これは日本のメーカーが製造した航空機の一覧である。日本の航空業界は第二次世界大戦終結後、GHQによって航空機の製造を禁止されていたため、戦前と戦後をはっきりと区別することができる。陸軍の航空機は九三式以降「キ○○」と言う開発番号が振られている。陸軍は航空企業に開発仕様書を数多く提出し、要求も技術をはるかに上回ることが少なくなかった。このため、実現しなかった航空機、試作で終わった航空機がかなりの数に上るが、膨大な試作機を製作させることで、結果として国内各社の製造技術力を押し上げることとなった。「キ」は機体の略。1933年（昭和8年）制定の試作呼称のこと。ちなみに「ク」はグライダー、「ハ」は発動機である。海軍は陸軍ほどに仕様書を出さなかったものの、その要求の過酷さは陸軍をも上回るものであり、また開発内容も時によって次々に変更された。そのような海軍の要求に応えて製作された『零式艦上戦闘機（零戦）』は、世界で最も有名な日本製の航空機であるといえる。機体番号は先頭のローマ字が機種、次いで数字が開発順序、次のローマ字は開発会社（M・三菱、N・中島、K・川西など）で、派生型を示す数字が続き、機体によっては小規模改修を示す小文字のアルファベットが付加される。派生型の用途によってその後にローマ字がつくこともある（例：局地戦闘機J1Nの派生である二式陸上偵察機は原型機のJ1N1に陸上偵察機を示すRを付加しJ1N1-Rと表記される）。後年には制式名称が「○○式--」から固有名詞に変わった。名称の基準は、以下の通り。1952年（昭和27）にGHQ/SCAPによって航空の運行と機体開発の一部再開が認められたことにより、日本の航空産業は新しい時代に入ったが、禁止の年月は日本から航空技術が失われるには十分であった。戦前戦中の航空技術者の大半は生活の糧を求めて鉄道や自動車の分野に流出しており、また、ジェットエンジンの実用化や超音速の実現など、世界の航空技術は日本の終戦時の技術を遥かに上回る水準に達していた。日本はアメリカ合衆国製の機体をライセンス生産（ほとんどの部品を国内で調達・生産する方式）することにより、技術を再取得しなければならなかった。さらに、第二次世界大戦後になると航空機の構造・機器は複雑化・高精度化していって開発にかかる金額も跳ね上がり、特に多目的・高性能を追求された戦闘機に関しては戦勝国やその他の先進国ですら独自開発が難しくなっていった。例として、イギリスでは1959年実戦配備されたライトニング以降、単独で超音速戦闘機を作り出せていない。こういった理由から、戦後に日本が独自開発した機体は少ない。そのため、以下の表にはライセンス生産またはノックダウン生産（細分化された輸入部品の再組み立て）された機体、国際共同開発で製造された機体も含めている。国内再組み立て（大きなブロックパーツに分かれた輸入部品の再組み立て）のみの場合は記していない。自衛隊では、ほとんどの航空装備品が同盟国であるアメリカ軍からの供与から始まったことから、米国製品の採用が多いが、国内生産が可能なものは、出来る限りライセンス生産によって国産化する方針を採っており、また独自の能力向上型も生産している。自国のみでも、多種の航空機を製造して実用化している。自衛隊機のライセンス生産の場合、まず2機程度を完成品輸入（国内再組み立て）、数機をノックダウン生産してから、本格的なライセンス生産に移ることが多いが、近年は輸入の後に直接ライセンス生産することが多くなっている。表では、名称は自衛隊での制式採用名、製造者は日本国内での機体生産メーカー、原製造者はライセンス生産及びノックダウン生産のライセンス供与者、備考は機体生産に関する情報を記した。※H-19は3自衛隊の総数（個別の数字は不明）※生産数 () 内は既存機からの改造※H-19は3自衛他の総数（個別の数字は不明）米軍機を採用した物については、基本的に米軍と同様の制式名称を付けており（F-15、P-3Cなど多数）、独自開発した派生型でも、これに準じた名称を付けている（P-2J、SH-60Kなど）。国産機の場合は、米軍の機体種別記号（F/C/Tなど）に、1から順に数字をつける（F-1、T-1、C-1、PS-1、US-1、OH-1）が、T-3・T-5・T-7はT-34の、F-2はF-16の改造開発であり、何を基準に「国産」とするのかはっきりしない。民間機を採用した場合、米軍と異なり、基本的に民間名称をそのまま使用する（YS-11、KM-2、MU-2、V-107、B-747など）か、または民間名称に米軍の種別記号を組み合わせている（E-767、KC-767、U-125、U-4など）。ただし、陸上自衛隊ではMU-2をLR-1、KM-2をTL-1など独自の名称を付けており、名称基準は曖昧な点もある。ボーイングエアバスボンバルディア・エアロスペース（三菱重工業が開発参加）エンブラエル（川崎重工業が開発参加）ホーカー（富士重工業が開発参加）エクリプス・エビエーション（富士重工業が開発参加）シコルスキー（三菱重工業が共同開発）ベルエアクラフト（富士重工業が共同開発）1952年（昭和27年）の航空一部解禁により、かつて航空産業に携わった企業や大学が新型機の自主開発を開始したが、概ね物にならず、アメリカ合衆国製品のライセンス生産を中心とするようになった。その後も自主開発の機会が少なかったため、試作機や研究機の製作数も少ない。

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