プランテーション (plantation) とは、大規模工場生産の方式を取り入れ、熱帯、亜熱帯地域の広大な農地に大量の資本を投入し、単一作物を大量に栽培する（モノカルチャー）大規模農園またはその手法をさす。先住民や黒人奴隷などの熱帯地域に耐えうる安価な労働力を使う場合が多いが、現代では途上地域などの現地雇用を主な働き手とする場合が増えている。経営主体は、国営、企業、民間など様々である。経営する側をプランターと呼ぶ場合もある。生産国の経済を支え、日本を含め諸国が安価な輸入品を享受できる一面を持ちながら、後述の問題をはらんでいる。この「安価な労働力」は、かつては植民地の原住民あるいは奴隷であり、現在は発展途上国の農民であったり、土地自体が先住民から奪われて経営者に売られていたりなどするため、労働者の人権が問題とされることがある。一例を挙げる。マレーシアのクアラルンプールから南へ26km下ったスンゲイブローのゴム農園は1925年に設立された。面積は1206haで、栽培地と同規模の休耕地をふくむ。居住区の2倍以上も広い種子採取地域があり、種は小規模栽培の農民に分けられる。職員はイギリス人の支配人・副支配人が1人ずつ、研究所員はイギリス人が65人と現地人6人、労働者は468人だがマレー人とインド人が半々である。長屋式の労働者住宅はイギリス人住宅に挟まれ、逃亡が難しい構造をしている。このマレー人のうち、付近からの通勤者は50人だけである。プランテーションとして開発される対象の土地の多くは、先住民族の居住区または利用してきた土地・森林であり、たとえ正式な土地権利の書類を持ちあわせていなくとも、慣習的な権利は国際的または国内法上で認められている。しかし現実の開発は、土地利用についての適切な調査、あるいは事前の説明・協議が行われないまま強硬に進められることも多い。水質汚染・森林破壊・農薬問題などの環境破壊が問題とされることも多い。プランテーションの造成の仕方によっては、ある程度の生息地を残すことも可能だが、基本的には、熱帯林がプランテーションに転換されると、約8割から10割の哺乳動物、爬虫類、鳥類が消失してしまうという。天然林のプランテーション化で気候変動の影響も危惧される。特に泥炭湿地林を伐採する場合、地中に蓄えられている炭素が二酸化炭素として空気中に排出されてしまう。泥炭地は水に浸かった土壌で植物遺骸の分解が遅れ、堆積して形成される有機質土（泥炭土）で、大量の炭素を貯蔵している。コーヒー、天然ゴム、サトウキビ、パーム(ヤシ)、綿（綿花）その他果物全般などがプランテーション作物として良く知られている。プランテーション作物の多くは商品作物であり、国としてはこれを輸出することで外貨を稼がざるを得ないが、これに依存している度合いが高い国の場合、自然災害などの影響を受けると経済が立ち行かなくなってしまう。こういった経済構造はモノカルチャー経済とも呼ばれる。こうした構造が原因で国内で必要とされる食物の生産がおろそかになり、飢餓の原因の一つになっているとされる。また単一作物を大量生産して国際市場に出荷するため、時折供給過剰による価格の暴落を招くことも多い。
また、特に中米のバナナ共和国と呼ばれる国々で見られるように、先進国のプランテーション企業が巨大な力を持ち、現地政府を牛耳ってしまう例も見られる。近年では、特定のプランテーション企業に対する協議あるいは規制を行う動きも出ている。インドネシア製紙原料メーカー大手のAPP社とAPRIL社は、現在WWFや複数のNGOから監視対象となっている。この2社は過去30年にわたりスマトラ島、カリマンタン島などにおける植林地で森林破壊をはじめとする環境汚染や、殺人も含めた地域紛争などの問題を起こしてきた。特にAPP（Asia Pulp and Paper）社は世界的にも最大規模の森林伐採を行いながら、天然林や周辺環境の保全に取り組む姿勢がないため、オフィスデポ、富士ゼロックス、リコーなどのコピー機メーカー大手などがAPPからの購入を中止している。こうしたインドネシアにおける製紙用パルプ材などの植林地において野焼きにより、シンガポールやマレーシアではヘイズと呼ばれる煙害の被害を受けている。このため東南アジアにおいても、2015年になってからインドネシアのMukim Fine Papers社やマレーシアのMalaysian Newprint Industries社、シンガポールのUniversal Soverign Trading社といった企業がAPPからの購入を行わないことを決定している。シンガポール政府はこのように調達を自粛する企業をHaze-freeとし、Web上でリストを公開している。FAO生産年鑑　2002年貿易統計年鑑　2000年

出典:wikipedia