キヨスク (kiosk) は、主にJRグループの駅構内にある小型売店である。名前は簡易構造物一般を指す英語「KIOSK」による。表記は日本語の意味の清く安くをかけて「キヨスク」としている。東日本旅客鉄道系列のJR東日本リテールネットのみ「キオスク」と呼ぶ。日本国有鉄道（鉄道弘済会）の売店を継承し、共通のブランドを有しており、JR旅客6社の系列会社が経営している。国鉄時代から現在までの経緯と北海道キヨスク（JR北海道系）、JR東日本リテールネット（JR東日本系）、東海キヨスク（JR東海系）、ジェイアール西日本デイリーサービスネットなどのジェイアールサービスネット各社（JR西日本系）、四国キヨスク（JR四国系）、JR九州リテール（JR九州系）が経営する同ブランドの売店について記載する。1932年4月に、上野駅・東京駅構内に10店舗で鉄道弘済会が物品販売を行う売店を開いたことに始まる。鉄道事故などで一家の働き手を失ってしまった遺族（主として鉄道殉職者の妻）に働き口を確保する目的があったとされる。1973年、それまでの「鉄道弘済会売店」からのイメージチェンジを図るため、KIOSK（キヨスク）という愛称が付けられた。KIOSKはトルコ語のköşk（キョシュク。「東屋（あずまや）」の意味）に由来する英語で、「清く」「気安く」の意味から「キヨスク」と読ませた。KIOSKの綴りを日本語読みして「キオスク」と表記する場合があるが、この場合は鉄道弘済会の「キヨスク」以外の業者による店舗を含めた駅売店の総称としての意味合いを込めることが多い。日本国有鉄道（国鉄）の分割民営化に合わせて、鉄道弘済会は財団法人鉄道弘済会とJRグループ各社が出資する6つの株式会社（北海道キヨスク、東日本キヨスク、東海キヨスク、西日本キヨスク、四国キヨスク、九州キヨスク）に分割された。2015年現在、6社ともJR各社の完全子会社となっている。近年は鉄道乗客数の減少などを原因とした収益減少から、中小の駅からは撤退するケースが多々見られ、各ホームごとに複数の店舗を有した駅でも駅舎内の1店舗に集約したり、キヨスク各社が展開するコンビニエンスストア業態に転換されるケースや、コンビニチェーンとフランチャイズ契約したキヨスク各社もしくはJR系物販会社の店舗が進出するケースも見受けられる。しかし、店舗数の減少・集約はキヨスクに対する利用客のニーズ（ついでの用事や急な用事で品物が必要になる、など）に反し、不満の声も少なくないとされる。自動販売機によるオートキヨスク形態の店舗も増加している。なお、諸外国では一般的に電話ボックス、インターネットができるブース、宝くじやナンバーズの販売所といった小さな面積で一定の機能またはサービスを提供するものに対して、この呼称が使われる。「コンパクトにまとまっていて機能的なサービスを提供する店=キヨスク」と考えられる。日本では、コンビニエンスストアや駅などに設置されるマルチメディアステーション（サークルKサンクスのカルワザステーション、ローソンのLoppi、ファミリーマートのFamiポートなど）の別称である。

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