機体記号（きたいきごう、英語：aircraft registration）とは、航空機に付けられる個別の記号。国籍記号と登録記号により構成される。俗に英語のレジストレーション（registration）を略して単にレジあるいはレジスタと呼ぶ場合もある。国土交通省航空局では識別記号と表記している。航空機認識の表示方法が数字のみの場合もあるが、こちらはアメリカ空軍（テールコード）、ロイヤルエアフォース（イギリス）や航空自衛隊（日本）などの軍用機に対し用いられる。そのため民間機に「機体数字」といった呼び方はしない。なお船舶にも個別認識番号があるが、本稿では民間航空機に対してつけられる機体記号について論述する。国際民間航空機関（ICAO）に加盟する世界各国の国家および地域の民間航空機を認識するためにつけられるのが機体記号である。アルファベットもしくはアルファベットと数字を組み合わせた国籍記号で国籍を表し、ダッシュに続けて数字もしくはアルファベットによって登録された順に交付される番号で登録記号を表す。アメリカや日本など、ダッシュを使わない国もある。日本では航空法施行規則に定められており、133条は「航空機の国籍は、装飾体でないローマ字の大文字JA（以下「国籍記号」という。）で表示しなければならない」、134条は「登録記号は、装飾体でない4個のアラビア数字又はローマ字の大文字で表示しなければならない」としている。イギリスのような形態の場合は、無線連絡などの際にフォネティックコードで呼ばれることがある。例えば、英国海外航空781便墜落事故の事故機であるデ・ハビランド DH.106 コメット"G-ALYP"は"Yankee Papa"（ヤンキー・パパ）と呼ばれていた。また、コールサインを所有しない航空会社や個人所有機などでは日本でも無線連絡などの際にフォネティックコードで呼ばれている。例えば警視庁航空隊のシコルスキー S-92JA02MPは、無線連絡の際、"ジュリエット・アルファ・ゼロ・ツー・マイク・パパ"と呼ぶ。アメリカの民間航空会社の機材では、機体番号の最後の2文字が航空会社のIATA航空会社コードになっていることが多い。例えば、アメリカン航空なら"AA"、旧パンアメリカン航空なら"PA"といった具合である。日本貨物航空もこの法則に当てはまる(JA02KZなど)。また、最近の「JA+3桁数字+1つのアルファベット」のスタイルになってからは、日本航空が末尾にJ、全日空が末尾にAを用いている。また、消防や警察の所有機では110や119といった緊急通報用電話番号を含む組み合わせ、国の機関では自国に関する記号、社有のビジネス機では会社に関する組み合わせなど所属先にちなんだ記号を申請する例もある。機種名にちなんだ番号を使用することもあり、例えばブリティッシュ・カレドニアン航空で導入されたDC-10には"G-DCIO"(IOを10に見立てている）という番号が使用されたことがあった。個人所有の機体は、所有者の名前や誕生日、機体の登録年月日などを含む並びを申請していることがある。研究機関の試作機や市販のキットなどを組み立てた自作航空機のために専用の国籍記号を設けている国もあり、日本では自作航空機を新規登録するとJAではなくJXとなる。現在の登録番号は、を続ける。ただし、1〜99（アルファベットなし）は連邦航空局 (FAA) により予約されている。1929年から1948年12月31日までは、現在と異なるシステムで番号登録されていた（すでに登録された旧形式の番号は、1953年1月1日までに切り替えられた）。旧形式では、Nの次の1文字「」で種類分けされていた。たとえば、民間機の多くは「NC+数字」で登録されていた（なお、この「NC」は などと呼ばれるが、国籍記号は「NC」ではなく「N」だけである）。この形式は、国籍記号が導入される1929年以前からアメリカ国内で使われていた形式が元になっており、それ以前は「C+数字」だったのが「NC+数字」に切り替わった。軍用機はテールコードで管理されている。クロアチアの国籍記号は現在「9A」であるが、ユーゴスラビアから独立した一時期「CR」という機体記号を国際的承認なしに暫定的に使用していた。サンマリノは唯一、空港やヘリポートがないため登録されている航空機はない。かつてのソビエト連邦の機体記号は国名のロシア語表記（）を略した「」という形であった。キリル文字で表記されているが、これをラテン文字アルファベットに転記すると「SSSR」となる。中華人民共和国、台湾（中華民国）、香港、澳門（マカオ）の4つの国及び地域は、全て中国の国籍記号である「B」を国表記記号として使用している。なお、中国本土と台湾は双方ともBプラス数字といった機体記号を使用している。そのため、過去に同じ機体記号が存在していた可能性もあるが、現在では中国は4桁、台湾は5桁となっているため重複は無い。香港と澳門は機体記号が全てローマ字であるので、区別がしやすい。香港がイギリスから中国に返還される前まではVR-H**という機体記号が割り当てられていた。また澳門も1999年まで中国とは別の機体記号（旧宗主国のポルトガルと同じ記号）が割り当てられていた。返還に際して、中国に対してVR-Hが香港時代からそのまま割り当てられているが、現在は使用されていない。また、この時点まで同じVR-を使用していたイギリス領の各地では、VR-がイギリスと中国の両方に割り当てられてしまうと不具合が生じるので、香港返還と同時にVP-に変更された。ドイツの機体記号は、戦前までは「D-1929」といった、現在のイギリスなどに近い表記方法であった。戦後民間航空が再開された時に現在のスタイルになった。旧東ドイツは1973年まで「DM-ABC」、それ以後は「DDR-ABA」という形であった。DDRはドイツ語の国名"Deutsche Demokratische Republik"の略称である。（例示した「DDR-ABA」はインターフルクのエアバスA310で、ドイツ統一時に「D-AOAA」となったが会社自体がなくなったため短命に終わった）日本では国土交通省（航空機登録原簿）への登録をして交付された航空機登録証明書に記載された国籍記号と登録記号を表示しなければならない。（詳しくは航空機の登録を参照）かつては"JA"の後ろは機種別の登記になっており、航空機の機種別に次のように分類した登録をすることとしており、民間の航空会社だけでなく警察・消防・海上保安庁・航空局などの官庁で運用する航空機にも適用される。ただし、自衛隊で運用されている航空機の場合は航空法の適用除外であるため、独自の機体記号が用いられる。上記のうち、航空会社でおもに使用されるジェット機およびターボプロップ機についてはさらに細かい分類が行われていた。最初は"JA8000"番台は4発ジェット旅客機（DC-8初号機がJA8001）、"JA8100"番台は大型4発ジェット旅客機（当時はボーイング747のみ）、"JA8300"番台は3発ジェット旅客機（ボーイング727など）、"JA8400"番台は双発ジェット旅客機（ボーイング737など）、"JA8500"番台は大型3発ジェット旅客機DC-10・トライスターなど）、"JA8600"番台から"8800"番台はターボプロップ機（YS-11や測量用のエアロコマンダーなど）、というように分類されていたが、1990年代以降、航空機の登録数が大幅に増加し、この法則では賄いきれなくなり、空いている番号を埋めていった（その中には、かつて忌み数として飛ばされていた番号もあり、8000番台に限り埋めて使用している）。また、6001〜6999番台においてはピストン多発飛行機が使用するための空白地帯であったが、ヘリコプターの普及に伴い9001〜9999番台が不足したため、6001〜6999番台をヘリコプターの登録枠となった。さらなる航空機の増加や更新に備えるべく1997年以降“JA＋3桁の数字＋アルファベット1つ”もしくは“JA＋2桁の数字＋アルファベット2つ”のパターンになっており、さらに「アルファベットのI（アイ）・O（オー）・S（エス）は使用不可」などの詳細な規則も規定されている（アラビア数字の1・0・5との誤認を防ぐため）。なお、1997年以前に日本に導入された機体で2桁の数字＋アルファベット2つパターンを登録している岐阜県防災航空隊のベル412EP、JA96GF(現在は抹消されている)が上げられるが、これはアメリカ籍で導入され、翌年の1997年に日本国籍を取得したためである。また、戦前までは"J-ABCD"といった、現在のイギリスに近い表記方法であった。1952年に民間航空が再開された時に国籍記号が"JA"となった。例えば神風号はJ-BAAI、ニッポン号はJ-BACIという具合であった。戦後民間航空が再開された時に現在のスタイルになった。日本では、自動車の登録番号と同様に一度使用された機体記号は、同一の機体を国内で再登録する場合（海外に売却した機体を買い戻し再登録する場合、修理のため抹消した機体を再登録する場合）を除いて、原則として二度と使用しない。全日空のボーイング767-381F（Ser.33404）のJA601Fは2002年8月に同社保有で登録された後、2011年2月に売却されタンパ・カーゴなどで使用されていた。2015年12月に全日空が買い戻したが、同じ登録記号が使用された。日本航空のボーイング747-246F（Ser.22477）のJA8151は1994年にアメリカのサザン・エア・トランスポートに売却されたのちに、1999年に日本航空に復帰したがJA8937として再登録された。前述の全日空の事例とは異なり、異なる登録記号が使用されている。日本では修理不能となった航空機を登録抹消し、一度外国籍に登録し、再び日本国籍を再登録する事例（個人保有（元・アジア航測）のJA8600など）も存在する。ただし日本でも異なる機体に対する再割り当ての事例は確認されており、2006年12月に登録された全日空のボーイング777-381ER（Ser.32650）のJA777Aは、1997年に事故により大破し抹消登録されたロビンソンR44の登録記号と同じである。日本国政府専用機は現在航空自衛隊に所属するため、専用のシリアルナンバーが付けられているが、アメリカから日本に飛行での空輸での到着時は民間機扱いで登録されていたが、後にそれぞれ「1号 - JA8091→20-1101、2号機 - JA8092→20-1102」へと変更された。また3号機の導入を見越してJA8093も割り振られていたが、導入が見送られたため未使用のまま現在も欠番である。自作機などによる試験飛行は国籍記号はJAではなくJXとなり、JX0001〜9999が割り当てられる。例としてオープンスカイプロジェクトのM-02Jには『JX0122』が割り当てられている。登録記号は新規登録時に希望する並びを申請できるが、登録記号取扱規則により制限がある。モナコには空港はないが、ニースのコート・ダジュール空港からモナコまで、ヘリ・エア・モナコによるヘリコプター定期便が運航されているほか、遊覧飛行用や自家用も登録されている。アエロフロート・ロシア航空など、ロシアの航空会社が西側諸国の企業であるボーイング製やエアバス製の旅客機を運用する際にはリース機として導入し、他国の機体記号（バミューダ諸島のVQ-B/VP-BやアイルランドのEI）を登録している場合が多い。ただしサハリン航空など、ボーイング製の機体であってもロシアの機体記号で登録している航空会社もある。一覧を参照すればわかるように、国家名と国籍記号はほとんど一致していないことが見て取ることができ、国籍記号から国家名を連想しにくい。国籍記号と国家名の頭文字が合致しているものはくらいしかない。ほかには、が推測できるのみである。

出典:wikipedia