内線電話（ないせんでんわ）とは、組織内専用の電話番号で通話できる電話網である。公衆交換電話網と相互接続されているのが一般的である。有線電気通信法では、電気通信事業者以外が設置するものを私設電話と呼ぶ。大規模な企業では、電気通信事業者から専用線を借り構内交換機を設置したり、仮想内線網サービスを契約したりして、内線電話網を構築している。小規模な事業所では、ビジネスフォン・多機能ボタン電話システムまたはキーテレホンと呼ばれる、小規模内線電話システムが導入されている場合が多い。交換機能を担う主装置と複数の端末のセットでシステムを構成する。内線通信網へ求められる機能として次があげられる。条件をつけての転送を行うことも多い。自動音声応答・録音 (Interactive Voice Response) は、オペレータなどの負担軽減のために、自動音声応答とDTMFや音声認識により発信者自身が操作を行えるようにするものである。顧客関係管理 (Customer Relationship Management) のために、コンピュータと電話とを結びつけた機能が求められるようになっている。内線電話クラスによる通話先制限が行われる。コスト削減と機能拡充のため各種構成が使用される。事業所集団電話 (centrex service) とは、電気通信事業者の施設内に事業所用の内線電話交換機を設置して、レンタルするサービス。内線1回線ごとに電話加入権が必要である。ダイヤルインサービスなどに置き換えられた。仮想内線網 (Virtual Private Network) は、公衆網内に仮想的な内線網を構築し、定額の料金で通信できるサービスである。公専接続 (connection of public telephone networks with internal private circuit) とは、公衆交換電話網と内線の通話の際に、公衆網を通過する距離を短くし公衆網の利用料金を安くする手法である。公衆網の通話料金が距離に比例して高くなっていた時代に使用されていた。公専公接続 (connection of public telephone networks by internal private circuit) とは、公衆交換電話網相互間の通話の際に、専用通信回線で中継し利用料金を安くする手法である。公衆網の利用料金が高い時代には、電気通信事業者の保護のため禁止されていたが、段階的に自由化された。1868年、トーマス・グラバーが長崎市南山手のグラバー邸から高島の小島の別荘へ海底ケーブルを引き、日本初の私設電話を設置した。1886年、足尾銅山に日本初の私企業の私設電話が設置された。 1902年、加入電話と私設電話との接続が可能となった。手動交換機の時代は交換手が内線相互の接続も行っていた。1940年代から、ステップバイステップ交換機により内線相互通話のダイヤル自動化が行われたが、外線との相互接続は交換手が行っていた。1950年代から、クロスバー交換機により内線からの外線発信が自動化された。外線から内線への通話は中継台経由であった。1960年代から、事業所集団電話・ダイヤルインサービスの開始により外線から内線への直接着信も可能となった。1980年代から、電子化・デジタル化が行われ多機能化した。2010年代に入り、日本のIP電話のグループ内通話定額制より、通話料金の節約よりその他の機能が重要となった。

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