立の社団法人日本ホテル協会と1971年設立の社団法人全日本シティホテル連盟があり、前者は（構造上の）シティホテルおよび同等の設備を持った都市型リゾートホテルのみが正会員であるため、ビジネスホテルとの判別の目安となる。韓国ではロッテホテルなどのシティホテルを「観光ホテル」と定義し、特1級（5つ星）、特2級（4つ星）、1級（3つ星）、2級（2つ星）、3級（1つ星）の5段階に分類している。日本でいうビジネスホテルとは、都市の繁華街（日本の場合は最寄駅前から徒歩15分程度までの場所を中心とする市街地）に立地する、主に業務出張客の宿泊を想定した比較的小型で低料金のホテル。大手企業が運営する場合、同一グループのチェーンホテルとして全国に展開されていることが多い。なお、日本におけるビジネスホテルという業態を考案し、最初に始めたのは法華倶楽部（ホテル法華クラブチェーン・1920年（大正9年）9月12日に京都にて1名1室形態の個室旅館を創業）である。シティホテルとの違いはルームサービスが無い点、とされているが、ルームサービスを廃したシティホテルもあり曖昧な状態となっている。際だった点として、シティホテルよりも狭い客室（12㎡前後のシングルルーム）を多く配置することで供給量を増やし、ある程度室料を抑えている構造が図られている（新宿ワシントンホテルやアワーズイン阪急、R&Bホテルが一例）。客室以外の付帯施設は最小限の機能にとどめられており、施設によっては、人件費節約および翌日の精算業務の省略を目的として、数々の合理化策がなされている。一例は機械によるチェックイン/チェックアウト装置や、プリペイドカードによるPAY-TV視聴システム、前受金精算などである。また、チェーン系のビジネスホテルでは内装設計や備品を共通化しコストダウンを徹底しているパターンも見受けられる。客室からのブロードバンドインターネット接続（基本的には有線接続が主流だが徐々に無線接続もできる施設も出てきている）が可能な施設が多い。レストランを備え、予約制・別料金で朝食を提供している施設もあるが、日本国外のモーテルのように、おにぎり・味噌汁・パン・ジュース・コーヒー・スープなどの簡単な調理による朝食を無料で提供する施設もチェーン系を中心に増えている。（例として、ホテルルートイン・東横イン・コンフォートホテルなど）また従来は休息、寛ぎを重視するものが多かったが、直接照明を採用したり広い机を設置したりして、ビジネス客や遠距離受験生向けに部屋での作業のしやすさを売りとするホテルも現れている。またホテルルートイン、ドーミーインなどでは地方の都心部を中心に癒しに特化したホテルが現れている。また、各客室のユニットバスに加え大浴場を設置している場合もあり、一部のホテルでは天然温泉を売りとしている施設もある。さらにスーパーホテルなど「眠り」に特化した施設もある。日本国外におけるビジネスホテルは、エグゼクティブの使用を前提としたホテルを指すケースが一般的で（ビジネスクラスと同義）、広々とした部屋に会議室等のビジネス設備や、フィットネスクラブなどが併設されているケースが多く、日本における一般的なシティホテルを指している。日本におけるビジネスホテルは、北米などのモーテルや欧州のベッド・アンド・ブレックファストに相当するケースが多い。またホテル内にコインランドリーや客室内に簡易的なキッチンを設けるなど長期滞在者を意識した施設もあり、ウイークリーマンションとの競合も生じており、またクリスマスやバレンタインにはカップル向けフランを充実させたり、ダブルベッドを採用するなどしている施設もありラブホテルとの競合も生じている。大都市部の駅前や再開発地区などに新築した建物（複合オフィスビルなど）に立地しているビジネスホテル。シティホテルと遜色ない広さと設備を備えた客室を備え、宿泊価格は旧態型のビジネスホテルとシティホテルの中間に位置している事が多い。客室の構造に限ればシティホテルとの格差は殆どなく、ビジネスホテルと差別化を図っている。一例としてはリッチモンドホテル、ホテルメッツ、東急REIホテル、ヴィラフォンテーヌ、カンデオホテルズ、概ね2000年代以降に開業したサンルートホテルチェーン、ワシントンホテル、三井ガーデンホテルなどが該当する。東急REIホテル、サンルートホテル、ワシントンホテルを「ビジネスホテル御三家」と呼ぶことがある。近年、高級ビジネスホテルが増加している要因として、ビジネスホテル同士や品川駅前・大阪駅など交通の便がよい箇所に存在するシティホテルとのビジネス客を取り合う競争が激化している一方、コスト削減や価格競争には限度があり、2005年前後に東横インを始めとする低価格ビジネスホテルが身体障害者向け設備の排除、従業員のサービス残業などといった法令違反・条例違反などを起こしたことが社会問題となった背景が挙げられる（東横イン不法改造問題参照）。モーターホテル、モーターインともいう。元々の意味は、アメリカ合衆国のような自動車や道路網が発達した広大な国で、自動車で旅行をする人を想定して設置された、セルフサービスを基本とするホテルである（参照）。米国でのモーテルは、日本における、国道沿いや高速道路のインターチェンジ付近にあるビジネスホテル（ホテルルートインチェーンなど）に近いものである。アメリカの場合、ほとんどは高速道路（フリーウェイ）の出入り口周辺の町の郊外に立地しており、かなり小さな町にまで存在することも多く、地域の社会インフラの一つとなっている。形態としては、「ビジネスホテル」同様、大規模なチェーン店のものから、小規模のものまで存在する。日本で唯一モーテル型式の郊外宿を展開しているファミリーロッジ旅籠屋が典型であるが、セルフサービスで荷物の運搬を楽にするため、車を止めて、短い距離で客室にアクセスできる構造になっているのが特徴である。アメリカでは、平均的な料金が一部屋で一泊40ドルから50ドル前後と比較的手ごろで、一部観光地などのハイシーズンを除き予約なしで利用できることから、非常にポピュラーな宿泊施設として定着しており、客層もビジネス客、男女のカップル、家族連れとさまざまである。イメージ的には、大手チェーン店のものは日本の「ビジネスホテル」、個人経営に近い小規模なものは「旅館」「民宿」に近いが、客室は家族連れも想定したセミダブルベッドのツインルームが基本で、面積も日本の一流シティホテル並みの広さがある。日本や韓国では、車で入ることができる「ラブホテル」の意味で用いられることが多かったが、本来、米国ではこのような意味はない。近年、日本においても、米国における意味でのモーテルという語が知られるようになるとともに、車で入ることができるラブホテルが一般化したため、ラブホテルに対してモーテルという呼称はあまり使われなくなっている。また、韓国のモーテルは、日本のようなビジネスホテルが少ない分、ビジネスホテル代わりに利用されることが多い。温泉地、ビーチや高原などのリゾート地に立地する宿泊施設。観光客が主要な宿泊客となる。観光業の発達と共に発展し、大規模なものから小規模のものまで存在する。大規模なものでは、レストランや結婚式場などのシティホテルにも設置される施設のほか、より観光客向けにプールやプライベートビーチ、テニスコート、カジノなど多くの付帯施設を持つものもある。一方では、ゆっくりとくつろぐことに主眼を置いた、ハウスホテルやヴィラ様式の施設も多い。日本では、主に温泉地で営業するリゾートホテルの場合、館内に共同大浴場や場所によっては露天風呂を持っている業態のホテルも多いため、旅館との区別が曖昧である。家族連れや団体での利用を想定しており、靴を脱いでゆったりとした気分を味わってもらうため、畳敷きの和室を設けるホテルも多く、洋室と和室を兼ねた和洋室が用意されていることもある。館内での浴衣、スリッパ履きが許容される場合が多い。またシングルルームは極端に少なく、皆無というケースも多い。ほとんどが旅館業法のホテル営業ではなく旅館営業である。料金は、他の業態のホテルでは見られない一泊二食で設定されている（夕食や朝食がセットになっている）こともあり、時期によって大きく異なる。これに対し、海辺や高原などで営業するリゾートホテルの場合は、シティホテルと同様洋風のシステムを用いている場合が多い。利用形態として宿泊のほか、会議・コンベンション、宴会、あるいは合宿などに用いられることがある。前述したとおり、旅館との区別が曖昧であるため、日本旅館がホテルを名乗ることも少なくない。そのため、政府登録国際観光旅館に登録されていたり、あるいは国際観光旅館連盟（通称「国観連」）、日本観光旅館連盟（通称「日観連」）に加盟していたりすることが多い。また、1980年代以降は「リゾート会員権」の売り出しで資金調達し、その保有者の宿泊（滞在）用途に特化した会員制の施設も多く、便宜的に「会員制リゾートホテル」「会員制ホテル」などと言われている。これらは区分占有型のリゾートマンションとは区別されている。外装や内装にデザイン・コンセプトを明らかにして工夫を凝らし設計させたホテル・旅館を指す。このため、日本では著名な建築家が建物のコンペに参画したシティホテルやリゾートホテル（ザ・ウィンザーホテル洞爺リゾート&スパ、東京ドームホテル、パークホテル東京、ヨコハマグランドインターコンチネンタルホテル、ブライトンホテルズ、セントレジスホテル大阪など）もデザイナーズホテルと見なされる事がある。また、「CLASKA目黒」など旧態化した建物や旅館をリノベーションさせる形の施設も多い。カプセルホテルはカプセル状の簡易ベッドが提供される宿泊施設。日本独自の形態のホテルである。旅館業法ではホテル営業ではなく簡易宿所営業になる。ほとんどは、ビジネスホテル同様、都市の繁華街に立地する。施設としては単独のものの他、サウナ店に併設されるケースも多く、大部屋の中にカプセルが積み重ねられた形態が多い。ビジネスホテルと比べて比較的安価で宿泊できるのも特徴である。ファッションホテル、ブティックホテル、カップルズホテルなどと呼ばれることもある。高速道路のインターチェンジ周辺、幹線道路沿い、あるいは、駅近隣の特定地に立地しており、カップルでの利用を想定しているホテル。略称「ラブホ」。日本独自の形態のホテルである。俗に「連れ込み宿」「同伴旅館」などとも呼ばれ、自動車で向かうラブホテルのことを、初期には「#モーテル」とも呼んだ。性交目的に利用することを想定しており、構造は一般的なホテルとはかなり異なる。入り口に垂れ幕があったり、外部から見えにくくしていたり、内部も他の客や従業員にできるだけ会わずに入室できる工夫がしてある。客室も同じ部屋はほとんどなく、ベッドにも工夫が凝らしてあり、浴室なども豪華に作られていることが多い。客室は写真などで選べるシステムになっている。外部の看板も、派手なネオンサインが光っているのも特徴の一つ。利用目的が、他のホテルと大きく異なるため、料金も宿泊の他、「休憩」名目で3時間で○○円というような体系があり（近年では一般のシティホテルなども日中の短時間利用（デイユース）が可能な施設も増えている）、法的には風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（略称・風営法）の適用を受ける。1990年代以降、風営法上の「ラブホテル」の新設がほぼ全ての地域において禁止されているため、それに該当しないよう、形式的に食堂を設けたり、ロビーを広くとったりするなど風営法上の適用を受けない「類似ラブホテル（偽装ラブホテル）」も多数存在する。このような形態のホテルは、香港や台湾、韓国など他の一部のアジア諸国にも存在し、日本のラブホテルをモデルにしている。なお、ブティックホテルの呼称は、作家・元長野県知事の田中康夫が発案した。ただし、アメリカでのブティックホテルとは日本でいうデザイナーズホテルに相当する。近年では、日本でもデザイナーズホテルのことを「ブティックホテル」と呼ぶこともあり、使用が曖昧となっている。その他、一般的でないホテルとして、や洞窟ホテル、水中ホテル、灼熱ホテルなどが挙げられる。また、「アクトビラ」機能をホテル向けに独自カスタマイズを行いVODのブラウザとして利用するシステムも開発された。ホテルには客室内の洗面台（ユニットバス内など）付近に、個別包装されたコットンや耳綿棒・化粧水・T字剃刀・櫛・歯ブラシなどのアメニティグッズが、また客室の宿泊約款ファイル内にはホテルの封筒・便箋・絵葉書が備わっていることが多く、これらは特に注記がない限り持ち帰りが可能である。玄関またはフロントに連続する廊下を兼ねた広間で、宿泊客や施設利用客が応接間や休憩所として利用できる開放的な場所である。当日満室で宿泊できない事態を回避するため、予定が決まっていれば予約するのが望ましく、また一般的である。特に都市部で国際会議や学会、見本市等が開催されている期間中は、近隣のホテルのみならずその都市内のほぼ全ての宿泊施設が軒並み満室となっていることも多く、宿泊できない可能性もある。また、客室準備の都合や、業界内の慣例として、一流・高級ホテルだけでなくビジネスホテルでも予約なしでホテルに赴くいわゆる「飛び込み客」は歓迎されない傾向があるため、事前予約はホテルに対するエチケットでもある。自身が当日に宿泊を希望するホテルがすぐ目前にあっても、極端な話フロントにある公衆電話を利用してでも事前予約をしてから赴くのが望ましく、またスムーズなチェックインが可能となる（ただし、廉価なビジネスホテル等では「当日空室宿泊プラン」等と称して、飛び込み客を積極的に受け入れる施設もある）。以前はホテルの予約係へ直接電話したり、旅行会社の窓口やJRのみどりの窓口で予約し宿泊クーポン券を購入する方法がほとんどであったが、近年はインターネットでの予約も一般化しており、ホテルの公式サイトの他、「じゃらんnet」や「楽天トラベル」などのような宿泊予約サイトが取り扱うシェアも大きい。これらのサイト経由の予約の場合、ホテルへ直接予約の場合と比べて格安となる場合も多く、人気の要因となっている。割引率はサイトや空室状況、シーズン等によって異なるが、場合によっては通常料金の半額程度にまでなる場合もある。独自の宿泊プランを用意しているサイトもある。予約サイトによって空室数が異なる場合もあり、また満室表示となっていても実際にはホテル側で空室を抱えている場合もあるので、このような場合はホテルに直接問い合わせてみると良い（これは各旅行会社が契約により客室を一定数仕入れているためで、興業チケットの販売に関わるプレイガイドと興行主間との契約と同様である）。直接ホテルへ問い合わせれば正確な空室状況が分かるが、直接予約の場合は宿泊サイトや旅行会社提供の料金（プラン）は適用されず、ホテル側提示の料金となることがほとんどである。ただし必ずしも高価となるわけではなく、むしろホテルによってはどのサイト・旅行会社よりも安価を提示する（ベストレート・ギャランティー）ところもある。時間に余裕がある場合には、各種サイトや旅行会社、それに直接予約の場合の料金を入念に比較検討してみると良い。宿泊当日は、フロントで氏名・住所・電話番号などを記入し、前金式のホテルでは代金を支払う。後払い式のホテルではチェックアウト時に精算する。一部の高級ホテルでは、一定額の現金（デポジット）またはクレジットカードのプリント（金額空欄の売上票を作成する）を要求されるケースがある。高級ホテルに宿泊し慣れていない者の中には、このようなシステムに不快感を抱く者がいる（各種旅行サイトの感想投稿欄に、不快感を示すコメントがしばしば見受けられる）が、各ホテルの宿泊約款に到着時に行う事として定められており、高級ホテルや海外のホテルでは極めて一般的なことである。フロントで氏名を記入する際、本名でなく偽名を用いると、私文書偽造罪に該当し、逮捕されるケースもある（公安警察が別件逮捕の手段として用いる）。日本ではビジネスホテル等の廉価なホテルは前払い方式、それ以外の高級ホテルや観光地の旅館タイプのホテルではチェックアウト時に支払う後払い式が比較的多く、後者の方式を採用しているホテルは、多少なりとも客による「食い逃げ」「泊まり逃げ」（詐欺罪が成立する可能性がある）のリスクを負うことになる。次に部屋の鍵を受け取り、その部屋に行くことになる。なお、部屋から外に出るときは、通常はフロントに鍵を預けるが、磁気カード式のホテルにおいては持ち出し自由の場合もある。またカード式の場合、宿泊の記念としてチェックアウトの際に、カードを持ち帰ることが出来るホテルも存在する（コードはチェックアウト後に変更され新しいカードも準備される）。最終日には、電話代やミニバー代、後払い式の場合は宿泊料を精算し、キーを返却する。ミニバー代などの未収金が発覚した場合は後日請求されたり、クレジットカード決済の場合は宿泊客の承諾無く追加請求する場合がある（宿泊約款によって宿泊客は追加請求を承諾したとされるため）。日本の法令上は旅館業法（昭和23年7月12日法律第138号）に規定する「旅館業」に規定される営業の一種であり（旅館業法2条1項）、「洋式の構造及び設備を主とする施設を設け、宿泊料を受けて、人を宿泊させる営業で、簡易宿所営業及び下宿営業以外のもの」を行う施設を指す（旅館業法2条2項）。旅館業法のホテル営業は客室の形式は、洋式の宿泊施設でありベッドを備えた洋室の個室が基本となる。ホテル営業を含め旅館業を経営しようとする者は、都道府県知事（保健所を設置する市又は特別区では市長又は区長）の許可を受ける必要がある（旅館業法3条1項）。許可を受ける際には申請書に営業の種別（旅館業法上のホテル営業、旅館営業、簡易宿所営業、下宿営業の種別）を記載しなければならないが、これとは別に営業施設の名称も記載することとなっている（旅館業法施行規則1条）。この営業施設の名称については原則として経営者が申請の際に自由に設定できるため、旅館業法上の営業の種別と営業施設の名称とは一致しない場合もある（営業の種別についてホテル営業として申請しているが営業施設の名称に「旅館」を名乗っている場合、それとは反対に営業の種別につき旅館営業や簡易宿所営業として申請しているが営業施設の名称としては「ホテル」を名乗っている場合など）。なお、都道府県知事の許可の際の構造設備の基準など法令の適用については、営業施設の名称にかかわらず経営者の申請した営業の種別にしたがってなされることになる。ホテル営業の施設の構造設備の基準については、旅館業法施行令で次のように定められている（旅館業法施行令1条1項）。建築基準法による用途規制により、ホテルは第一種住居地域（用途に供する部分が3000平方メートル以下に限る）、第二種住居地域、準住居地域、近隣商業地域、商業地域、準工業地域でのみ設置できる。ホテルの経営形態は、そのホテルの土地建物（不動産）の所有と経営システムの組み合わせによっていくつかに区別される。ホテルの収益構造は、そのホテルの立地や形態によって大きく変わるものであるが、概ね以下のように言うことができる。主要な収益源として、宿泊部門・レストラン部門・宴会部門が挙げられる。地価の高い日本においては、土地面積を宿泊施設ほど必要としない、料飲部門が重視される傾向にあり、各ホテルはレストランや宴会部門の強化に力を入れてきた。そのため、宿泊以外の部門の売上が全売上の6割から7割に達することも珍しいものではない。その点からすると、日本のホテルは外食産業的な側面が強いものであるといえる。不況や、それに伴う企業の宴会需要の低下、あるいは外資の参入による競争の激化などで、多機能なシティホテルやリゾートホテルは厳しい状況にもあり、そのような中、収益率の高い宿泊部門のみに特化したビジネスホテルや、あるいはブライダル特化ホテルなど、特徴を打ち出したホテルが多く見られるようになった。ホテルの客好感度調査

出典:wikipedia