ゼネラル・エレクトリック（英：General Electric Company、略称:GE）は、アメリカ合衆国コネチカット州に本社を置く、世界最大のコングロマリットである。ダウ平均株価の構成銘柄のうち、1896年5月26日の算出開始以来唯一残存している企業である。欧米と中国での特許取得数では世界一である。航空機エンジン、医療機器、産業用ソフトウェア、各種センサ、鉄道機器、発電および送電機器（火力発電用ガスタービン、モーター、原子力）、水処理機器、化学プロセス、鉱山機械、石油・ガス（油田サービス、天然ガス採掘機器、海洋掘削）、家庭用電化製品（LED照明、スマートメーター）、金融事業（法人向けファイナンス、不動産ファイナンス、各種リース、銀行、信販）など幅広い分野でビジネスを行っている。どのビジネスもその産業分野でのシェアが1位か2位であることをビジネス存続の条件としている。この方針は、1981年から2001年までCEOを務めたジャック・ウェルチが同職に就任以降に打ち出された。彼は一連のGE改革の成果から“20世紀最高の経営者”と呼ばれた。現在はジェフリー・イメルト会長の下、「世界最高のインフラストラクチャー企業」を目指し、工業部門の拡充および金融部門の縮小、非中核部門の分離・売却を進めている。大きな利益を上げていた保険事業をスイス再保険へ、メディア＆エンターテイメント事業のNBCユニバーサルをコムキャストへ売却した事例はその典型である。また、社員が非常に猛烈に働く企業であり、「人材創出企業」としても有名（ボーイング、先代3MのCEOなど）。2005年に連邦倒産法第11章を適用し経営再建したデルタ航空の再建スポンサーとなり、また新たに開発したエボリューション・シリーズと名づけられた最先端のディーゼル機関車を中国から大量受注するなど、経営は当時いたって好調であった。その一方で2008年には、創業以来の基幹事業であり、前年度決算で初めて減益を記録した家電部門の売却を検討するなど、ウェルチが打ち出した「選択と集中」を基本とする経営方針の徹底ぶりも健在である。家電部門は2014年に決まったエレクトロラックスによる買収が2015年にアメリカ合衆国司法省によって阻止されたため、2016年1月にハイアールへの売却が合意され、同年6月6日に売却を完了した。しかし、2008年8月のリーマン・ショックに端を発した世界金融危機の影響で、金融事業を中心に大きな打撃を受けた。2009年3月には米スタンダード&プアーズ（S&P）による債務格付けが、長年保持してきた最高格付けである「トリプルA」から「AAプラス」に一段階引き下げられたほか、2009年10月から12月期までの決算が8四半期連続連続減益となるなど苦戦を強いられた。2015年にGEキャピタルの売却を表明している。

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