水野 広徳（みずの ひろのり、、明治8年（1875年）5月24日 - 昭和20年（1945年）10月18日）は、日本海軍の軍人・軍事評論家。最終階級は海軍大佐。父は旧松山藩能方の水野光之で末子。愛媛県松山市に生れる。幼少に両親を失い、伯父に育てられる。伯父の妻は秋山好古・真之兄弟の親戚。松山中学校を経て、日清戦争後の明治31年（1898年）に江田島の海軍兵学校を卒業（26期）。同期の野村吉三郎、小林躋造とは生涯の親友となる。義和団の乱では陸戦隊小隊長として上海の警備を担当する。明治36年（1903年）、海軍大尉となる。日露戦争では（第41号水雷艇長）として明治37年（1904年）の旅順口閉塞作戦や黄海海戦、翌年の日本海海戦に従軍。日露戦争中に書いた閉塞隊の記録が全国紙に掲載されたことにより、明治39年（1906年）、軍令部戦史編纂部に出仕を命ぜられ、東京で『明治三十七八年海戦史』の編纂に従事し、黄海海戦、日本海海戦部分などを担当。明治44年（1911年）、『此一戦』を博文館から刊行。編纂作業終了後は舞鶴水雷団、佐世保海軍工廠副官兼検査官、海軍省文庫主管、「出雲」「肥前」の各副長などを歴任した。第一次世界大戦では2度にわたり欧米諸国を私費で視察、戦時下である1度目の視察の後に大正6年（1917年）に『東京朝日新聞』に連載の紀行文『バタの臭』では、空襲を受ければ東京が灰になる可能性を早くも指摘。戦後の2度目の際には、兵士同士の戦いから国家総力戦となり民間人である女性子供老人たちの死体の山を目の当たりにし、帰国後、海軍大臣・加藤友三郎に「日本は如何にして戦争に勝つよりも如何にして戦争を避くべきかを考えることが緊要です」と報告（加藤は後にワシントン軍縮会議に日本側全権として出席、軍縮条約を締結）。「戦争を防ぎ、戦争を避くる途は、各国民の良知と勇断とによる軍備の撤廃あるのみである」として軍国主義者から一転して平和主義者に転じ反戦・平和論を説いた。大正10年（1921年）に『東京日日新聞』に連載した「軍人心理」で軍人にも参政権（選挙権）を与えよと書いたことが海軍刑法に触れ謹慎処分を受ける。謹慎最終日に加藤友三郎の意を受けて野村吉三郎が海軍残留を促すが、職業と思想の乖離への葛藤や、軍に所属しているままでは思うように執筆できないことなどから、退役し評論家としての道を進む。ワシントン会議前後より、『中央公論』などの大手総合雑誌を中心として、矢継ぎ早に平和論・軍縮論を発表。大正12年（1923年）、軍部が『新国防方針』（米国を仮想敵国としたもの）を奏上、それをスクープした新聞記事をもとに、日米戦争を分析し、日本の敗北を断言した『新国防方針の解剖』を発表。アメリカのメディアにも注目される。昭和5年（1930年）、日米戦の未来戦記『海と空』を刊行。空襲を受ける東京を「逃げ惑ふ百万の残留市民父子夫婦　乱離混交　悲鳴の声」「跡はただ灰の町　焦土の町　死骸の町」と描写した。昭和6年（1931年）、関東軍が満州を制圧し、傀儡政権満州国を建国、政府・軍部のみならず130社以上の新聞社が歓迎の共同宣言した翌年、『海と空』を膨らませた『打開か破滅か・興亡の此一戦』を発刊。「日本の満州国承認は、国際連盟を驚愕せしめ米国を憤慨せしめ、中国を悶殺せしめた」等、満州問題を論じた部分によって発売禁止となる。昭和16年（1941年）2月26日、情報局が大手総合雑誌に配布した執筆禁止者リストに載る。また、昭和20年（1945年）、米軍機より大正14年（1925年）4月号の『中央公論』に執筆した『米国海軍と日本』の一部を引用した伝単ビラが全国に撒かれた。同年、腸閉塞を発症し、10月18日に今治市内の病院で死去した。なお、昭和14年（1939年）12月30日の日記に「反逆児知己ヲ百年ノ後ニ待ツ」の句がある。古典的研究としては、戦後直後に水野の伝記を著した松下芳男。日本における国際平和主義の伝統を水野に見出し、統帥権の独立を否定し、アジア太平洋戦争の帰結をいち早く予言した人物として高く評価する家永三郎の研究が代表的である。また、1980年代に入ると、「郷土の偉人」として再発掘され、地方史の分野で再評価が進んだ。1990年代から2000年代に入ると、粟屋憲太郎、前坂俊之を中心に編纂された『水野広徳著作集』刊行に前後して、宮本盛太郎、関静雄、福島良一らによって、水野の「平和主義者」への転身過程を中心とした実証的な研究が進展した。宮本は、水野の「平和主義者」転身は、それほど劇的なものではないとして、転身前と後の連続性を指摘し、水野の平和論を日本国憲法の源流の一つとして評価する。関は、ワシントン会議前後の言説分析から、国際秩序維持の制度的保障を求めつつ、戦争の危険と軍備負担をこれ以上増大させない、むしろなるべく軽減する方策を模索する「相対的軍備拡張的制限論者」と定義した。福島は、水野が「国防力」＝「国力」の涵養こそが最優先課題と認識し、国民生活の向上実現という実利的判断を通じて、軍縮への国民的支持を調達しようとしたこと。そのために軍備を「軍人の専檀」から「国民の手」に解放することを目的とした民本主義に基づく、国民の意思を政治に反映させるための普選即行論と政党内閣制支持の構造を明らかにした。近年では、それまでの研究が、水野を「平和主義者」とアプリオリに規定した上で、「平和主義」転身過程前後に分析を集中していたことに対し、水野の平和主義の限界を捉えようとする研究が現れはじめている。

出典:wikipedia