タワーレコード（、 タウァレカヅ、 タウァレコーヅ）は、アメリカ合衆国サクラメントに本社を置く大手CDショップチェーンである。世界各国に展開されている。キャッチコピーは。日本では「タワレコ」「タワー」の略称が用いられ、英語の名称をそのまま読んだ「タワーレコーズ」と表記する人や「タワーレコーヅ」と口に出して言う人もいる。タワーレコードはユダヤ系の創業者・ラス・ソロモン（）が1960年にアメリカカリフォルニア州サクラメントに出店したレコード専門店を発祥とする。彼の父親は1939年に開業した映画館「タワーシアター」の建物内で同名のドラッグストアを経営していたが、父の店の中でレコード店を始めたことがタワーの名の由来である。黄色に赤字のロゴはビルボードを意識しているがシェル石油のカラーリングにヒントを得ている。1968年にサンフランシスコに進出したタワーは1970年にはハリウッドに出店、さらに全米に店舗網を広げた。またこの時代に造られた店舗のひとつがアメリカ映画『メカニック（）』（1971年製作、チャールズ・ブロンソン主演、マイケル・ウィナー監督）のワンシーンに映り込んでいる。日本には1979年にレコード卸業として進出し、翌1980年4月には日本1号店を札幌に出店、その成功により各国での国際展開に弾みがつくことになった。最盛期はカナダ・イギリス・日本・香港・台湾・シンガポール・韓国・タイ・マレーシア・フィリピン・アイルランド・イスラエル・アラブ首長国連邦・メキシコ・コロンビア・エクアドル・アルゼンチンに展開したほか、全米で89店舗を展開した。これらは米国法人（アメリカ・カリフォルニア州サクラメント）によって運営されていた。本社名であるMTSの由来はのちの社長になる弁護士である息子の名前から。しかし、総合スーパーや家電量販店の安売り攻勢でアメリカ国内の業績は悪化し、2002年には日本法人を売却して一時的に大きな収益を得たが、利益の大きな日本の店舗網の喪失でMTS社の業績はさらに悪化した。2006年8月20日、MTS社が破産を申請（2004年2月以来2度目の破産）。アメリカのタワーレコードを売却する計画があがり、同年10月6日に連邦倒産裁判所はグレート・アメリカン・グループへの売却を承認した。同グループはタワーレコードの資産を全て清算する方針とし、アメリカにおけるタワーレコードの店舗における営業の廃業が決まった。2006年12月下旬まで行われた全米各店の閉店セールでは、什器や看板までにも値段がついて、あらゆるものが売りに出された。日本では、アメリカでのタワーレコードの不振は、音楽配信によって専門店での店頭販売という「音楽」の販売形態が過去のものとなったためであるというニュアンスで報道されたが、音楽配信で音楽を「買う」人は2000年代前半ではアメリカでもまだ少数派であった。倒産の最大の原因は、定価販売をする再販制度がなく、ウォルマートやベスト・バイ等の総合ディスカウントショップがCDやDVDを薄利多売してレコード店の来店客を奪う傾向がここ20年以上続いたためであり、さらに1990年代後半以降はAmazon.com等の通信販売の侵食を受けていたことである。店舗廃業後のタワーはオンライン店舗でCDやDVD、書籍を販売しているほか、日本以外の各国でのフランチャイズを続けている。アメリカ国外ではアイルランド、メキシコ、コロンビア、イスラエル、マレーシア、日本にタワーブランドのチェーンが残っているが、フィリピンのようにかつてフランチャイジーだった店舗網が別ブランドを名乗っている国もある。創業者のラス・ソロモンは2007年5月、サクラメント市内のタワーレコード第1号店のあった場所に、「」という名のレコード店を出店した。2010年5月、ラス・ソロモンはの営業権をに売却し、第一線から退いた。なお、日本において「タワーレコード」を展開しているのはアメリカ法人から独立した法人であり、アメリカ法人の身売りによる直接の影響はない。日本においてはタワーレコード株式会社（Tower Records Japan Inc.）が運営している。前述のとおり2002年に売却されたことから米国法人との資本関係はない。日本国内ではHMV、新星堂などと並ぶ大手の音楽ソフト販売チェーン店である。TBS系・音楽情報番組『COUNT DOWN TV』のスポンサーで、リクエストランキング調査もされる（放送は毎月第2土曜日）。スガシカオやCoccoを輩出した「bounce records」やアイドル専門レーベル「T-Palette Records」「youthsource records」「箱レコォズ」「sparkjoy records」といった自社レーベルを有している。タワーレコード株式会社は、米国・MTS社の日本法人として1981年に設立された。ただしMTS日本支社としての日本進出は1979年で、翌年には日本1号店としてタワーレコード五番街（オーナーは階上に有ったジャズ喫茶やイベンターをしていたBOSSA）という名前の店舗を買収し出店した（札幌市中央区南3条西4丁目の五番街ビル2階）。この日本1号店は現存せず、札幌市内に現存する3店舗およびかつて存在したPRIVY店のいずれとも異なる。直営店の出店と並行して福岡、神戸、大阪、金沢にフランチャイズ展開もしていた。その後、米国法人の経営不振をきっかけに、2002年10月にMBOによって米国法人から独立（日興プリンシパル・インベストメンツが全株式を取得、タワーレコード株式会社はMTS社から商標権を取得）。2005年11月下旬には、株式会社NTTドコモが株式の約42%を取得し、筆頭株主となった。2004年3月にはパルコから同社傘下の大手CDショップWAVEを買収したが、2006年2月に同社の全株式を家電量販店大手のノジマに譲渡した。その後、WAVEは2011年に破産した。2010年3月、セブン&アイ・ホールディングスがシティグループ・キャピタル・パートナーズとアジア・ミュージック・ホールディングス（どちらも投資会社）から発行済み株式の21.58%を取得、持ち分法適用会社とすることを発表。セブン&アイは伊藤忠商事などからタワーレコード株をさらに取得、2011年3月には発行済み株式の44.6%を有し、NTTドコモを抜いて筆頭株主となった。2012年7月にはNTTドコモがドワンゴから株式を取得し、発行済み株式の50.3%を持つ子会社とした。以前は、東京都渋谷区桜丘町の桜丘オフィスと、品川区南品川の品川オフィスに本社機能が分散していた（登記上の本店は品川）が、2012年3月には現在地（大田区平和島）に本社機能と商品センターを集約し、6月には登記上の本店を渋谷店所在地（渋谷区神南）に変更した。出店を日本で始めた当初はレコード店のイメージがあまり良くなく、また貸してくれる物件も少なく、ましてやテナント等への出店はデベロッパー側からの要請は殆ど無かった。ニッチな市場だった輸入盤のセールスが爆発的人気になってからは出店依頼が相次ぎ次々と出店するようになった。特にテナントでは最上階への出店がシャワー効果を生むと言われ出店は上層階が多い。また広島店（旧店舗）より実験的に国内アーティストを取り扱うようになり1990年9月に出店した当時日本最大級を誇った4フロアー450坪の心斎橋店で本格的に国内アーティストを取り扱いを始めた。2015年1月現在、山形県・群馬県・栃木県・山梨県・富山県・福井県・和歌山県・鳥取県・島根県・山口県・徳島県・高知県・熊本県・宮崎県を除く33都道府県に87店舗を展開している。従来は都心部での事業展開が主だったが、ここ数年はイオングループやセブン&アイ・ホールディングスのショッピングセンターにテナント入居する形で郊外での店舗数を増やす傾向にある。ビル1棟を丸ごと借り上げた渋谷店を除き、各店舗とも商業施設または商業ビルの1-4フロア（ショッピングセンターでは1フロアの一角）を借り切る形態が多い。いずれも在庫5万枚以上の大規模店舗が基本だが、「TOWERmini」を名乗る小規模店舗（TOWERmini東京駅八重洲口店では在庫約13,000枚）も登場している。また、2013年10月からは新業態としてアニメソングを始めとするアニメ関連商品に特化した専門店「TOWERanime」の展開を開始、1号店としてLALAガーデンつくば店を改装しTOWERminiに併設する形で同月31日に開店、2014年5月17日には新宿店のアニメコーナーを拡大する形で2号店を開店した。タワーレコード株式会社が発行する無料の月刊音楽情報誌である（前身はWest Coast News→Vinyl）。アメリカでは『PULSE!』と言うタワーレコード発行のフリーペーパーがありインタビューなど提携して掲載されることもあった。本誌では"NO MUSIC, NO LIFE"をキーワードに、複数の著名人が写るポスターが数種類撮影される。なお、ポスターの被写体は音楽が本業の人物が最低一名いれば良いとされ、宮藤官九郎や安めぐみなど音楽が本業でない人物も出演している。これらのポスターをまとめた単行本も出版されている。隔週で配布される無料誌『TOWER』も発行されている。第三者型発行者である三井住友カード株式会社と提携し、「タワーレコードギフトカード」を発行している。500円券と1000円券があり、日本国内のタワーレコード店舗で使用することが可能である。「TOWER RECORDS ONLINE」の名称でオンラインショップを開設している。CDや音楽DVD、音楽雑誌などの関連書籍やオリジナルグッズのほか、映画・アニメのDVD/Blu-rayや一部コミックスなど音楽と直接関係のない商品も取り扱っている。買い上げ100円ごとに4ポイントが付与され、「1000ポイント=1000円」単位で次回以降の買い物の際に利用することが可能である。オンラインショップの還元率は1%と実店舗より低く設定されているが、「100ポイント＝100円」単位で利用可能となる。購入時に値引きされたり、ポイント還元率が増加するクーポンが配信される。ポイントサービスと異なり、クーポンはオンラインと実店舗で別々となっている。

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