株式会社スリーエフ（）は、神奈川県横浜市中区に本社を置く日本のコンビニエンスストアフランチャイザーである。「スリーエフ」は、スーパーマーケット「Fuji」の株式会社富士スーパー（現・株式会社富士シティオ）が、1979年（昭和54年）8月にコンビニエンス事業としてスタートさせた。同年11月に、神奈川県横浜市磯子区に1号店・栗木店を出店。その後、現在に至るまでに店舗展開。1981年（昭和56年）2月には、株式会社スリーエフを設立して分社化した。本部は神奈川県横浜市中区日本大通に所在する。かつてはいしだあゆみの『ブルー・ライト・ヨコハマ』を引用しながら「ヨコハマ生まれのコンビニ」と宣伝していた時期もあった。現在のキャッチフレーズ「星より明るく、スリーエフ」は、1990年代より使用されているものである（後節の「#歴代のCM」も参照）。株式会社スリーエフが直営・フランチャイズ展開する店舗のエリアは関東地方（南関東）の1都3県（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）に及び、店舗数は2013年（平成25年）2月末日時点で604店舗（撤退した四国地域のエリア・フランチャイズ除く）となっている。店舗フォーマットは標準型店舗である「スリーエフ」の他、インストア・ファーストフード強化型店舗「gooz（グーツ）」、生鮮食品強化型店舗「q's mart（キューズマート）」の3種類が存在する。かつては四国地方にも出店していたが、をもって撤退した（詳細は後節の「#かつてのエリアフランチャイジー」を参照）。2016年4月13日、大手コンビニチェーンのローソンと資本業務提携契約締結。ローソンがスリーエフの発行済み株式の最大5％を取得。これにより、ローソンがスリーエフの発行済み株式の最大5％を取得。また今後は、原材料の共通化や共同仕入れ、商品の共同開発などで両社が協力していくこととなっている。さらにローソンが30％、スリーエフが70％を出資して、2016年9月1日付で合弁会社である株式会社エル・ティーエフを設立し、新しい店舗のブランド「ローソン・スリーエフ」を立ち上げた（なお、同社は手続上、スリーエフの会社分割で設立される）。なお同社は、両社の独自商品などを扱う「ローソン・スリーエフ」という屋号の新しい店舗の運営会社でもある。現在、1都3県におよそ540店舗ある「スリーエフ」のブランドは維持される一方で、そのうち約2割に当たる90店ほどを「ローソン・スリーエフ」ブランドの店舗に順次転換していく。なお、「ローソン・スリーエフ」となった店舗の資産・権利・義務の一部は吸収分割でローソンに譲渡された。現在、QUICPay（ごく一部の店舗で試験導入はあった）、クオカードが利用出来ない。QUICPayはファミリーマートやローソンストア100、ココストアでも導入されたため、スリーエフ以外で使えないのは新潟、千葉、栃木(新小山市民病院店を除く)のセーブオン（拡大予定）くらいである。このようにスリーエフは決済手段の多様化に遅れをとっている。また皮肉にもこれまでiDや交通系電子マネーなどが使えなかった四国の方が、ローソンへの鞍替えと同時にiDや交通系電子マネー、さらにはQUICPay、クレジットカードも導入することとなり、逆転されていた。現在もなおQUICPayの導入予定はない。過去にはイーネットの他にタウンネットワークサービスをスリーエフとスルガ銀行が共同で設置していた（イーネットと違い、スリーエフ独自展開でスルガ銀行が管理）。またもともとあったイーネットのATMを撤去し、スルガ銀行が管理するタウンネットワークサービスATMへ切り換えた店舗もあった。

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