株式会社ジェーシービー（）は、日本のクレジットカード会社である。国際ブランド（JCBブランド）運営・イシュイング（カード発行）・アクワイアリング（加盟店契約保有）等を行っている。日本のクレジットカードの草分け的存在で、日本唯一の国際カードブランド、世界シェアは5位である。日本の汎用クレジットカード業界では最大手であり、2013年3月末現在で、会員数は約8000万人（内約1500万人が日本国外発行のカード）、加盟店は世界190の国と地域で約2300万店である。既存の国際ブランドに加わるという形態でなく、日本国内の他のクレジットカード会社と異なり、自身が国際ブランドを運営・世界展開しているという日本のカードを代表する企業である。社名は前身の「日本クレジットビューロー（）」の頭文字から、JCBブランドマークの青・赤・緑は、設立に関わった当時の旧東洋信託銀行（現三菱UFJ信託銀行 : 青）・旧日本信販（現三菱UFJニコス : 赤）・旧三和銀行（現三菱東京UFJ銀行 : 緑）三社のコーポレートカラーを採ったものであった。歴代社長は、旧三和銀行から副頭取クラスが代々派遣されており（現社長の浜川も旧三和銀行出身で三菱東京UFJ銀行副頭取を経ての就任）、2004年に日本信販がUFJ銀行の連結子会社となったことで設立母体はいずれもUFJグループを経て三菱UFJフィナンシャル・グループとなっている。但し、みどり会の会員企業であり三和グループに属しているため2005年にUFJホールディングスを吸収した旧三菱東京FG側とはカード事業や人的面での交流は行われておらず関わりが無い。なお、ジェーシービーグループあるいはその母体会社の多くは当社へ出資をしており、メガバンク再編の影響で三井住友銀行やかつてはりそな銀行も大株主となっている。りそな銀行はUFJグループに次ぐ大株主であったが、2005年9月に持株約12%の売却が報道され、2006年7月に、当社と包括的な業務提携を行ったオリックスに約5%、野村證券に約5%（野村信託銀行へ信託）、野村ホールディングスに約2%を売却し、主要株主に変化が生じた。その後、2008年5月に野村證券が保有株をトヨタファイナンスの親会社であるトヨタファイナンシャルサービスに売却したことでトヨタグループも主要株主となるなど、事業においては特定の金融グループ色に染まり過ぎない全方位外交で展開をしている。2007年6月1日からは、1968年以来長年親しまれてきたエンブレムのデザインを39年ぶりに変更し、従来のトリコロールデザインを踏襲しながらも新しいデザインになっている。この変更時に、青は「責任感」、赤は「活力感」、緑は「親近感」をそれぞれ表現しているものであると新たに定義づけがなされた。2013年8月1日からはカードデザイン上のエンブレムのトリコロールをモノトーンとしたものを追加した。2015年6月からのブランドメッセージは『世界にひとつ。あなたにひとつ。』（日本国内向け）・『Uniquely Yours』（世界向け）。元より、誕生当初から国際ブランドであった訳ではなく、初代社長河村良介（のち、会長、相談役）、2代目社長朝長正軌の意向を受けた、1980年代初めからの、第3代目社長谷村隆、4代目社長池内正昭、国際部門担当専務村田和直などによる、積極的な世界展開により、世界6大クレジットカードブランドのひとつとしての地歩を確立した。中国銀聯が国際市場に進出するまで、長らく米国系以外で唯一の国際ブランドであった。また、日本国産ということから「サムライカード」という呼称が現れ、2000年代後半からは当社の入社案内資料の社史においても公式に使われている。当初からカード利用代金の銀行口座からの自動振替を当局の承認のもと、民間企業としては初めて行い、その後のカード、信販などの利用代金の自動振替による支払いが一般化するのに先鞭をつけ、極めて大きな影響を与えた。会員数、加盟店数及び取扱高の推移は次の通りである。尚、2006年度及び2011年度に集計基準が変更された（そのため、例えば2006年3月末から2007年3月末にかけて日本国外会員数が減少している）。JCBは、世界の5大クレジットカードブランドのひとつ（UnionPayを含める場合は6社）であって、日本を発祥とする唯一の国際ブランドである。JCBのロゴマークを付けたクレジットカードは全て世界各国のJCBの加盟店で利用する事が出来る。また、JCBブランド共通サービスを利用する事が出来る。1981年に初の独自加盟店を香港で獲得したのを始まりとして、日本国外にも加盟店網を広げており、日本国外の展開国数（地域を含む）は1987年に100か国を、1996年に160か国をそれぞれ超えた。日本国外の加盟店数は、2013年に1500万店を超えた。ジェーシービーでは、海外業務を行うための子会社として、「株式会社ジェーシービー・インターナショナル」 (JCBI) を設けている。JCBカードは、日本国内ではトップクラスの加盟店網を持っている。特に東京、大阪にあった企業が合併し、九州においても早くから営業展開をし、北海道においても関連企業を設立していたため、全国的に偏らない加盟店網があるのが特色となっている。個人経営などによる小規模な商店や単価の高い寿司などの料理店では、JCBロゴの照明看板を掲げて実際にJCBのみ加盟しているものも多い。逆に近年ではJCBの加盟店手数料（特に料理・飲食店）がVISA/MasterCard加盟各社の加盟店手数料に比較して高い傾向があるためアクワイアラーとだけ契約している店舗も存在するため注意が必要。アメリカン・エキスプレスおよびディスカバーカードでも、ジェーシービーとの提携により、殆どのJCB加盟店で利用が出来る（但し加盟店手数料がJCB・AMEX・ディスカバー共に異なるため加盟店の判断で取り扱っていないことがある）。ハワイやグアムでは、ジェーシービー側の積極的な施策によって、観光産業系の物販店では大半がVISAなど他のクレジットブランドと併せてJCBに加盟している。一方、北米本土地域では、主に高級ホテルや日本人街の物販・飲食店、サイモン・プロパティ・グループ（チェルシー・プレミアム・アウトレット）といった日本人・日系人が頻繁に利用する業種や地域を中心に加盟店を整備してきた。しかし、加盟店自体は国土や人口が日本の倍以上であるため単純比較してもそう多くはなく、特に海外旅行での利用では、JCBプラザでのサービス提供を除き、ショッピング利用に対して加盟店の少なさから支障が起きうるとされてきた。例えば、米国のセブン-イレブンもJCBには加盟していなかった（しかし近年はDISCOVER経由での利用が可能となり、加盟店網は飛躍的に整備されてきている）。2006年になり、米ディスカバーカード () との提携締結により、2007年秋から米国の同ブランドの加盟店でJCBカードを利用する事が出来るようになった。しかし、DISCOVER側ではその説明が加盟店に対して充分周知されていないため、JCBカードを提示しても即座に断られる場合がある（なお、最近になって、現地加盟店スタッフへの説明用に、英語で取扱い方法を説明した「Pleaseカード」（利用依頼提示カード）を成田空港等で配布している）。また、全てのDISCOVER加盟店で利用できる訳ではなく、一旦JCBカードを店舗のカード端末に通して信用照会を行わないと利用可否が分からない。スペインではスペイン3大銀行連合 (4B、SERMEPA、EURO6000) の全てと提携している。ブルガリア共和国においては、1985年8月に Balkantourist Credit Card Inc.と加盟店業務におけるライセンス契約を締結したことを始まりとして、加盟店の拡大を図ってきた。そして、2006年3月1日からTranscard SAと提携して、ブルガリアで初のICクレジットカード「TRANSCARD JCB」というカードの発行を開始するなどして、現地での発行拡大も目指している。ベネルクス3国では、1983年からJCBIがJCBカードの加盟店網を広げてきたが、2006年1月にオランダ国内で最大の加盟店網を有しているペイスクエア (PaySquare B.V.) とライセンス契約を締結したこともあり、ベネルクス3国における加盟店が広がっている。ブラジルにおいてはCielo社と提携しており、Cielo社のカード端末を使用することでJCBカードで決済することができる。また、2013年9月にはブラジルの政府系金融機関であるCaixa Econômica Federal (Caixa) とライセンス契約を結びJCBカードを発行することで合意したことが発表された。その他の国では、アルゼンチンにおいてはFirst Dateと提携しておりJCBカードが使用できる。さらに2015年1月からはコロンビアでもRedeban Multicolorと提携して利用できるようにするなど加盟店網の拡充を進めている。エジプト・アラブ共和国では、1994年にアラブ・アフリカ国際銀行 (Arab African International Bank) と加盟店業務契約を締結したことを始めとして、2005年10月には同国最大手商業銀行のBanque Misr S.A.E.と加盟店業務契約を締結し、加盟店を拡大している。韓国や台湾をはじめとしたアジア地域では、毎年多くの日本人が渡航する上に、現地銀行、カード会社との提携により現地人向けのJCBカードを積極的に発行していることもあり（下記「日本国外でのJCBカードの発行形態」を参照）、日本並みの加盟店数を誇っている。中国では、1982年に世界のすべてのカードに先駆けて、カード加盟店を北京で整備し、他の国際的なカードに一矢を報いている。また、2011年（平成23年）8月には、Citibank,N.A.と提携して、香港、ベトナム社会主義共和国、タイ王国、フィリピン共和国、マレーシア及びインドネシア共和国における、同社のカード加盟店において、JCBカードの取扱いを開始した（なお、シンガポール共和国、台湾及びグアムでは従来からJCBカードの取扱いがされていた。）。中国や韓国では、近年、VISAなどの高額手数料を嫌い、手数料を引き下げているJCBカードの加盟店舗数や利用者数が急増している。JCBカードは、の3種類の会社等によって発行される点に特徴がある。VISAやマスターカードは、Visa International Service Association 自身や MasterCard Worldwide 自身はクレジットカードを発行しない。ジェーシービーとそのフランチャイジーが発行するカードの他に、ジェーシービーが信販会社や流通系クレジットカード会社などと提携し、これらJCBブランドカード発行会社（以下提携会社）が発行するクレジットカードでもJCBの加盟店で利用できるようにしたものがある（加盟店開放型カード）。提携会社が発行するJCBブランドのカードの審査・発行・請求・問合せなどの各業務はJCBではなく提携会社が行う。提携会社が発行するJCBブランドのカードは、提携会社のサービスとJCBブランド共通サービスを利用することができるが、ジェーシービーのフランチャイジー向けのサービスは利用できない。加盟店開放型カードを発行する場合、従来はジェーシービーとの直接提携が必要であったが、近年においてはクレディセゾン（正確には子会社のキュービタス）がプロセシングを請け負い、JCBを含む各種国際ブランド及びセゾンブランドを付加したクレジットカードが発行されるようになっている。1981年に国際展開を開始した当初は、ジェーシービーの現地法人などが在外邦人向けにJCBカードを発行していた。そして、1985年に香港の現地居住者向けカード発行を開始した。近年、特にアジア地域で現地の銀行やノンバンク（イオンクレジットサービスの現地法人を含む）と提携し、現地人向けにもJCBカードを発行をしている。これらのJCBカードも国内のブランド発行会社のJCBカードとほぼ同じ扱いになる。日本国外の発行会員数は、1999年に100万人を、2002年8月末に300万人をそれぞれ超えた。2005年4月から、中国国内銀行として初めて中国銀行が、JCBブランドのカード（「中銀JCBクレジットカード」）を発行した。2007年9月から、台湾の聯邦銀行（2002年よりJCBカードの現地発行を開始）は、ジェーシービーが開発した非接触決済方式「J/Speedy」搭載のクレジットカード「微風広場JCBカード」を発行する。2006年3月1日からブルガリアのTranscard SAと提携して「TRANSCARD JCB」というカードが発行されたが、これは、ブルガリアで初のICクレジットカードであり、JCBにとっても欧州における初のJCBブランドのICカード発行となるものであった。グローバル非接触ICプログラムとして、「J/Speedy」（ジェイスピーディー）を開発中である。これに関しては、ビザ・インターナショナルアジア太平洋地域と決済仕様の共用化に関して提携することが発表されている。また、ジェーシービーは、マスターカード・インターナショナル (MasterCard International) と共通の非接触IC決済の通信プロトコルを採用することでも合意している。ジェーシービーはイシュアーとして、各種のJCBカードを発行している。また、以下の各種サービスは、ジェーシービー及びジェーシービーのFC社発行以外から発行されたカードでもJCBカードとして受けられる場合もある。なお、ジェーシービーおよびジェーシービーグループでは、信用審査を行う為に全国銀行個人信用情報センター、株式会社シー・アイ・シー及び株式会社日本信用情報機構の信用情報機関にそれぞれ加盟している（ブランドカード発行会社によるJCBカードはその発行会社が審査を行う）。2009年8月3日からジェーシービーにて募集開始した、新型のプロパーカードシリーズ。「スタンダード」と「EXTAGE」のカテゴリーがある。「MyJチェック」の登録が、年会費やポイントサービスなどの優遇適用条件となる。EXTAGE（エクステージ）は、29歳以下のヤング層を対象としている。申し込みに当たり「MyJチェック」の利用が強制となる。スタンダードタイプよりも年会費やサービスが優遇されるが、初回のカード更新時までに退会した場合は、2,100円のカード発行手数料が発生する。Webサイトやiモード・EZWebなどのJCB公式サイト上で、利用代金明細書や利用可能額などの照会・資料請求・JCBギフトカード/QUOカードの購入・利用限度額増枠申請などの手続きが行えるサービスである。JCBグループ発行のカード会員はこれに登録する事によってJ/Secure（3Dセキュア）や「MyJチェック」の登録が可能となる。MyJCBはカードの番号が「354」から始まる16桁であるジェーシービーグループ発行のJCBカード（一部を除く）の会員が利用する事が出来る。これにはジェーシービーにクレジットカード業務を委託しているブランドカード発行会社も含まれ、そのJCBカード会員も利用対象となる。JCBとフランチャイズ (FC) 契約を結んだJCBグループや、三菱UFJニコス株式会社・ユーシーカード株式会社との共同出資により設立された株式会社ジェイエムエスがJCBカードのアクワイアリング業務を行っているほか、American Express International, Inc.（アメリカン・エキスプレス・インターナショナル・インコーポレイテッド）日本支社及びシティカードジャパン株式会社と提携していて、JCBに加えて次のブランドの加盟店も取り扱っている。JCBギフトカードは、JCBブランドの全国共通商品券である。国内のJCBカード加盟店の内ギフトカード契約をしている50万以上の店舗で扱えるが、他社同様チェーン店以外の市中の物販・飲食店では取扱表示をしていないところが多い。カード会社のギフトカードは、JCBが開発し、各社に広まったもので、汎用型商品券に先鞭をつけ、百貨店の共通商品券の発行にも影響を与えた。JCBギフトカードは、ジェーシービーの他に、イオンクレジットサービス・日立キャピタルなどブランド発行会社と、全日空や丸井今井など一般企業と提携したものが存在し、提携JCBギフトカードは、券面は通常のものと同一デザインで、提携会社のロゴマークや「XXXX（提携会社の通称名）GIFTCARD」表記が成されている。また、1990年代から1999年を中心に高額（1万円）券を中心に偽造券が大量発生したため、2000年にデザインを変更。横約1.1センチメートル幅の模様が変化するホログラム・潜像模様・マイクロ文字・深凹版印刷など、紙幣に匹敵する偽造対策を盛り込んでいる。現在は5千円券と千円券のみ発行。2007年6月よりジェイティービー (JTB) と提携事業開発会社、株式会社J&J事業創造を設立を設立したことにより、JTBの商品券事業を合弁化（JCBおよびJ&Jが発券・加盟店の管理を担当する形態となる）。JTBの汎用ギフトカード「ナイスショップ」、宿泊施設利用券「ナイススティ」、JTB旅行券「ナイストリップ」は2007年5月で販売終了となり、ナイスショップはJCBギフトカードとして利用できる「JTBナイスギフト」へ移行した。また、従来のナイススティとナイストリップについては「JTB旅行券（JCBギフトカードとしては利用不可）」として統合した。JCBギフトカードの他にも、「ヨドバシカメラ商品券」のような、自店内のみ扱える商品券の受託発行も行っている。JCB QUOカードは、2005年のジェーシービーと（株）クオカードの業務提携によって2006年から発行が開始されたQUOカード。JCBギフトカードが取り扱えずにQUOカードが使えるコンビニエンスストア等での利用を想定した新たなギフトカードとしてジェーシービーから発行されるが、使い勝手はQUOカードと全く同一である。従来小田急百貨店のハウスカードと各種ポイントカード発行のみであったが、2004年から小田急グループ共通のポイントカード（OPカード）と、三菱UFJニコスのライセンスによるVISA/MasterCardブランド及びJCB提携のOPインターナショナルカードを発行するのにあたり、ポイントカード業務とクレジット会員募集以外の業務のうち、OPインターナショナルJCBカードと従来のハウスカードの業務をジェーシービーへ委託している。なお、OPインターナショナルVISA/Masterカードの会員募集以外の業務を三菱UFJニコスへ委託している。三菱UFJニコス（UFJカード→MUFGカード）のライセンスによるVISA/MasterCardブランド及びJCB提携のJ-WESTカード発行にあたり、JCBカードの業務の一部をジェーシービーへ、VISA/Masterカードの業務の一部を三菱UFJニコスへそれぞれ委託している。ジェーシービーはクレジットカード事業と並行して以下のサービスを行っている。また、taspoの電子マネー機能（ピデル）の運営管理事務も受託していた。ジェーシービーが発行するクレジットカードには、カード自動付帯保険がつく。この3つがあり、クレジットカードの種類によって付帯する保険の種類が変わる。詳細は、公式サイト内リンクから各自確認されたい。ジェーシービーは、2004年5月26日に、クレジットカードの不正使用検知セキュリティシステムの「JCB Aegis」（イージス）を導入した。それまで使用されていた「FDS」 (Fraud Detection System) に複合させる形で導入されたもので、試行導入された2003年10月から翌年5月頃までの約半年間で、不正被害金額を前年同月比約3割から4割削減する実績を挙げたものである。ジェーシービーでは、2003年に発表した「JCB 経営ビジョン2010」という経営戦略に基づき、次世代システムを開発した。この次世代システムの開発は2004年9月に発表され、2005年2月には日本信販（当時）及びUFJカード（当時）もこのジェーシービーのシステム（システム全体の内、業務系基幹システム及び災害対策システムが対象。）をベースにすることが発表された。このシステムは2008年度に本格稼動を開始している。なお、三菱UFJニコス（旧 : UFJカード及び日本信販）は財務体質強化の為このシステムをベースにしたシステム構築のための共同化プロジェクトを凍結している。ここでは、日本のJCBカード発行会社を挙げる。但し、会社法に定める会社以外の法人も含まれる。ジェーシービーは、東京ディズニーランド・東京ディズニーシーの参加企業（オフィシャルスポンサー）としても有名であり、東京ディズニーリゾートの「オフィシャルカード」となっている。提供アトラクションは、東京ディズニーランドのアトラクションである「」（2014年7月 - ）および、東京ディズニーシーの「ストームライダー」であり、利用対象者が限定されたスポンサーラウンジ（JCBラウンジ）も併せて設置されている。東京ディズニーランド開業時より長きにわたり、園内ではJCBカードしか使用できなかったが、東京ディズニーシーのオープンに前後して、ジェーシービー（含むAMEX）以外の日本国内クレジットカード会社とも加盟店契約を行った。これにより、VISA/Master/Dinersの国際ブランドが付帯されたカードも利用可能である。ただし、レジなどでは従前からJCBロゴ単体が大きく印刷された案内ステッカーのみ掲げられていることから、JCB以外のカードは使用できないと誤解している利用者もいる（なお、JCBギフトカードについては、オリエンタルランドの敷地内ではイクスピアリ・ディズニーホテルを除き使用できない）。「JCBマジカル」などのキャンペーン施策で、JCB（スポンサー）貸切日へのTDL招待・TDRバケーションパッケージ・TDR1デーパスポート・特製デザインのQUOカード等を景品として用意している。世界のディズニーパークの中で、ジェーシービーがオフィシャルカードになっているのは東京ディズニーリゾートだけである。他のパークでは、アメリカ・ディズニー社とスポンサー契約を結んでいる「VISA」がオフィシャルカードになっている。また、イクスピアリではオリコによる提携カードを発行しているほか、非接触決済方式にはMasterCardのPayPassを採用している。

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