護衛空母（ごえいくうぼ、Escort carrier）は、第二次世界大戦で使用された小型・低速の航空母艦である。主に船団護送の目的に使われた。大きさは長さで正規空母の約半分、排水量で1/3であった。低速で武装も貧弱で搭載できる航空機の数も少なかったが、ブロック工法、電気溶接などの技術を採用し、短期間で安価で大量に建造することができた。排水量や搭載可能機数は軽空母と似ているが、護衛空母は軽空母と異なり低速であるため艦隊に随伴できず、また艦体や飛行甲板の装甲も劣る。第二次世界大戦において、ドイツ海軍は主にUボートを用いて、連合国に対する通商破壊活動を行った。開戦以降、イギリスの商船の被害は甚大であり、一年間で約150万トンの商船を失うこととなった。しかし潜水艦は攻撃に際し、魚雷の射程まで目標に近づき、潜望鏡深度にまで浮上するため、付近を航空機で警戒しておけば、ほとんど攻撃を防ぐことができた。そのため、当初は大型の四発重爆撃機や飛行艇で船団護送を行ったが、大西洋の中央に対潜哨戒機の航続力の限界からいわゆる「空の隙間」ができたため、そこでは船団は空からの護送が受けられず被害が続出した。そこで、イギリス海軍は商船にカタパルトを装備して使い捨ての旧式戦闘機による護送を行った（CAMシップ）。そして、さらに効率的に護送する目的で、1940年頃からイギリス海軍とアメリカ海軍（当時のアメリカ合衆国は中立国）は、この空の隙間を埋めるため、大型の商船を改造し短い飛行甲板からカタパルトを装備することで航空機を発艦させることのできる小型改装空母を多数建造し、これを対潜哨戒の船団護送に用いる案が検討され始めた。商船船体を基にした、小型で安価な空母を多数整備することにより、多くの船団に対し、潜水艦に対して必要な防衛力を備えさせることが目的であった。この案が護衛空母として結実することとなる。最初の護衛空母はイギリス海軍の「オーダシティ」である。拿捕したドイツ貨客船「ハノーファー」を1941年1月から改装を開始し、1941年6月に就役した。アメリカ海軍初の護衛空母は「ロング・アイランド」であり、竣工は1941年6月である。太平洋戦争開戦の後は、これら護衛空母は太平洋戦線でも活躍することになり、空母の分類として護衛空母(escort aircraft carrier)という艦種が誕生した。アメリカ海軍では最初、補助的な艦船として扱われていたが、大戦初期に大西洋に展開していたドイツ海軍のUボートを壊滅させるために多数建造された。護衛空母の任務は、現地での潜水艦掃討や、パトロール、偵察、輸送船などの護送、そして航空機の輸送などである。イギリスの要請により、大量建造され、イギリス海軍にレンドリースされた。戦争中に100隻以上の護衛空母が就役したが、現在ではこの種類の艦船は使用されていない。太平洋戦争では、上陸作戦における対地支援任務にもつき、ダグラス・マッカーサーのレイテ島上陸作戦に続く、レイテ沖海戦の中のサマール島沖海戦にも加わっている。護衛空母6隻を中心とするクリフトン・スプレイグ少将の艦隊は、レイテ湾に突入しアメリカ地上部隊の壊滅を意図する栗田健男長官の主力艦隊と遭遇し、果敢な戦闘を行った。アメリカ海軍における護衛空母の艦種コードは"CVE"である。これは空母を表す"CV"に護送(Escort)の頭文字を付加したものであるが、乗員達からは、自嘲的に燃え易い(Combustible)、壊れ易い(Vulnerable)、消耗品(Expendable)の頭文字と揶揄されていた。通称として「"ジープ空母"」、「"赤ちゃん空母"」と呼ばれた。これは簡単な改造で多数の商船改造空母を送り出すことを目的としたアメリカ海軍の方針によるもので、後述する日本海軍の護衛空母建造方針とは対極に位置するものである。典型的な護衛空母の大きさは、全長150mぐらいであり、同時代の正規空母の270mに比べて、約半分である。排水量は正規空母の30,000トンに対して8,000トン程と1/3以下であった。速力も20ノット未満で、カサブランカ級は機関に蒸気タービンではなく蒸気レシプロを用いた。アメリカ・イギリス海軍で運用された護衛空母は油圧カタパルトを装備しており、短い飛行甲板と低速でありながらも船団護送には十分な航空戦力の運用能力があった。日本海軍では、当時の日本にアメリカほどの造艦能力がなかったため、同一艦型で多数が造艦される護衛空母は存在しない。民間商船を改造した特設空母が護衛空母に近い艦種と言える。これは当初は正規の航空母艦の補助として連合艦隊が主戦力として使用することを意図したもので、英米の護衛空母に比べると本格的なものであった。しかし特に優速で船体も大型・甲板長があった飛鷹型2隻を除くと、速力が遅く小型なことは否めず艦隊行動は行えず、カタパルトも装備していなかったために主力艦上機の運用が不可能で、航空機輸送用にしか向かなかった。日本海軍は特設空母以外にも給油艦を改造し発艦能力のみを持たせたCAMシップ類似の速吸を完成させ、後継として同様の形態を持つ鷹野型給油艦も計画しているが、これらの艦艇も飽くまでも船団護送ではなく艦隊随行の給油艦兼正規の航空母艦の補助戦力として位置づけられていたものであった。また、陸軍からはTL型戦標タンカーに全通飛行甲板を架装し簡易な空母とする特TL型建造の提案を受けているが、終戦までに僅かに2隻が竣工したのみであった。なお、日本海軍は特TL型も前述の艦艇同様に正規の航空母艦の補助として運用する意図を持っており、陸軍よりも優速の船舶の提供を受けている。その後、特設空母は英米同様の船団護送の強化の目的で海上護衛総司令部に移管された。海上護衛船団司令部に移管された特設空母は、米英の護衛空母と同じように船団護衛に参加し、旧式の艦上攻撃機などで対潜哨戒を行った。船団護送に特設空母を用いる際の運用については、次のような指摘が残されている。ヒ船団にて潜水艦の雷撃で喪失した「雲鷹」は、その戦闘詳報において「海防艦を増備し敵潜水艦を制圧する『掃蕩隊』の新設」「航空機による前路哨戒は是非とも必要であるため、各航路の航空基地を増備強化して勢力の増大を計り、護衛空母は廃止するを認む」「護衛艦の増加が無理だとしても、空母が船団と同速力にて運動するのは最も不可である」「高速力を持って船団の後方をバリカン運動を行いながら続航する必要がある」といった提言を残している。また、アメリカ海軍太平洋艦隊潜水艦部隊の司令官であったチャールズ・A・ロックウッドも「台湾・中国・フィリピンから船団護衛機を出したほうが経済的で安全であるのにもかかわらず、この措置にでたことは不思議である」「護衛空母は、物資及び航空機の輸送に専念させたほうが有利であると思われる」という意見を残している。日本海軍は米英に習って特設空母を船団護衛に用いたが、特設空母の随伴や船団を直接護衛する駆逐艦・海防艦等の護衛艦艇の不足、レーダーやソナーの不備、搭載機の対潜能力や練度の不十分さなどの問題が多かった。海上護衛船団司令部に配備された特設空母4隻はそれぞれ数度にわたって重要な輸送船団の護衛に従事し、護衛艦艇と協力して幾度か敵潜水艦撃沈を報告したが、アメリカ海軍側の資料では該当するものはいずれも存在していない。逆に潜水艦の雷撃を受け3隻が沈没し、終戦まで残存していたのは海鷹1隻のみであった。海軍以外の所属として、以下のものも整備された。

出典:wikipedia