高梁川（たかはしがわ）は、岡山県西部を流れる一級河川で、高梁川水系の本流である。吉井川、旭川とともに岡山三大河川の一つ。岡山県下で最大の流域面積を誇り、その支流域は広島県にも及ぶ。鳥取県境の明地峠（標高 755 m ）に近い花見山（標高 1,188 m ）の東麓（新見市）を源流とし、吉備高原の間を貫流して瀬戸内海水島灘（倉敷市）に注ぐ。上流部は主に石灰岩質のカルスト台地である阿哲台を貫通し、河川の浸食によって生成された鍾乳洞や渓谷に富む。また、植物分布も日本ではこの地域特有のものも多い。古代から近代にかけて高瀬舟による水運に利用され、備中国域の経済の大動脈として重要な河川であった。かつては、河島川（川嶋川）・河邊川（川辺川）・総社川・松山川・板倉川・宮瀬川など時代や地域によって様々な名称で呼ばれた。古代高梁川は総社平野（吉備平野）へ突入する部位（現在の総社市井尻野湛井あたり）で南と東へ分岐していた。東流は分岐点からやや南東に流身をとりつつ現在の総社市街・吉備平野を蛇行しながら東方へ流れ、やがて当時の足守川と現在の総社市長良付近で合流し、その後南へ進路を変え、吉備中山西部を北から南へ流走し、岡山市北区撫川・倉敷市上東付近が河口で、吉備穴海に流入していた。この河口付近に備中国の国府津があったとされ、上道遺跡はそれに関連している遺跡だとする説もある。備中国風土記逸文である「宮瀬川」によると、賀陽郡の伊勢御神社（いせのみかみのやしろ）の東に河があり、河の西に吉備建日子命宮（きびたけひこのみことのみや）があるので、この河を宮瀬川と称した、とある。この逸文が宮瀬川（高梁川旧東流）の河道の存在を暗示している。この旧東流の河道は、古代行政区をわける「郡境の河道」であったとされ、河道の北側が賀陽郡、南側が窪屋郡・都宇郡であった。その後、平安時代末期の妹尾太郎兼康による十二箇郷用水建設により、総社中心部では同用水の基幹用水路・総社東部では前川の一部・岡山市北区高松付近では西方に河道が移動し、現在の足守川の中下流となった。また総社市井尻野から南に分流した流路（現在の高梁川の流路）は、現在の流路に近い位置を蛇行しながら分岐・合流をしつつ現在の倉敷市真備町川辺あたりで小田川と合流、総社市清音古地あたりが河口だった。この南分流の河道は、当時の下道郡・賀陽郡・窪屋郡の郡境となっていた。度々洪水を起こしたため、河道や分流などが変遷し、それに合わせ郡境も変更されていた。前述のように、平安末期に井尻野分岐の東流は姿を変えたが、南流は土砂による堆積作用や戦国時代以降の新田干拓などにより河口は南に移動していった。さらに現在の総社市清音古地で東西に分流し、西流は現在の柳井原貯水池を通り、現在の倉敷市船穂町水江あたりから現高梁川の流路に近い位置を流れた。東流は、現在の総社市清音黒田から倉敷市酒津あたりまでは現在の流路とほぼ同じ位置を流れ、酒津以南はそのまま南へほぼ直進して流れた。なお、西流は又串川、東流は酒津川とも呼ばれた。倉敷代官所が作らせた1705年（宝永2年）、地図では、古地で高梁川が分岐しており、さらに干拓により児島・連島が陸続きとなり、河口部も西流が連島の西側、東流が連島東側と児島西側の間に位置している。また、干拓により造成された、児島北側を東側へ流れ児島湾に流入する分流である吉岡川も描かれている。また、備中松山藩により、現在の倉敷市船穂町船穂東部から玉島港にかけて高瀬通しと呼ばれる運河が造成された。現在の倉敷平野部では、高梁川の洪水に幾度も悩まされたため、度々河川の改修・治水工事が行われた。その後、1907年（明治40年）から始まった改修で東西の分岐点が、古地から現在の倉敷市酒津で東西に分岐するように変更され、東高梁川（東松山川）、西高梁川（西松山川）となった。旧分岐点から新しい西流（西高梁川）までの流路は柳井原貯水池となり現在に至る。さらにその後の改修により、酒津分岐の東高梁川は廃川となり、1925年（大正14年）に明治期から続いた大改修工事は完成し、西高梁川が本流となり、現在に至っている。旧河口部には水島市街地、旧堤防には水島臨海鉄道水島本線や八間川用水などが造成された。高梁川水系では度々少雨の影響で水不足の恐れがある。特に深刻だった水不足問題は1994年夏頃である。貯水率は0パーセントになり、断水などが相次いだ。9月に台風が接近したために水不足は解消された。その後2002年や2005年にも水不足の心配があったが、こちらは特に深刻ではなかった。2007年秋頃から少雨の影響で再び渇水の恐れがあり、一時的に取水制限を実施した。同年12月23日の流域4箇所のダム貯水率は46.3％と、平年値を大幅に下回った。2008年も少雨の影響で8月21日の貯水率は4ダムの平均が42.3％を下回った。市名は流域の自治体。橋梁延長100メートル以上の国道・県道を中心に上流側から記載する。出典：2014年度（平成26年度）岡山県統計年報

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