噂（うわさ）は、その内容が事実であるかどうかを問わず、世間で言い交わされている話のこと。類義語として飛語（蜚語）、ゴシップ、デマ、流言などがあり、それぞれ下項で紹介する。飛語（蜚語・ひご）も、根拠のない無責任な噂を意味する言葉で、流言と合わせて流言飛語（流言蜚語）という四字熟語を構成する。ゴシップ（。 ゴサプ、 ガサプ）とは、巷で伝聞される興味本位の噂話のことを指すが、特にマスメディアにおいては芸能人などのゴシップを、「不祥事」・「醜聞」を意味する「スキャンダル 」（。 スキャンドゥル、スキャンドー）という表現で伝えることが多い。この類のネタにした記事を「ゴシップ記事」、さらにこのゴシップ記事の類を多数掲載している新聞・雑誌のことをゴシップ誌と呼ぶことがある。デマとはデマゴギー()の略で、本来は政治的な目的を持って意図的に流す嘘のことであり、転じて単なる嘘や噂、流言などを指すこともある。前者の意味のデマを流す人物のことをデマゴーグ()という。噂や流言はしばしば（前者の意味での）デマゴギーだったのではないかと捉えられることがある（陰謀論の項も参照）。1990年代後半以降は、インターネット上のブログや電子掲示板などから広まるケースも増えている。流言（りゅうげん）とは、正確な知識や情報を得られず、明確な根拠も無いままに広まる噂のこと。俗説、風説、流説ともいう。ある一部での話が連鎖的に広まり、それがやがて全体に広がっていく形態を取る。白川静によれば、中国の古代の歴史書書経に既に流言の例が見られるという。日本での流言の古い歴史は1600年ごろまでさかのぼる。日本国内で最も広範に広まった流言に、オイルショックによるトイレットペーパー騒動がある。1973年11月1日午後1時半ごろ、大阪千里ニュータウンの大丸ピーコックストアの宣伝用の特売広告に、（激安の販売によって）「紙がなくなる!」と書いたところ、突然300人近い主婦の列ができ、2時間のうちにトイレットペーパー500個が売り切れたことから始まった。当時は第四次中東戦争という背景もあり、原油価格の高騰により紙が本当に無くなるかもしれないという不安心理から、各地で噂が飛び火し、行列が発生したため、マスコミにも大きく取り上げられ、混乱は全国に連鎖的に急速に拡大した。高度経済成長で大量消費に慣れていた人たちが、初めて「物不足の恐怖」に直面したために起こった騒動とも言われている。ただし、原油価格の高騰と商品全般の価格高騰に関係はあっても、元々が原油と紙との製造・流通過程における直接的な関連はないのでこの流言がなければ過剰な需要による品不足になる可能性は低かったと考えられる。1973年、愛知県小坂井町（現・豊川市）を中心として騒動となった事例。女子高校生達が国鉄飯田線（当時）の車内で自分達の就職先の話をしていて、「豊川信用金庫」が就職先としてどうであるのかという話で盛り上がっていた。内容は、他の高校生がただからかうだけで「豊川信用金庫は危ないよ」と話していた（金融機関を狙う強盗による物理的な危険性を指しての発言だったらしい。なお、その時点では豊川信金は経営的には安定していた）。この女子高校生の話を本当に鵜呑みにしてしまった高校生が、親に就職の相談を持ちかけ、親は豊川信金小坂井支店に預金があったため、急いで預金をおろす準備をした。そして、その行動が町中に広がり、豊川信金は全体として約20億円が引き出されて活動が一時的に不可能になってしまった（取り付け騒ぎ）。1923年9月1日の関東大震災発生後、実際よりも大袈裟な、朝鮮人（厳密には大韓帝国は1910年で消滅、1945年に解放されるまで日本領となっていたため、国籍上は日本人であった）による略奪や暴徒化に関する流言があった。当時は報道手段が新聞や週刊誌、ニュース映画しかなかったため（ラジオ放送開始は大正末期の1925年である）一般市民が最新情報を入手しにくく、流言が広がりやすい環境下にあり、またそれ以前から朝鮮半島出身者が治安上の脅威と考えられていたことによる。詳細は「関東大震災#影響」を参照。その時に流れた主なうわさを以下に示す。具体的な情報ではなく、平時ではただの噂で終わるが、震災による極度の混乱と“日頃から「異国人」である朝鮮系に抱いていた恐怖心や憎悪・蔑視”などが重なり虐殺事件へと発展した。震災後の混乱に対する自力救済のため各地で結成された自警団により、不逞鮮人と間違われた無関係の朝鮮人や日本人、中国人も含む多数が殺害された。多くの朝鮮人が各地の警察署に保護され難を逃れた。埼玉県本庄町の本庄警察署では、警察署を襲撃した民衆が朝鮮人を殺害した事件が発生している。流言の発生源のひとつは警察を統括する内務省であったとする説がある。また、この流言は横浜市の山口正憲が発生源であると言及している本もある。また、何者とはわからないが横浜方面で発生したものであると記述されている本もある。このように関東大震災時の流言に関してはその直後から各種の調査や考証が行われているが、詳細な経緯については不明な点が多い。2011年の東日本大震災でも多くの流言が発生している。「チェーンメール#チェーンメールが招いた悪影響」を参照。この地震に起因する流言を分析した松永英明によれば、震災発生後1か月で80個のデマが広がり、大別して11種類に分けられるという。内訳は「情報の混乱によるデマ」「科学的・医学的知識の欠如によるデマ（疑似科学を含む）」「偏向報道によるデマ」「政治家を貶めるデマ」「外国の支援を政府が妨げているとするデマ」「政府批判デマ」「その他企業・個人を批判するデマ」「人種差別デマ」「日本ユニセフ・アグネス・チャン（・日本赤十字社）を批判するデマ」「被災地の誤報」「好意的すぎる予断」「洒落がデマと化したデマ」などに分けることができるという。特に、この地震のデマはツイッター上で流れた不正確な情報を大量にツイートする人がいたことから広まるケースが多かった。さらに国内マスコミに不信感を持つ人々が海外メディアの誤報をインターネットに転載したため、デマに拍車がかかった。外国メディアの中には「福島第一原発では核兵器開発が行われていた」「東日本は今後300年、焦土と化す」など、珍妙な報道をするものもあった。流言の発生は、「情報の重要さ」と「情報の不確かさ」（嘘と本当の間に極大値を持つ）の積で与えられるとされる。さらに、流言が発生するにはある条件を満たしているとより広がりやすくなる傾向があるとされる。噂が広がる要因の一つに“話をする人”が挙げられる。その人に信用がある、または情報をよく知っているなどの条件が重なれば、聞き手はそれが本当であると信じてしまう（検証せずに鵜呑みにしてしまう）、次々と伝播していく。さらに、「これはためになる」と思い込むことから、良かれと思って（＝善意で）自分の周囲の人や知人に広く伝播させてしまう傾向が強い。パソコン通信時代、「LHAにウイルスが混入」「○○地方から当たり屋グループが」「輸血で必要なためB型Rhマイナスの人を探しています」などといった書き込みが伝播したこともある。いずれも善意の情報を装ったものであり、のちのチェーンメールのプロトタイプとも言える。流言の伝え手、受け手側の心理的な要因として、「不安」と「批判能力」が重要である。一般に、人々の不安が高い状態（例：災害発生直後など）では、流言に対する被暗示性が高くなり、流言は受け入れられやすくなり、また伝達されやすくなる。また、受け手側でも、不安が強い人ほど流言を信じやすくなるという傾向がみられる。一方、流言を受け取っても、批判能力の高い人の場合には、他の情報源にあたってチェックするなどの情報確認行動をとることにより、真偽を見分け、流言の伝播を食い止めることができる。1938年10月にアメリカでSF「宇宙戦争」のラジオドラマ放送をきっかけとして起こったパニック騒ぎでは、批判能力の低い人ほど、番組で連呼された「火星人襲来!」を事実と勘違いしてパニックに陥りやすかったという調査結果が報告されている（実は聴いている放送を他局に変えればそのような事実はないことがすぐに確認できたのである）。また、社会的情勢が不安定である場合、噂が広がりやすいとされる。例えば、石油ショック・不況といった何らかの社会情勢の不安定化、大地震などといった天変地異、伝染病の流行などがその契機になると見られており、人間の、危機や不安に対する自己防衛本能、最悪の場合を想定してそれに備えようとする本性との関連が指摘される。

出典:wikipedia