一円硬貨（いちえんこうか）とは、日本国政府発行の貨幣であり、額面1円の硬貨である。日本で流通している硬貨の中で最も累積の製造枚数が多い。一円玉（いちえんだま）とも呼ばれる。表面には「日本国」と「一円」そして「若木」が、裏面には「1」と製造年がデザインされている。この表裏は造幣局での便宜的な呼称で、明治時代の硬貨と異なり法律上の表裏はない。それまで使用されてきた一円黄銅貨が1953年（昭和28年）を以て廃止されたため、一円の貨幣は一円紙幣のみとなった。しかし、1955年（昭和30年）に一円硬貨と五十円硬貨が発行されることとなり、前年の1954年（昭和29年）に、この一円アルミニウム貨と五十円ニッケル貨のデザインが第二次世界大戦後初めて一般公募された。40日間の公募期間で、一円硬貨だけで2,581点の応募があり、表の「若木」のデザインは当時京都府在住の中村雅美のものが、裏の「1」のデザインは当時大阪府在住の高島登二雄のものがそれぞれ選ばれて、1955年（昭和30年）1月13日に大蔵省より図案が発表された。ちなみに若木のデザインのモデル樹種は特になく、特定のモデルがないからこそ却ってどの木にも通じる、という考え方である。なお、一円硬貨のデザイン一般公募に際して大蔵省は受賞者に対し賞金7万5千円を贈る事にしていたが、上記の通り受賞者が二人となったため、それぞれ半額の37500円を賞金として贈呈した。1960年代は高度経済成長に伴うインフレと自動販売機の普及などによって補助貨幣が慢性的に不足しており、生産ラインも限られていたことから、当時の大蔵大臣・田中角栄の指示で、1963年（昭和38年）から1964年（昭和39年）にかけて府中刑務所の懲役受刑者の刑務作業として一円硬貨の製造作業を行なったことがある。消費税導入前はスーパーなどで細々と流通している程度だったが、消費税導入以降は五円硬貨とともに流通量が激増したため、大量に製造されていた。しかし消費税が3%から5%に増税された1997年（平成9年）以降は需要が減少、それに伴って製造量も減らされており、特に2001年（平成13年）は802万4千枚しか製造されなかったため、同年製造分の未使用硬貨は古銭商などで額面を超える価格で取引されている。さらに2011年（平成23年）には電子マネーの普及の影響も受けて貨幣セット（ミントセット）用の45万6千枚のみの製造にとどまり、一般流通用については1968年（昭和43年）以来43年ぶりに製造されなかった。なお同年は、五円硬貨・五十円硬貨も一円硬貨同様、ミントセット用の45万6千枚のみである。その後、2012年（平成24年）も一円硬貨・五円硬貨・五十円硬貨はミントセット用の65万9千枚のみの製造にとどまり、2013年（平成25年）も「流通量は安定している」との判断から、全量が記念販売の貨幣セット向けで、55万4千枚が製造された。2014年（平成26年）には、同年4月1日から消費税が5%から8%へ増税されるため、一円硬貨の需要も高まるとみられることから、2013年度（平成25年度）中に2500万枚、2014年度（平成26年度）にはさらに1億6千万枚と、合わせて2億枚近くを製造することとなった。しかし、電子マネーの影響もあり、一円硬貨の需要は予想に反して伸び悩んだ。一円硬貨1枚を製造するのにかかるコストは額面以上であり、政府による貨幣発行益は2003年（平成15年）当時で1枚当り13円の赤字とされる。原料となるアルミニウム地金は2011年12月現在で1トン当たり20万円前後（1枚あたり約0.2円）で推移している。2009年（平成21年）初めに造幣局が民間から調達した1円硬貨用アルミ円形4200万枚の調達価格は3352万円（1枚あたり約80銭）とされる。2015年現在、1円玉の製造に約3円かかるとされる。

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